太平洋クラブ倒産事件 52 会員の意志と経営者の方針

太平洋クラブ倒産事件　５２　会員の意志と経営者の方針

会員の意志は決定的条件を要約している。

一には、会員の地位を保守すること

二には、会員権に市場性を持たせること

三には、会員の総務委員会を認めること

四には、会員との条約を順守すること

五には、経営について、報告義務を履行すること、などである。

以上の綱目が、理解されていれば、太平洋は経営において、赤字を提示することは考えられない。有利子を求めれば、経営はどの会社でも厳しくなる。

会社更生法の下で、配当金は、おそらく原資として、納入可能になるから、さしあたって、追徴金か拠出金は、テーブルにつかないと解釈している。本来は、会員がオーナーになり、経営する場合は、上記の原資を範疇に入れるのだが、会員１２５００人が賛同したと仮定をして、一人２４０万円の割り当てとなる。

いまどき、この実現は厳しい。

よって、スポンサーをコンペするのである。いくら、豊富な資金があるからと言って、会員を無視した過去の経営者は選択される余地はない。なぜならば、会員は、もっと高い目的とゴルフ道を求めて、旧会社の再生計画案を粉砕したからだ。

また、逆流をして、会員無視、利益第一主義の経営を押し付けられては、会員の棲家が悲惨である。オリックス、PGM,　アコーデイアなど大手企業は、ゴルフ事業で成功したかもしれないが、会員制ゴルフの真髄を崩壊させた利益第一主義は、会員制ゴルフの理論からいうと、間違っている。

ゴルフ事業は、欧米では、上記のような大手があるが、すべて、非会員制、パブリックであり、これもピンからキリまである。世界のペブルビーチやトーリーパインやベスページなどパブリックで、全米オープンの舞台でもある。本来ならば、日本の買収大手が、会員に預託金や配当をつけて、償還後、パブリック化による経営に進んだら、拍手喝采、大歓迎の企業であろう。

数百万円、数千万円、を反故にされて、会員無視をされると、当然、逆襲の怒りがおさまるまい。だから、メンバー制、パブリックであった太平洋クラブを再構築し、会員のステイタスを重んじ、市場で認識される新太平洋クラブの誕生が待たれるのである。

そのためには、既成のゴルフ経営者でない方がのぞましい。理由は、会員総務委員会が最高の分科委員会をつくり、会社が損失を出さないアイデイアで経営ができるからである。理想と現実は、違うというのは、経営がマンネリ化した既成大手企業連である。

是正すべきゴルフ改革が全く進捗しないスパイラルにはまりこんでいる。悪制が動き出している為に、今更、引っ込みができず、身動きができない脳梗塞を起こしている。そのような経営会社に、太平洋クラブを委ねてはならない。記者は、会員を様扱いや、お客様と呼ぶ、クラブは、本来のクラブから逸脱していると判断している。自分のクラブで、お客様と言われたら、どう思いますか。おかしいでしょう。　！！！

会員第一主義のクラブの構築には、オーナーも会員になり、会員とともに、クラブの繁栄を満喫すべきである。そのようなオーナーこそ、会社更生法の下で、会員が歓迎するオーナーなのである。

会員の意志は、ただ、ゴルフができれば、という発想はない。総合的ゴルフ道の成熟を目標としている。

太平洋の会員で、よかった、という誇りこそ、会員の意志のファイナルデスティネーションである。

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近々、会員に重大発表をする予定。

太平洋クラブ倒産事件 51 会員の地位とスポンサー選択

 

太平洋クラブ倒産事件　５１　会員の地位とスポンサー選択

まず、民事再生とは、易しく解明すれば、あなたの行きつけの饅頭屋の親父が道楽をして、倒産し、息子が後を継いだが、そのうまい饅頭の味がでない。借金を清算させて、その親父をカムバックさせようと、言うのが民事再生。

会社更生は、あの饅頭屋はだめだ。腐敗した餡子（あんこ）を使用し倒産したのだ。別会社の饅頭屋に変えよう。とうのが、会社更生。解り易いでしょう。

太平洋クラブの倒産で、旧会社を存続させる理由は、魅力も価値も何もなかった。

中味が腐敗して悪臭を放っていたのである。舞台は悪くないので、別会社、新太平洋クラブで再出発しようというのが、今回の事件である。腐った中味を、いくら外枠から、熱や冷やしで、加工しても、きれいな会社にはなりがたい。つまり、太平洋クラブの本質が、腐敗した酵素を長い間、継承してきた付けに覆われて、大手術が必要となったのだ。

さて、会社更生のおける会員の地位とスポンサーの選択について、考えよう。

会社更生で、預託金会員だけが、債権者扱いで[１２７００名]と７０００名のアソシエイツ会員は、どうなるか。と危惧された会員質問が数多くある。新経営会社は、会員の総意で選択されるのであるから

会員の地位については、旧約通りで、その地位は保全されてしかるべきだ。この点は、心配は必要ない。そのための会員の団結でもある。

スポンサー選択権は、まず、会員の総意が第一であろう。スポンサーが複数の場合は、フィナンシアルアドバイザー(裁判所、管財人の委嘱)が指名され、複数のスポンサーを選択肢の舞台にのせ、債権者集会で決定する手順になる。

けっして、管財人の独占的権限ではない。管財人は、新経営会社が、新太平洋クラブを整然と不作為を排除し、会員とゴルフ場を一体化できるかどうか、を監視し、少なくとも一定期間、社長の役目をこなしていく。

管財人が、資質の問題あれば、会社更生法、６８条２項で更迭できる節目も視野におくべきである。そういう場面が来ないように、地裁民事８部は、慎重に、名誉にかけて、管財人を選任している。裁判所は、管財人のためにあるのではない。国民の最後の砦である。自分が、いままで、３０数年、６０数件の法的整理事件の管財人を見てきて、感じるのは、決してウルトラマンでなく、偏屈な独善的発想の人が、少なくないという現実を経験してきた。だから、会員自身が鋭い鷹の眼を持った監視役にならなければ、とんでもない再事件へ発展する可能性がある。

ご理解いただけるであろうか。管財人をしっかり、審査してく心構えが要ることは、言うまでもない。ゴルフスポンサー選択において、ゴルフが生き物である事実を理解せず、資金が豊富だから、資金優先主義にする管財人は、極力避けなければならい。ゴルフ再生は、不動産再生とは、全く異質なのだ。

ゴルフ場が倒産したわけではない。ゴルフ経営者が破綻したのだ。ゴルフ場は、会員とともに生きているのである。ここを、ゴルフを知らない弁護士や経営者は、間違う。そして、己の失策を非としない厄介な人種が多いのである。

会員は、賢くならねばならない。この事件は、９兆円の預託金を壊滅させられた預託金ゴルフ会員の弔い合戦である。

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太平洋クラブ倒産事件 ５０ スポンサーと会員

太平洋クラブ倒産事件　５０　スポンサーと会員

さあー重大な局面に向かい、重大な話をしよう。

会社更生法は、民事８部から任命された管財人が強い権限を持たされている。

つまり、会社が更生できるかどうか、判断をする訳だ。

そこで、会社が更生できる資金源を、更生原資というが、これが、一番大事で厄介な代物だ。普通は、清川や木更津、浜野、南総などの優秀な会員を持つゴルフ場は、会員の拠出金で更生をして来たので、会員組織がオーナーである。

同じ会社更生法でも，原資がスポンサーに頼る場合の例で、グレンモアーなどがある。グレンモアーは、真里谷事件で有名だが、真里谷の方は、いま、きみさらずリンクスとして、オリックスがオーナーである。

グレンモアーは、会員３団体が一体になって、清水直優秀な弁護士のお蔭で、会員のものになったが、２００万から２５０万円を一人の会員が背負った。不足分を会員募集で行うと思案したが、１０億円不足した。

事業管財人が能力不足だったため、１０億円の募集調達ができずに、セガエンタープライズを引退した中山氏が退職金１０億円を出して、株主会員の代表になり、現在に至っている。

グレンモアーや木更津は株式会員制である。

さて、太平洋クラブは、所帯が多きため、会員の拠出金で賄うだけの能力が不足している。また、不況で２０年間もデフレ経済で国民が疲弊しているので、会員には、充当するだけの資金がない。したがって、スポンサーの選択になる。太平洋クラブの必要とする資金提供は、３００億円に至る巨額である。そのような金を用意できるのは、アコーデイアしかるまいと、会員たちをなめたのが、旧太平洋クラブとその弁護士たちだ。敗北するとは、夢にも思わなかっただろう。ところが、太平洋クラブの会員は、ほかのクラブの会員たちと違って、やわ、ではなかった。

目算が狂ったのだ。弁護団の信頼失墜は、法曹界の話題となった。仲間の司法記者たちも、まさか、と思ったそうだ。歴史的闘争を社会は歓迎している。日本は、まだ、生きていると。

しかし、３００億円を２万人に会員で割るわけにはいかない。だから、スポンサーがオーナーに就任、経営者になるのは、当然であるが、運営を会員主義で実行する組織[経営総務委員会]が必要であり、会員代表６割の運営組織を求めるスポンサーが選択されるのが、今回の眼目だ。

しかし、運営に関して、会員はオーナーに対して、会員主体の太平洋クラブ誕生を認識するには、責任が伴う。つまり、赤字になるような太平洋クラブをオーナーに押し付けるのは平仄に合わないと解釈すべきである。

このシステムは、欧米の経営に近い。近代的発想であるがゆえに、会員の責任は重大である。だからこそ、太平洋会員の中から、各クラブに経営運営委員会を設置し、常に、スタッフは、努力を求められる。親方日の丸の太平洋クラブは、壊滅したのである。

今までの傀儡無責任経営で、償還義務の履行ができず、倒産にいたっているのである。この無責任経営の５８０億円の債権を東急不動産は２００億円足らずで譲渡を受け、太平洋クラブの支配権を握ったのが真相である。倒産によって救済策に乗れる企業は、アコーデイアかPGMしかないと事実上の支配権を持った東急不動産は考えた。

だから、東急不動産は、アコーデイアを大事なお客として密着したのである。当然、無責任を承知で、逃避した東急不動産は、会員２万人から、告発される運命にある。コーポレートガバナンスの問題、倫理違反でもある。上場企業の社会的問題である。

このことは、後日、詳述したい。

スポンサーのコンペに話を戻す。３００億円を拠出して、自由にやってくださいよと言う、オーナーはいない。条件闘争になる。条件闘争をクリアできるオーナーが、新太平洋クラブの代表である。会員と同調できるオーナーである。世界的に有名になる。もし、そのオーナーの会社が上場企業であれば、１０００億円以上の株価による利益を満喫できるラッキーな存在だ。

３００億円拠出して、オーナーになり、P/L　勘定で７００億円以上の利益がでたら、ビジネスマンとして株主には、大きな顔になる。つまり、信用が増幅する利便性が国家に貢献する。

管財人は永澤徹弁護士で、会社更生法や破産事件では、辣腕を振るってきた司法の綺羅星である。北浦カントリークラブでも、会員のために、命を張った優秀な弁護士だから、会員は、どうどうと、更生に向かって、行進しよう。まさに、その歴史的闘争の結果が、目前に迫ってきたといっても過言ではない。

成功の二文字が、どれだけカオスの社会を変えていくか、識者のみならず、国家は粛々と会員の動向に注目をし始めた。われわれ、会員こそ、この事件の主人公である。我々こそ、ゴルフのルネサンスを叫ぶ、仲間である。親兄弟以上の信頼の仲間である。

目立たなくても、懸命に闘ったあなたを、誇りに思うし、忘れない。死んでも、忘れない。

さあー、仲間と仕事をしよう。遊んでいる暇と時間がない。

感謝あるのみ。

次回は、５１号で、会員の地位とスポンサー選択

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民亊再生と会社更生、解りやすい説明を、次号で。(よく理解できない仲間に）

太平洋クラブ倒産事件 ４９ 会社更生法と会員の総意

 

太平洋クラブ倒産事件　４９　　会社更生法と会員の総意

 

会員に告ぐ！！！

第一の関門の目的は達成されました。いよいよ、第二ステップへ急速回転しなければなりません。第二ステップとは、会員による会社更生法を成立させる一語に尽きます。

会員の総意が漲る新太平洋クラブを目指さなければ、なんの議決権行使において、反対を実行し、会社の民事再生計画案を粉砕したか、意味がなくなるからです。なんの努力と激論だったかのか、空白感が残るからです。会社も同じく、会社更生法を申請しました。

なぜか、どうしても太平洋クラブを我が物にしようと企む連中がいるからです。加えて、会社更生法で、倒産に至るまで、計画的に実行されてきたデキレースと犯罪的行為が、世間で暴露され、自分たちの身に火の粉が降りかかり、刑事被告人の疑義が生じるのを極端に恐れているのです。

彼等には、自分たちの会社更生法がシェルターなのです。よって、会社が自己会社更生を申請するためには、裏側では、相当な弁護士に費用が嵩んでいる筈です。億単位の金が、無駄に消費されていると考えるのが、非常識の中の常識である。

したがって、会員の会社更生法が、日本の国家そのものを正義正論の国民の礎になる正論を樹立しなければなりません。天下国家を論じるにも、国民の総意に叶わないと、空論に終わるからです。この度の事件は、太平洋クラブだけの問題ではないからこそ、会員は、民衆の預託金壊滅総括作戦に憤怒し、起ちあがった事件です。

 

会員結集の力は，見事，開花しました。２０年の歳月を要したのです。いまだかって、大手ゴルフ場倒産において、会員が団結し成功した例はない。個別には、グレンモア、浜野、木更津、清川、などなど全国的な例もある。

さあー大事な指針について、述べましょう。

会員の会社更生法について、

更生原資は、会員に求めるか、スポンサーか、分別される。

この事件はスポンサーが必要である。なぜならば、２５０億円という莫大な資金が裏付けになるからです。

すでに、会社組織は継承できるので、従業スタッフは、残存の域を確保する。

コンペによって選ばれたスポンサーは、会員の絶対数が推薦するスポンサーであること。上場企業でなくても歓迎である。

スポンサーは、会員を理解し、会員の総意を第一義に考慮すること。

会員は、経営総務委員会の定数の６割を維持すること。

総務委員会は、運営委員会と財務委員会を設置し、スポンサーの不利益にならぬように、務めること。

スポンサーは、新太平洋クラブが、円滑に運営できるように、資金的援助を惜しまぬこと。

記者の言、出来れば、株主会員に移行する。預託金会員のほか、生涯会員も参加できるシステムを創設する。

よって、会員権は、会員の納得できる市場価値ができる。会員権部門の再教育が必要である。

おそらく、会員が好まないスポンサーが名乗り出るだろう、会員は、よく吟味をし、会員総務委員会に権限を委ねて、協力を惜しまぬ姿勢が望まれる。

さあー、明日に向かって、誇りと情熱を武器に、会員主義会社更生法を成功させよう。

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太平洋クラブ被害者の会

追伸:記者としては、太平洋クラブマスターズ、成功させるべく唱えたところ、相当数の会員から、太平洋クラブ開催に異議あり、ついては、やめるべきが，妥当と意見がでました。管財人永澤徹氏は、両会の代表に協力を要請したようで、両会とも、会に報告をしたようだ。

被害者の会の田邊勝己代表は、記者に協力しますかと、宿題をいただいた状況下にあります。確認のため、記者として、永澤徹管財人に意向を聞きたいと願いました。会社更生法に移行した現在、会員が経営者と同格なので、開催認識をしなければ、成功は難しいでしょう。会員諸氏の熱い思いを寄せてください。

自分は、スポーツマンシップにのっとり、会員の名誉と権威にかけて、開催については、協力を会員諸氏に呼びかけたいと思料している。

ご意見をください。

感謝。

太平洋クラブ倒産事件 ４8 現在と未来

太平洋クラブ倒産事件　４８　現在と未来

 

これは、会の組織の勝利ではなく、あなたが、あなた自身が、勝利者なのです。

 貴方の完全勝利なのです。

日本ゴルフ協会、NHK,　毎日新聞、朝日新聞、関東ゴルフ連盟、中部ゴルフ連盟、関西ゴルフ連盟、九州ゴルフ連盟、PGA,JGTOなどの有識者から、力強い支援をいただいたことを衷心より、お礼を申しあげます。本当に、ありがとうございました。

 永沢徹管財人から、田邊勝己代表を通して、太平洋マスターズだけは、開催してくださいよ、と熱い懇願を受けたことも、御知らせしていた方が、会員の方々の総意に触れる好機と解釈しています。

 会社更生法へまっしぐらに走る太平洋クラブを支える会員の有志が、太平洋マスターズを開催、成功させる鍵を握っている。スポーツマンシップを発揮して、太平洋マスターズを成功さることに、被害者の会を引率する田邊勝巳代表は、二つの返事で答を出した。歴戦で観客をうならせてきた、太平洋クラブのプライドを守る方法でもあるからだ。会員諸氏の中には、納得できない人も大勢いると思うが、未来を考え、協力しようではないか。

 

だからと言って、責任あるものに、刑事告発を諦めたわけではない。不正追及の手は、緩めるつもりはない。

 

すでに、会社は、裁判所保全管理になり、新体制に入ったと断言しておく。

すでに、会員の太平洋クラブに生まれ変わろうとしている瞬間でもある。会社が、自分自身で。会社更生法を申請しているが、体制側が、いまだに、営利目的で未練たらしく合法的処理に走るのは、平仄に合わないと忠告しておきたい。

民衆の声を反映できない体質の弁護士たちが、社会にまだ存在するのだ。

 

裁判所を金権主体の濫訴の世界の舞台にする厚かましい連中には、鉄槌を加えて糾弾追放しなければ、国民は納得しない。弁護士なら、なおさらのことだ。全国悪徳弁護士追放運動連絡協議会は、警告をしておく。司法の不正を許す気はない。

 

この度の事件の重みは、日本全国で虐げられてきた預託金会員の声が大きく反映したものである。不合理で預託金が壊滅させられた会員の怨念が、太平洋クラブ事件の中核を揺さぶり、預託金壊滅の非常識を打破した歴史的勝利した真実の物語である。

 

 

会社原案が否定され、計画案を会員70％に及ぶ反対で民亊再生法から会社更生法へ舞台を移した。

まず、この事件の第一ステップの結末の勝利は、太平洋クラブ被害者の会代表、田邊勝己弁護士の並々ならぬ意気込みと会員重視の約定が、6800人の会員を錦の御旗に結集させたことによる。当初、被害者の会を軽んじた守る会も、時間を追うごとに、理解を深め、目的完遂に互いの同調を確かなものにした経緯は、今後の会員の団結に、明確な答えを出したと判断する。その守る会は、この度、解散し、創る会を設立した。民事8部の舞台は、永沢徹弁護士を管財人に任命、すでに采配の地位を固めた。永沢徹氏は、北浦(ノースショア)の破産管財人の経験がある。破産に至っても、会員は健在、会員権も健在、記者、古賀剛大がクラブ代表を務め、クラブは、JGA,KGAに加盟し、クラブ対抗にも参加し評価を受けている。破産が、ゴルフ場のお墓みたいな話が流れるが、ゴルフ場が壊滅した例など皆無だ。ゴルフ場は、法的処理の処方箋では、死なないのである。なぜか、会員が生きているからである。

 

太平洋クラブ事件は、ゴルフ場の倒産事件だけではなく、国民の自由と人権が

危険区域に閉じ込められようとした国家存亡にかかわる大事件なのだ。

だからこそ、会員のみならず、対外の国民が、熱い激しい視線で、この事件の結末を己のものとして、見守っているのである。

われわれは、安っぽく、自由と人権を売りとばしてはならない。それは、奴隷になる前兆であるから。さあー、会員諸氏よ、団結し、世界一のクラブの実現に汗を流そう。会員主体の本物のゴルフ場を構築しよう。

 

批判もあるだろう、文句の一つもあるだろう、しかし、未来において、陸続として研鑽の道を歩ける子孫が証となるよう、いま、われわれの責任において、

新太平洋クラブを誕生させようではないか。記者は、あなたの力と情熱を信じる。どうか、記者の遺言を記憶してほしいと、ただただ、懇願するだけである。

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