ハーツオブアイアン3なかなか大変だぞと

　ハーツオブアイアン3をソビエトでプレイしています。さてゲームを再開しようとしたならば、なぜか英語版が立ち上がります。バグなのかどおかは別として私は日本語版でゲームがしたい。ということで、色々試したところ、Steamでのアイコンを選択したら英語版になってしまいます。なぜかサイバーフロントの日本語版のアイコンで立ち上げると日本語化してくれるのを確認。それではプレイ。

　といってもゲームの進め方が理解できていないので、各種コマンドをあれやこれやいじくってみます。とりあえず技術開発はなんとなく理解できました。生産も同じく。防諜がいまいちよく理解できていませんが、とりあえずはゲームの進行には支障はない感じです。そんなことで、あれやこれや試していたわけであります。

　パラドックスのゲームはマニュアルを読んだからといって、実際にプレイすると何が何だかわからなくなるのです。何のためのマニュアルかな。て感じですので、とりあえず色々試してみたりあれやこれや操作してみたりして実際にプレイしてみてはじめてゲームが進行できるようになります。

　今回はソビエトを選択していますが、ソビエトは資源が豊富なのでその点を気にするする必要がないので、ゲームのシステムを色々試してみるというには適当な国だと思います。たぶん私的な感覚からいうと独ソ戦が発生したらドイツに負ける感じがしています。というのも色々のコマンドを試行錯誤で操作しているので完璧に迎え撃ちできるぜ、というとこまでいかないんですね。

　とにもかくにもまずはハーツオブアイアン3の操作に慣れることが一番なので、勝敗は度外視してとにかく色々ためしているところです。ハーツオブアイアン2に慣れてしまったのでその影響があったのですが、ここしばらくプレイしてハーツオブアイアン2と3とでは違うゲームであることが理解できてきたところです。だいぶ3に慣れたかな。

　ということで、今回のゲームは勝敗は度外視でハーツオブアイアン3をプレイできるようにしたいと思っているところです。



と

ハーツオブアイアン3を開始

　持っていた日本語版のハーツオブアイアン3を売却して、ハードディスクからもアンインストールして、Steamの英語版のハーツオブアイアン3を購入してインストールしました。では、日本語化をしようと思ったら、なんと日本語版が完全にアンインストールされなかったのか、なぜかはわかりませんが、英語版を立ち上げたら日本語表示でした。

　ただ、日本語版を売却してしまったのでマニュアルがありません。基本的なインターフェースは前作とほとんど変わらないのですが、色々と機能が変わっています。とりあえずチュートリアルをやってみたのですが、ゲームの解説だけで実際に部隊を動かしたりすることがてきませんでした。一番気になっているのがHQと部隊との関係をどのように設定したらよいのかという点なのですが、その点については全く触れられておらず、やりながら把握するしかないようです。

　ということでソビエトでプレイを開始しました。前作とは違って最初から国民の不満度は高くないので不満度に対する処置はしなくてもよいようです。そして前作同様工場の建設を開始しました。ただ前作ほど大量には建設できないようです。工場建設の間は部隊の改良は中止しています。そこまで国力がないので。

　それから技術開発もしてみましたが、前作とちと雰囲気が違うのでとりあえずやってみたという感じ。もちっとしっかり把握する必要があるようです。

　とりあえず色々いじくってみているというところです。勝敗は度外視でまずはゲームに慣れることから始めている段階です。まずは対フインランド戦とバルト三国の併合を史実どおり行うことができればなと思っているところ。独ソ戦が始まったら、雰囲気的には負けそうな感じがしてしまっています。

アメリカ海軍の原潜の操縦がXboxのコントローラーで

　アメリカ海軍の最新に原子力潜水艦の操縦がテレビゲームのXboxのコントローラーで行われるとのことです。今どきのテレビゲームに慣れ親しんだ若者はテレビゲームのコントローラーを自由に操作することに馴れていると思います。わざわざ特別な操縦を覚えるより、慣れ親しんだコントローラーで操縦する方が操縦する人にとっても、潜水艦の価格にとっても良いことだと思います。

　武器兵器の世界でも民生品を積極的に使おうという動きはあります。COTSといって民生品を活用する動きは自衛隊にもあります。単純に比較すると何年もかけて調達する武器兵器よりも最新の民生品の方が性能が高いのはよくあることです。ただ、民生品は耐環境性が配慮されていないので、その点で武器兵器に流用できなかったりしてしまいます。

　例えば、前にも書いたかもしれませんが、航空自衛隊の主力戦闘機のF-15はパソコンのCPUでいうと286レベルとのことです。286なんて聞いたことがない人がほとんどだと思いますが、286から386,486になりペンティアムを経て今のCPUになっています。ですから286は30年以上前のCPUです。ただF-15が開発されたのは286というCPUが開発されるはるか前です。しかも戦闘機に搭載するのですから1万メートルという高空でも能力を発揮せねばなりません。ですから、単純に286のCPUには置き換えられるというもではありません。

　ということで、性能が高くて武器兵器の使用状況にも適合できるエレクトロニクス製品はどんどんと導入されていくと思います。エレクトロニクス製品ではありませんが、テレビのニュースでも反武装組織のゲリラとかがトヨタや日産のピックアップトラックに機関銃を備えて走り回っている映像を見ることがありますが、環境に適合しさえすれば民生用の機器が兵器として利用されるのはあたりまえのことになっています。

　それにしても米海軍が原潜の操縦にXboxのコントローラーを採用したのには意表を突かれましたね。でもその方が合理的ですね。目の付け所が米軍的です。

週休７日は幸せかって

　ブラック企業として一世を風靡したワタミのオーナーの渡辺氏が表題ような発言をしたとのこと。全く学習していないですね。超長時間残業も大変ですが、全く一週間働かないというのも過大なストレスです。そりゃゴールデンウィークや夏休み、正月にまとまって休むことのできる業種ならそれも良しですが、サービス業のようにまとまって休みがとりにくい業種で会社が率先して一週間ぐらいの休みをとる制度を導入するのは良いことと思います。

　うつ病などになってしまった方の多くは長時間残業で休みもままならずに発症してしまったのだと思いますが、人間、何もしなくて良いというのもこれまた大変なストレスになります。私の場合は暇すぎてうつ病になりました。一時暇になるのなら仕事にメリハリがついて良いのですが、基本的に暇というのは結構地獄です。

　まあ私の事はおいといたとしても、過労死を出した企業の責任者として、渡辺氏の自覚はこの程度であったのかと思うとなさけないですね。一代で会社を立ち上げて業績をあげてという手腕には敬意を表しますが、自社で勤めている人をどのように考えているのかはなはだ疑問ですね。このような人物が自民党の国会議員として存在していることは、私的には許せないですね。

　飲食業界というか居酒屋などは競争が激しい業界ですから、人件費はおさえたいというのは本音だと思います。ただ、人件費をけちっては良い人材は集まらないのもこれまた本当のところ。チェーン店は評判が落ちると一気に売り上げが下がる可能性があるので、できるだけ消費者には評判を良くしておきたいところです。

　しかし、オーナーがこんな発言を繰り返しているのですから、ワタミには酒を飲みに行きたくないな。と言っても、金がないので外で飲む余裕がないのですけどね。

アマゾンが取引先に協力金を要請とか

　生鮮食料品でなければアマゾンで何でも購入できるほどアマゾンの品ぞろえはすごいです。私はヨドバシとアマゾンを使い分けていて、ヨドバシは本でも3%のポイントが付くのですが、アマゾンはポイントが付いたりつかなかったりするので、新刊の本ではヨドバシを利用しています。ただ、ヨドバシは新刊しか扱ってませんので、絶版本とかになるとアマゾンのマッケットプライスによることになります。

　アマゾンのマッケットプライスでは商品価格1円というのが多数出品されています。なぜに1円なのか。実は送料が出品者にアマゾンから支払われます。そうすると出品価格1円でも送料が得られます。そして実際に注文した方への送料がそれよりも安ければそのまま儲けとなります。そんなわけでアマゾンで1円出品があるわけです。

　私もアマゾンのマッケーットプレイスに本を登録して売却したことがありますが、付けた価格にたいして実際にアマゾンから支払われるのはアマゾンの手数料を差し引いたものです。ですから登録した価格全額が得られるわけではありません。

　最初はアマゾンといえば書籍やCDって感じでしたが、その取扱いする品物はあらゆる分野に達していて、食料品をスーパーに買いに行く以外の品物はすべてアマゾンでそろってしまうほどです。そんなわけで、アマゾンに出店することはかなり重要なことになっているのではないかと思います。そのため協力金などという負担にも応えねばならないということになっているのでしょう。

　アマゾンのユーザー側からすると、ホームセンターやドラッグストアに売っていそうで売っていないかもしれない。買いに行くには結構大変んて場合にアマゾンで検索して商品があると家にいて届けてもらえますし、価格的にも高額だったりするわけでもないわけで、アマゾンで注文することは増えると思います。

　ということからするとアマゾンが取引先に協力金を要請するというのも、アマゾンこその販売力をたてにし取引先に要請という強制をしているのではないかなと思ってしまいます。アマゾンとの取引は取引先にとっては死活問題になりうるほどの問題になっているのではないかと思います。

　このままアマゾンが勢いを増していくのか、楽天などなどその他のネット販売も対策を講じてくるのか、なかなか面白いことになってきました。