http://aikokutaro.blog.fc2.com/blog-entry-48.html より転載
反日の在日朝鮮人を生んだのはGHQだった !? 戦後の在日朝鮮人問題はGHQの策略
この米国ユダヤの方針によって戦後日本に対するGHQの統治は在日朝鮮人を利用する計画が実施された。朝鮮民族は解放されたなどとしてGHQの方針で先ずは在日朝鮮人の組織が作られた。
在日朝鮮人連盟はGHQの指導で作られ特別の地位が与えられた。敗戦国民の日本人に対して、その上の地位とも言える戦勝国の仲間入りである。朝鮮人が日本国と戦っていた事実はない。
逆に2万人以上の朝鮮人英霊が靖国神社に祀られているように、日本軍に自ら志願して戦った人は多い。にもかかわらず、戦勝国民と同様の扱いを受けた。
GHQは在日朝鮮人が日本人に対して暴力を奮ったり、焼け野原になった日本人の居住区に朝鮮人が縄を張って奪い住み始めることも容認した。
GHQはこの問題に関しては「日本人が長い間、朝鮮人を奴隷のように扱い、搾取してきたかを分からせる為にも放置すべき」との方針で見て見ぬふりをしていた。
この言葉を妄信して日本人の土地を奪ったのが在日朝鮮人であり、そこにパチンコ屋を立てて儲けたのが在日富裕層の始まりである。
何故「パチンコ」はこれだけ日本で繁盛してるのか?
それはアメリカの戦後占領政策の「遺物」なのです。
GHQは戦後占領政策で日本国内の諜報活動に在日朝鮮人の一部を利用した経緯がある。
”第三国人”でありながら日本国内の社会情勢を既によく知る彼らをGHQが諜報活動の手足に使う事はごく自然な事でした。そして在日韓国・朝鮮人への報酬の一部として、当時、配給統制品であった煙草を定期的に与える事をGHQは決定した。
配給統制品であった煙草をパチンコの景品にし、遊技場として在日韓国・朝鮮人は日本各地に”パチンコ屋”を続々と開業していった。(名古屋が発祥の地と言われている)
この稀少品を目当てにした客が次々にパチンコ店にやって来た時代があり、これにより在日韓国・朝鮮人は商業的な基盤を得る事になる。そしてそのパチンコ屋の流れは現在に至る。
そもそも、なぜ日本に不利な政策を推進しようとする反日議員が存在するのか。
日本社会で反日活動をする為には、彼らに政治資金を提供し、彼らの政策を支持宣伝する機関(エンジン)が無いと不可能だ。
敗戦後占領軍は、旧体制を破壊するために、協力者として朝鮮人や共産主義者を使った。
朝鮮人は、武装し朝鮮進駐軍を名乗り、日本人資産(土地、建物、施設)を掠奪し、婦女子を強姦、殺害した。
戦勝国人を詐称し日本を占領したと嘯(うそぶ)いて、日本人を脅し、そして違法な賭博行為パチンコを一等地で行う利権を得た。
そうして資産家となった朝鮮人らは、現状維持のために反日政治家に資金を提供し続けている。
共産主義者は、教育界、言論(メディア)界、学界、財界、政界、法曹界に入り込み、反日(サヨク)言論空間を作り上げた。
彼らが、戦後の反日の言語空間を維持していたのだった。
戦後日本社会は、在日・反日勢力によって作られたものだと言えよう。
このように、いまの政治を難しくしているのが敗戦利得者たちだ。
他の敗戦利得者として、在日朝鮮人の勃興がある。
戦前の日本に来た普通の朝鮮人には金持ちなど一人もいなかった。それが戦後は一人残らず金持ちになった。あとで貧しくなった人たちもいるが、その人たちは強制連行されたなどと嘘をつく。
彼らは戦後の焼け跡に住みついて、それが自分の土地だと主張し、金持ちになった。
だからパチンコ屋や焼き肉屋が駅の近くの便利な場所にある。あの土地を元来、彼らが持っていたはずはない。戦争で焼けて所有者が亡くなったり、行方知れずになったりした所に居座った例が多いのだ。
そんなことができた理由の一つに、日本には当時、不動産泥棒に対する罰則がなかったということがある。不動産を盗むということが普通はないからだ。
焼け野原になった日本で最初に駅の近くにできたのは闇市で、そこでは警察が取り締まれなかった集団が圧倒的に有利だった。
これがいわゆる第三国人である。第三国人というのは蔑称ではない。日本と戦った当事国ではない国を第三国と言っただけのことだ。
在日朝鮮人は戦後、あたかも正義のごとく、自分たちの主張を通してきた。しかも自分たちを戦勝国民と称した。特に北朝鮮系の団体には、税務署もずっと入らないままだった。
米ブッシュ政権が北朝鮮をテロ国家と指定し、小泉政権がそれに応じて拉致問題を絡めて経済制裁をし、ようやく普通の日本人並みに税務調査が入った。
戦後六十年間、税金をまともに取られなかった者と厳しく取られた者の儲けの差といったら、大変なものである。
たとえば赤坂を歩いてみるとわかるが、伝統的な高級料亭が次から次へと潰れ、そのあとにコリア系の店ができる。日本人の高級料亭がまともに相続税を取られて潰れたあとに、税務署も手の出せなかったような連中が入ったという印象を受ける。