予想は、中体連主催大会(都中学・学年別等)の廃止 → 中体連の解体です。
これまで実施していた中体連大会のすべてを東京都水泳協会や日本水泳連盟が新設できるとは思えません。
中体連大会にスイミングで参加できるようになった現状においても、中体連大会への引率をスイミングクラブが行うことが難しいという状況にあるからです。
このままでは単純に中学生の大会が減少するだけでしょう。
仮に中学生の大会をつくったとしても、私たちのように学校対抗を重視している学校にとっては参加する意義が薄いです。
学校とスイミングクラブが対抗戦をするのは、学業に当てはめれば学校と予備校が大学合格者数で競争するようなものであって、そこに意義を見出すことはできません。
全国中学大会の廃止により、学校の部活動で練習し、総合優勝することを目標としていた生徒はこれからの活躍の場を失いました。
日本中体連の「持続可能な全国中学校体育大会の運営等にかかる改革について」に示されている内容は、少子化や暑熱対策、教員の負担軽減といったもので、これらはすべて大人の事情によるものです。
水泳は基本的に個人競技なので少子化の影響は少なく、暑熱対策は室内プールで解決しますし、教員の負担軽減は完全に大人の問題です。
今回の措置に競技者側の視点が見られないことが残念です。
日本水泳連盟やベネッセのデータによると、水泳の競技人口はおよそ20万人、子どもの習い事の第1位です。
日大豊山水泳部には、中1から高3まで214名もの部員が在籍しています(2024年5月)。
水泳は日本人にとって人気のあるスポーツのひとつと言えるでしょう。
大会に出場するということが水泳を続けるモチベーションにもなりますし、結果に関わらず、その過程から学び、経験できることは計り知れません。
日本選手権を頂点として、インターカレッジ、インターハイ、そして全国中学校大会はそれぞれの年代における最高峰の大会です。
スポーツは競技者のみならず、支える人や見る人にも大きな影響を与えます。
大会がなくなったことで競技を続ける意欲を失う人が増えるのは確実です。
全国中学校大会の廃止により、中学水泳は学校体育の場を失い、社会体育へ移行することになります。
このような動きが高校へも拡大することが予想されるため、私たちも今後の活動について考えなければなりません。
以前から部活動の地域移行の動向に注目しておりましたが、単純に大会を廃止するというのではなく、何とか生徒の活動を継続できる方法を考えるべきではないでしょうか。
竹村知洋
これまで実施していた中体連大会のすべてを東京都水泳協会や日本水泳連盟が新設できるとは思えません。
中体連大会にスイミングで参加できるようになった現状においても、中体連大会への引率をスイミングクラブが行うことが難しいという状況にあるからです。
このままでは単純に中学生の大会が減少するだけでしょう。
仮に中学生の大会をつくったとしても、私たちのように学校対抗を重視している学校にとっては参加する意義が薄いです。
学校とスイミングクラブが対抗戦をするのは、学業に当てはめれば学校と予備校が大学合格者数で競争するようなものであって、そこに意義を見出すことはできません。
全国中学大会の廃止により、学校の部活動で練習し、総合優勝することを目標としていた生徒はこれからの活躍の場を失いました。
日本中体連の「持続可能な全国中学校体育大会の運営等にかかる改革について」に示されている内容は、少子化や暑熱対策、教員の負担軽減といったもので、これらはすべて大人の事情によるものです。
水泳は基本的に個人競技なので少子化の影響は少なく、暑熱対策は室内プールで解決しますし、教員の負担軽減は完全に大人の問題です。
今回の措置に競技者側の視点が見られないことが残念です。
日本水泳連盟やベネッセのデータによると、水泳の競技人口はおよそ20万人、子どもの習い事の第1位です。
日大豊山水泳部には、中1から高3まで214名もの部員が在籍しています(2024年5月)。
水泳は日本人にとって人気のあるスポーツのひとつと言えるでしょう。
大会に出場するということが水泳を続けるモチベーションにもなりますし、結果に関わらず、その過程から学び、経験できることは計り知れません。
日本選手権を頂点として、インターカレッジ、インターハイ、そして全国中学校大会はそれぞれの年代における最高峰の大会です。
スポーツは競技者のみならず、支える人や見る人にも大きな影響を与えます。
大会がなくなったことで競技を続ける意欲を失う人が増えるのは確実です。
全国中学校大会の廃止により、中学水泳は学校体育の場を失い、社会体育へ移行することになります。
このような動きが高校へも拡大することが予想されるため、私たちも今後の活動について考えなければなりません。
以前から部活動の地域移行の動向に注目しておりましたが、単純に大会を廃止するというのではなく、何とか生徒の活動を継続できる方法を考えるべきではないでしょうか。
竹村知洋