あらためて「全国中学校大会の廃止」を考える

日本中体連は、水泳部設置率が20％未満であることや部活動登録生徒数が25,000人未満であることを理由に、水泳の全国中学大会の廃止を決定しました。
日本中体連の加盟校調査を見ると、令和5年の全中学校数は10,208校で、男子水泳部の加盟校数は3,092校、加盟率は30.3％です。
部活動設置率がどのように計算されているのか不明ですが、日本中体連の発表によると男子の水泳部設置率は19％ということなので、1％不足していることになります。
また部活動登録生徒数は、令和5年が22,428名なので、2,572名不足していることになります。
ちなみに令和4年は、男子水泳部の加盟校数は3,262校、加盟率は31.8％、部活動登録生徒数は25,423名です。
前年度、前々年度はさらに増加しています。
つまり日本中体連は令和4年度以前は考慮せず、令和5年度の数値だけで水泳の全国中学校大会の廃止を決めていることになります。
令和5年度に減少しているのは、中体連大会にスイミングからの参加が認められたことの影響が大きいと思われます。
そもそも部活動設置率20％や部活動登録生徒数の25,000人という数値の根拠が何かということもよくわかりません。
もしこの数値に意味があるとするなら、今後部活動設置率が20％を越えたり、部活動登録生徒数が25,000人を越えたら、再び水泳の全国中学校大会を復活させるのでしょうか。
男子だけの数値に注目していますが、水泳は大会を男女で分けるということはしていません。
もちろんレースは分けていますが、大会は男女で同じ場所、同じ期間に開催しています。
ちなみに令和5年の男女全体の部活動登録生徒数は、34,879名です。
なぜ同じ競技なのに男子や女子だけの数値で判断しているのかも不明です。
「持続可能な全国中学校体育大会の運営等にかかる改革について」という表題の下、令和9年度から開催しない競技を設定しているというのは、皮肉としか言いようがありません。
日本中体連の水泳専門部は令和9年度に解散ということですが、この流れが高校に来た場合、私立高校でも部活動を存続することは厳しくなることが予想されます。
大会があるからこそ活動意欲が湧いてくるのであって、日大豊山水泳部が現在のような活動ができているのはあくまでもインターハイ総合優勝を目標としているからです。
それが失われれば現状を維持することはできません。
学校の部活動で日本代表選手が育つことはないという意見もありますが、柳本幸之介君は高校在学中に東京オリンピック代表に選出され、パリオリンピックにも出場します。
谷口卓選手は本校出身であり、大学運動部の指導でパリオリンピック代表に選出されましたし、日大豊山水泳部出身の竹内監督率いる中京大中京高校の村佐選手も現役高校生のパリオリンピック代表選手です。
日本代表選手のすべてがスイミング出身ということではありません。
中学・高校ともに部活動で指導し、全国大会に出場している学校は少数派ですが、それだけに貴重な存在であるともいえます。
ある年度の加盟数だけをみて単純に大会廃止を決めるのではなく、教員の負担を減らし、生徒が活動を続けられる「持続可能な大会運営」を考えるべきです。

それぞれのチームの取り組みです。
今日もにぎわっています！
























竹村知洋

合宿所 食事会

6月15日に本蓮沼駅近くのミート村で寮生の食事会を行いました。
ここで働いている豊山OBの山本流星さんをはじめ、スタッフの方々には大変よくしてもらいました。











たくさんの食事を提供してもらい、夏に向けてしっかり栄養補給することができました！

またお邪魔させていただきます。

安村亜洲

あらためて「部活動の地域移行」を考える

水泳（競泳）の「部活動の地域移行」に関して、あらためて課題を考えてみます。
水泳の地域移行とは、学校の部活動からスイミングクラブへの移行ということになります。

課題１　指導体制の問題
スイミングクラブ（以下、スイミング）は基本的に、中学生や高校生から水泳を始めるような指導体制になっていません。
多くのスイミングでは、幼少期の”ぶくぶくぱ～”からはじめて、検定を受けて合格すれば「級」が上がって、育成クラスや選手クラスに入っていくというしくみになっています。
中学生になるころに選手・育成クラスに入れなければ、成人クラスで泳ぐか、やめてしまう人が多いと思われます。
学校の水泳部は、そのような生徒の受け皿にもなっています。
日大豊山水泳部のBチームの生徒は、これから水泳を始めたいとか泳ぐのが好きであるとか、文武両道で頑張りたいなど様々な動機で水泳部に所属しています。
中学生の場合は、受験期にスイミングをやめていることも多いので、中学からまた始めたいという生徒も多数います。
もし部活動がなくなり、Bチームの生徒にスイミングでやってくださいといっても、その指導体制上、中学生や高校生から入会することは難しいと考えられます。
地域移行といっても、水泳の場合、スイミングがすべての生徒の受け皿にはならない可能性が高いです。

課題2　移籍の問題
全国レベルの生徒ならスイミングに入会できるかというと、それにも難しい問題があります。
東京都の場合だけかもしれませんが、スイミングの移籍を認めていないことが多いからです。
移籍というのは、今のスイミングから別のスイミングに移ることです。
移籍ができるとしても、選手が自宅や学校から通える範囲でなければ現実的ではありません。
通える範囲であったとしても、すべてのスイミングに選手コースがあるとは限りません。
選手コースがあったとしても、その選手のレベルに見あうものかどうかという問題もあります。

課題3　 大会参加の問題
中体連大会はこれから廃止されていくと思いますが、高校でも同様の措置になった場合、選手の参加できる大会が減少します。
廃止された大会のすべてを東京都水泳協会やスイミング団体が新設できるとは思えません。
既存のスイミング主催の大会は、中体連や高体連の大会よりも制限タイムが高く設定されていることが多いです。
新設されたとしても、スイミング主催の大会は運営に関する競技役員を務めることが水泳部顧問・コーチの役割の一つとなっています。
水泳大会の多くは土日に設定されており一日を通して競技役員として活動することや少数の水泳部顧問で生徒指導と競技役員を役割分担をすることが必要となります。
特に土曜日は授業があるため、人手が不足することになります。
競技役員を出せなければ、選手の出場もできません。
大会廃止や制限タイムの問題、競技役員の問題などにより、部活動に所属する選手が参加できる大会は減少することが予想されます。

課題４　金銭的問題
近年、水泳はお金のかかるスポーツとなっています。
スイミングクラブに通うとなれば、月謝や大会参加費、交通費、合宿代、大会遠征費などが高騰していることもあり、多額の費用が必要となります。
保護者の負担を考えると、スイミングクラブに通うこともそれほど簡単なことではありません。

課題５　スイミングコーチの問題
若手コーチが少ないです。
練習会や合宿、大会に参加するコーチは、昔から続けている年配者が多いです。
様々なコーチに事情を聞いたところ、やはり働き方改革が影響しており、若手コーチはなかなか出てこれないということです。
特にコロナ禍以降は経営の問題も深刻となり、人員削減が進んでいることも影響していると思われます。
根本的にスイミングに正社員として就職する人が少ないということがあるかもしれません。
今後はスイミングでもコーチの人材確保が難しくなることが予想されます。
コーチの不足は東京都水泳協会としても悩ましい問題となっています。

課題６　スイミング存続の問題
スイミングも少子化の影響を大きく受けています。
現在は子どものためのスイミングというよりも、大人のためのフィットネスに力を入れているスイミングが多いと思います。
建物の老朽化が進んでいることもあり、老舗のスイミングでも経営を取りやめるという話を聞くようになりました。
東京の場合、建て替えるといっても土地が狭いため容易ではないようです。
しかも近年、東京の不動産価格は急騰してます。
今後を考えると、スイミングは減少する一方であることが予想されます。

まとめ
水泳の地域移行は、そう簡単なことではないということです。
現在スイミング所属で全国大会に出場している生徒だけを考えるのであれば、地域移行は簡単です。
スイミング参加のインターハイにするか、全国中学大会のように廃止してしまえば、教員の負担も軽減します。
しかし、学校の部活動に所属している生徒全体のことを考えると、この問題はそう簡単なことではありません。
私たちのように学校対抗での優勝を目標に活動している部活動は、その存在意義を失うことにもなります。
つまり水泳の場合、地域移行ができないまま大会だけを廃止していくと、部活動が消滅し、水泳人口が全体的に減少することは確実になるということです。
文部科学省やスポーツ庁が本気で地域移行を考えるということであれば、せめてスイミングに中学生や高校生を受け入れるよう要請し、その体制を整えてからにすべきです。
スイミングに所属して全国大会に参加する選手だけではなく、水泳部に所属する生徒全体を念頭に「部活動の地域移行」を考えなければ、水泳が好きな生徒はその居場所をなくすことになります。


Aチームは朝練習！




朝練習後は、魂の塩むすび！




みんなで朝掃除。朝から11階の人口密度は高いです。


竹村知洋

非認知能力を鍛える部活動

「非認知能力」はテストなどで測定しにくい能力です。
やる気や忍耐力、協調性、自制心など人間性や社会性にかかわる能力です。
学校というのはテストで測れる「認知能力」だけを育成する場所ではありません。
部活動は「非認知能力」を育成する場として、大変ふさわしい場です。
部活動では顧問・コーチや同級生、先輩、後輩など様々な人間関係、大会へ向けての日々の努力など教室だけでは学ぶことが難しい「非認知能力」を高めることができます。
学生時代に養った様々な「非認知能力」は、社会に出てからも多くの場面でその力を発揮することでしょう。
今日は高校サッカー部の東京都大会準決勝を全校生徒で応援し、学校全体が一体となった大変すばらしい一日でした。
文部科学省、スポーツ庁、日本中体連、高校高体連の方々は、部活動が生徒の成長にとってより良い方向になるように考えてもらいたいと切に願います。

今日のBチームは記録会！








育成チームは100m×20本　MAX　かなり非認知能力が鍛えられます。


東京都大会に出場する短距離チームは、フォーム練習。


7年前までコーチをしていた塚本君が挨拶に来てくれました。今年からコーチになった川井君とのツーショットです。



竹村知洋

教員の”負担”軽減？

部活動改革でよく聞く言葉です。
部活動や大会が教員の"負担”なので、軽減したいということです。
なぜそのような言葉が出てくるのか想像してみたのですが、おそらく大会の引率をしている教員に「目標がない」ということが原因であると思われます。
私たちには日本一になるという明確な目標があり、その実現に向けて日々の練習に取り組んで大会に出場しています。
朝練習や日々の地道な活動は当然きついですが、それを”負担”に感じるということはありません。
現在日大豊山水泳部で活動しているスタッフは私の教え子たちですが、みんな率先して取り組んでおり、”負担”だとは感じていないと思います。
私立と違って公立の先生方は定期的に異動もあるでしょうから、一つの学校に対して時間をかけて取り組むということもできないことでしょう。
まして専門的でない部活動の顧問を任命されれば、目標を持ちようがなく、やる気など出ないはずです。
そうなるといくら生徒が頑張っているといっても、部活動は教員にとって”負担”としか感じられないことは理解できます。
そもそも教員採用試験がペーパーテストですから、運動や文化的な活動よりも試験勉強を頑張ってきた人の方が合格しやすいはずです。
近年の働き方改革は、部活動を取りやめる一番の理由になっていると思われます。
しかし、たとえ教員が部活動を”負担”であると感じていても、それをあえて言葉にしていることに関して疑問を感じます。
”負担”という言葉から思い浮かぶのは、「負を担う」というマイナスのイメージだからです。
今、部活動を頑張っている生徒が、”負＝マイナス”を背負って先生が仕事をしているということを聞いたら、どう思うでしょう。
部活動や大会を”負担”だと感じている先生は気の毒だと思いますが、そう思われている生徒も気の毒です。
もっと前向きに、教員の業務改善とか、部活動の新たな取り組みなどにしたらいかがでしょうか。

朝練習後、竹村特製の「魂の塩むすび」。筋肉でむすびます。熱いです（炊き立てご飯が）。





竹村知洋

高校部活動の今後

スポーツ庁は平成30年に「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン（以下、ガイドライン）」を公表しました。
ガイドラインの「学校単位で参加する大会等の見直し」で、大会に地域スポーツクラブが参加することや大会の統廃合、参加する大会の上限数の目安などを検討することが求められています。
ガイドラインに基づき、文部科学省は令和2年3月に「運動部活動改革プラン　学校体育大会の在り方に関する研究」を発表し、スイミングクラブなどの全国大会への参加が可能となるとなるよう、速やかに大会要項などを見直すことを言及しています。
これらを受けて日本中学校体育連盟は、全国中学校大会へのスイミングクラブの参加を認め、ついにはその取りやめを決定したのでしょう。
さらに全国高等学校体育連盟（以下、高体連）は、令和2年に「運動部活動作業部会」を設置し、同年6月に「運動部活動の一層の充実に向けてーインターハイの課題整理と改善の方向性に関するまとめ―」という報告書を発表しています。
高体連はスイミングクラブなどの全国大会への参加に関して、都道府県高体連や競技専門部との意見調整をし、導入を想定した場合の「参加資格」等の条件整備を検討するとしています。
高体連関連の大会は、中体連とは異なり、大会への保護者引率は認められていません。
また中学校の場合は東京都大会の次に全国大会ですが、高校の場合は東京都大会→関東大会→インターハイという流れなので、高校教員の方がより”負担”が大きいです。
水泳の場合、全国大会に参加するような選手の大多数はスイミングクラブで練習しているため、地域移行は完了していると言っても過言ではありません。
日大豊山水泳部のように中高ともに学校部活動で練習し、全国大会に出場しているのは"超少数派"です。
しかも泳力にとらわれず、水泳部で頑張りたい生徒は誰でも入部できるため、初心者からオリンピック選手まで在籍しているという学校は唯一といってもよいかもしれません。
高校部活動に関する今後の予想は、数年以内にインターハイへのスイミングクラブの参加が認められ、学校対抗が失われるということです。
日大豊山水泳部の目標はインターハイでの総合優勝であり、それがあるからこそ存続しているといえます。
水泳部には毎年、中学高校をあわせて200名を超える部員が在籍しています。
インターハイまで失われた場合、水泳部の今後の行方は一体どうなるのでしょうか。





昔懐かしい写真です。

竹村知洋

東京都中学校選手権まで1か月

全国中学校予選まで、本日で残り１か月となりました。
全国大会を目指す育成チームの中学生は、練習への意欲がより一層高まってきたのではないでしょうか。


先日のブログでも公開しました、水泳の全国中学校大会が、2026（令和8）年を最後に途絶えることが決定した件。
学校水泳を大切にしている豊山にとっては、衝撃的なものでした。

しかし、まだ終わりではありません。
終わりまで一年一年を精一杯泳ぐだけです。


以上

近藤恭一

部活動HP更新

先日行われました付属戦の写真などHPを更新しました。
是非ご覧ください。

日本大学豊山高等学校・中学校　水泳部 | BUZAN SWIMMING TEAM

以上

近藤恭一

全国中学校大会の終焉、その後

予想は、中体連主催大会（都中学・学年別等）の廃止　→　中体連の解体です。
これまで実施していた中体連大会のすべてを東京都水泳協会や日本水泳連盟が新設できるとは思えません。
中体連大会にスイミングで参加できるようになった現状においても、中体連大会への引率をスイミングクラブが行うことが難しいという状況にあるからです。
このままでは単純に中学生の大会が減少するだけでしょう。
仮に中学生の大会をつくったとしても、私たちのように学校対抗を重視している学校にとっては参加する意義が薄いです。
学校とスイミングクラブが対抗戦をするのは、学業に当てはめれば学校と予備校が大学合格者数で競争するようなものであって、そこに意義を見出すことはできません。
全国中学大会の廃止により、学校の部活動で練習し、総合優勝することを目標としていた生徒はこれからの活躍の場を失いました。
日本中体連の「持続可能な全国中学校体育大会の運営等にかかる改革について」に示されている内容は、少子化や暑熱対策、教員の負担軽減といったもので、これらはすべて大人の事情によるものです。
水泳は基本的に個人競技なので少子化の影響は少なく、暑熱対策は室内プールで解決しますし、教員の負担軽減は完全に大人の問題です。
今回の措置に競技者側の視点が見られないことが残念です。
日本水泳連盟やベネッセのデータによると、水泳の競技人口はおよそ20万人、子どもの習い事の第1位です。
日大豊山水泳部には、中1から高3まで214名もの部員が在籍しています(2024年5月)。
水泳は日本人にとって人気のあるスポーツのひとつと言えるでしょう。
大会に出場するということが水泳を続けるモチベーションにもなりますし、結果に関わらず、その過程から学び、経験できることは計り知れません。
日本選手権を頂点として、インターカレッジ、インターハイ、そして全国中学校大会はそれぞれの年代における最高峰の大会です。
スポーツは競技者のみならず、支える人や見る人にも大きな影響を与えます。
大会がなくなったことで競技を続ける意欲を失う人が増えるのは確実です。
全国中学校大会の廃止により、中学水泳は学校体育の場を失い、社会体育へ移行することになります。
このような動きが高校へも拡大することが予想されるため、私たちも今後の活動について考えなければなりません。
以前から部活動の地域移行の動向に注目しておりましたが、単純に大会を廃止するというのではなく、何とか生徒の活動を継続できる方法を考えるべきではないでしょうか。













竹村知洋

付属戦 写真集その５

以上

近藤恭一