あとの祭り

六日の菖蒲十日の菊、5輪競技のテレビ観客。
神祭りのあとに神酒やお供えの神饌をおろして頂戴することを直会、なおらいはできるのか？

あとのまつり【後の祭り】
（1）祭りのすんだ翌日、神饌を下して宴会をする。
（2）（祭りのすんだ後の山車の意から）時機におくれてどうにも仕様のないこと。手おくれ。
広辞苑 第七版より


https://www.asahi.com/articles/ASP794J3CP78PTIL01V.html?oai=ASP795RNSP79PTIL02G&ref=yahoo
IOCが恐れた民意　五輪問う住民投票、できなかった訳
聞き手・矢島大輔2021年7月9日 17時00分
＞「コロナに打ち勝った証し」とされた東京五輪は、開幕2週間前になって大半の会場が無観客と決まった。今夏の開催に反対する世論が高まる中で進み、混乱を招く直前の決定になった。
　ジャーナリストの今井一さん（67）は「そもそもの開催の是非を住民投票で決めるべきだった」と話す。
　――今回の五輪をめぐる決定をどう見ていますか。
　コロナが収まらないなかでの五輪開催については、医療従事者や専門家らが懸念を示しています。SNSで反対する署名活動も盛り上がりました。各社の世論調査ではおしなべて反対する意見が多かった。
　開催ありき、有観客ありきで突き進んできて、その結果、この時期になって無観客決定という始末。その責任を誰がとるのかも明確ではありません。
　主権者である住民の意思が反映されないまま、政府や東京都、国際オリンピック委員会（IOC）といった主催者側の「強行突破」が目立つように思えます。
　開催するのか、観客の有無に住民が関われていない。国民主権や市民自治を損なっていないか心配です。
　――どうすればよかったのでしょうか。
　私は開催の妥当性について述べるつもりはありませんが、主権者、例えば都民による「住民投票で決着をつけよう」との発想がなかったことが残念です。
海外では撤退続々、開催・招致する都市の住民投票、ＩＯＣが懸念
　――住民投票で開催するか否かを決められますか。
　政府は「開催の決定権はIOCにある」と繰り返し、判断する立場にないと強調しています。そんなことはありません。
　東京都は「場所を貸す」契約をIOCと交わしています。場所、競技場を貸さなければ実質的に開催はできません。
　少なくとも、都民に対して「場所貸し」の是非を問う住民投票はできたはずです。
　実は、現在のIOC副会長で、東京五輪調整委員会のジョン・コーツ委員長が2019年当時、各都市が招致に名乗りをあげる場合、「事前に住民投票を行い、住民に了解を得たうえで立候補してほしい」と要請しています。
ホテルに到着し、車の窓を開けて手を振るIOCのトーマス・バッハ会長=8日午後2時22分、東京都内、代表撮影
　――なぜですか。
　立候補して開催が決まったのに、あるいは招致レースに参加しているのに、住民投票の結果などで開催を断念する都市が次々と現れたからです。
　アメリカのデンバー、ドイツのハンブルクとミュンヘン、スイスのダボス、シオン、カナダのカルガリー、ポーランドのクラクフなどは住民投票が行われ、いずれも開催、招致の賛成派が敗れました。
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