パナソニックが2010年をめどに、立体(3D)映像対応の薄型テレビやブルーレイ・ディスク(BD)レコーダーなどを世界で販売することが3日、明らかになった。ソニーも投入時期は未定ながら、同時期に発売するもよう。今秋に薄型テレビやレコーダーで再生する3D映像ソフトなどの国際規格が制定される見通しなど、商品投入の環境が整うためだ。3D映像をめぐっては、すでに一部の映画館で楽しめるなど、映像制作を含め技術的に確立しており、これがいよいよ茶の間に移行。併せてパナソニック、ソニーといったAV(映像・音響)機器に強いメーカーによる3D商戦の幕が開くことになる。
○今秋に規格統一
3Dソフトの規格統一は、技術標準化のために業界が設けた「ブルーレイ・ディスク・アソシエーション(BDA)」によって進められており、まず普及が進むBDと対応機器の国際的な標準規格を今秋をめどに制定する。この作業にはソニーやパナソニックのほか、韓国のサムスン電子、米国のアップル、デル、ウォルト・ディズニー、ワーナー・ブラザースなどソフト制作会社を含めた19社が参画している。
業界が3Dの規格統一を急ぐ背景には、3D映画の観客動員数が好調で、映画館の3D対応が相次いでいることがある。世界の3D映画対応スクリーン数は、2009年の約2500から来年には4000以上になると予想している。こうした映画の3D化の流れのなかで、まず家庭で再生するソフトも3D仕様で統一すれば、それに合ったプレーヤーの商品化も容易になり、液晶テレビも含めた莫大な3D関連市場が形成されるとのヨミだ。
この動きをにらみ、パナソニックやソニー、サムスンなどは今年初めに米国で開かれた世界最大の家電見本市「CES」(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)に3D対応の薄型テレビやブルーレイ・ディスクレコーダーなどを参考出品し、3D商戦への対応を急いでいる。
このなかで先陣を切る形で、10年に商品投入を表明したのがパナソニック。当面、3D対応のプラズマテレビ、ブルーレイ・ディスクレコーダーの3製品を発売するとともに、3D映像ソフトを制作するうえで不可欠な「オーサリング技術」を映像制作会社などに提供するとしている。
○関心を高められるか?
これに対しソニーは「(3D機器の)事業化は正式決定していない」としているが、「ソニーも対抗する形で同時期に商品投入する」(大手電機メーカー)との見方が大勢だ。というのもソニーは、3Dの映画撮影用カメラや映写装置などデジタルシネマシステムで先行し、川上から川下まで一貫戦略で攻勢をかける方針を明確にしている。このためソニーの場合も、液晶テレビやレコーダーを中心に家庭向け3D商戦に早期に参入するのは確実とみられる。
家電各社は、消費を刺激する大型商品の投入に迫られている。現段階でこの最有力候補が3D機器だが、関連業界が足並みをそろえてどう関心を高めていくかなど、課題も多い。
○今秋に規格統一
3Dソフトの規格統一は、技術標準化のために業界が設けた「ブルーレイ・ディスク・アソシエーション(BDA)」によって進められており、まず普及が進むBDと対応機器の国際的な標準規格を今秋をめどに制定する。この作業にはソニーやパナソニックのほか、韓国のサムスン電子、米国のアップル、デル、ウォルト・ディズニー、ワーナー・ブラザースなどソフト制作会社を含めた19社が参画している。
業界が3Dの規格統一を急ぐ背景には、3D映画の観客動員数が好調で、映画館の3D対応が相次いでいることがある。世界の3D映画対応スクリーン数は、2009年の約2500から来年には4000以上になると予想している。こうした映画の3D化の流れのなかで、まず家庭で再生するソフトも3D仕様で統一すれば、それに合ったプレーヤーの商品化も容易になり、液晶テレビも含めた莫大な3D関連市場が形成されるとのヨミだ。
この動きをにらみ、パナソニックやソニー、サムスンなどは今年初めに米国で開かれた世界最大の家電見本市「CES」(コンシューマー・エレクトロニクス・ショー)に3D対応の薄型テレビやブルーレイ・ディスクレコーダーなどを参考出品し、3D商戦への対応を急いでいる。
このなかで先陣を切る形で、10年に商品投入を表明したのがパナソニック。当面、3D対応のプラズマテレビ、ブルーレイ・ディスクレコーダーの3製品を発売するとともに、3D映像ソフトを制作するうえで不可欠な「オーサリング技術」を映像制作会社などに提供するとしている。
○関心を高められるか?
これに対しソニーは「(3D機器の)事業化は正式決定していない」としているが、「ソニーも対抗する形で同時期に商品投入する」(大手電機メーカー)との見方が大勢だ。というのもソニーは、3Dの映画撮影用カメラや映写装置などデジタルシネマシステムで先行し、川上から川下まで一貫戦略で攻勢をかける方針を明確にしている。このためソニーの場合も、液晶テレビやレコーダーを中心に家庭向け3D商戦に早期に参入するのは確実とみられる。
家電各社は、消費を刺激する大型商品の投入に迫られている。現段階でこの最有力候補が3D機器だが、関連業界が足並みをそろえてどう関心を高めていくかなど、課題も多い。