実写映像にアニメタッチに変換するプラグイン「Red Giant ToonIt v2」発売

フラッシュバックは、米Red Giantの実写映像をアニメーションタッチに変換するプラグイン「Red Giant ToonIt v2」を発売した。販売方法は、同社の通信販売サイト「フラッシュバックストア」でのダウンロード販売となっており、価格は4万8,510円。

同プラグインでは、実写映像にアニメーションタッチの陰影をつけるカートゥーンシェーディング効果や輪郭線を付加することが可能。また、カラーパレットを減らすことで重要なラインを抽出し、ペンとインクで描画したようなイメージに仕上げることも可能という。

バージョン2となった今回は、レンダリングスピードが4倍になったほか、新規カートゥーンスタイルや40種類以上のプリセットの追加、素材をアニメーションタッチに変換するワークフローの簡略化といった新機能が搭載されたとのこと。

Windows版とMac版が用意されており、インターフェイス言語は英語版のみ。対応アプリケーションは、After Effects 7.0 / CS3 / CS4(Win・Mac)、Premiere Pro CS3 / CS4(Win・Mac)、Final Cut Pro 5.1.4 / 6(Mac)など。

動画をアニメタッチにするってのは、なかなか良いかもね。
雰囲気が変わって、楽しめると思う。
ただ、英語のみってことは、クオリティは高くなさそうかな。
海外のアニメって癖やアクが強いと思うから、そういう面が出てる可能性が高い。

【長文】ビル・ゲイツが進める現代版「ノアの方舟建設計画」とは？

○　現代版「ノアの方舟建設計画」

　2009年5月5日、ニューヨークはマンハッタンにあるロックフェラー大学の学長でノーベル化学賞の受賞者ポール・ナース博士の邸宅に世界の大富豪とヘッジファンドの帝王たちが集まった。この会に名前はついていないが、参加者たちは「グッドクラブ」（善意の集まり）と呼んでいる。

　主な顔触れはデービッド・ロックフェラーJr、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロス、マイケル・ブルムバーグ、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフレーと言った超豪華メンバー。この集まりを呼び掛けた人物はパソコンソフトの標準化を通じて寡占状態を築き上げ、個人資産5兆円を超すビル・ゲイツである。

　これほどの大富豪たちが一堂に会し、密かに議論したテーマは何であったのか。実は世界の人口増大をいかに食い止めるか、そのために彼らが所有する巨万の富をいかに有効に活用すべきか、ということであった。

　議長役としてこの会を取り仕切ったビル・ゲイツによれば、「人類の未来に立ちふさがる課題は多いが、最も急を要する問題は人口爆発である。現在67億人が住む地球であるが、今世紀半ばには100億人の可能性もありうる」

「このままの状況を放置すれば、環境・社会・産業への負荷が過大となり地球環境を圧迫することは目に見えている。なんとしても人口爆発の流れを食い止め、83億人までにとどめる必要がある。各国政府の対応はあまりにスローで当てにはできない。潤沢な資金を持ち寄り、我々が責任をもって地球の未来を救うために独自の対策を協力して推し進める必要がある」とのことであった。

　ゲイツはその思いをすでに具体化するために、あるビッグプロジェクトに資金を注いでいる。それが現代版「ノアの方舟建設計画」に他ならない。


○「北極種子貯蔵庫」に巨額の資金を提供したゲイツ氏

　この計画は2007年から本格的に始まった。人類がこれまで手に入れてきたあらゆる農業遺産を保護することを目的としている。

　あらゆる国の農業で不可欠の役割を果たしてきた種子を未来のために保存するということである。見方を変えれば、生き残れる人類とそうでない人類を区別することもできる。

　この計画を推進してきたのは、ノルウェー政府であるが、資金面で協力してきたのがビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金。この慈善事業団体を通じて、毎年15億ドルを使わなくてはならないゲイツ氏はこれまでエイズの撲滅やがんの治療ワクチンの開発等に潤沢な資金を提供してきた。

　その彼が、2007年、ノルウェーのスピッツベルゲン島に建設された「あらゆる危機に耐えうるように設計された終末の日に備える北極種子貯蔵庫」に巨額の資金を提供していることはほとんど知られていない。ゲイツのお陰で、この貯蔵庫は2008年2月26日に正式オープンを迎えた。

　核戦争が勃発したり、地球温暖化の影響で種子が絶滅したような場合でも、未来の人類がこれらの種子を再生できるように保存するのが目的だという。しかし、この種子の提供を受けなければ将来は食糧を手に入れることはできなくなってしまう可能性は高い。

　しかも、ゲイツ基金の他にロックフェラー財団、モンサント、シンジェンタ財団、CGIAR（国際農業調査コンサルグループ）なども、未来の作物の多様性を確保するため300万種類の植物の種子を世界から集めて保管し始めたのである。ちなみに、シンジェンタはスイスに本拠を構える遺伝子組換え作物用の種子メーカー。CGIARはロックフェラー財団とフォード財団が資金提供を行っている組織。

　この計画に共同提案者として協力しているグローバル・クロック・ダイバーシティー・トラスト（GCDT：世界生物多様性信託基金）のカーリー・パウラー博士によれば、「我々は毎日のように作物生物の多様性を失いつつある。将来の農業のため、そして気候変動や伝染病などの危機から人類を守るため、あらゆる環境に適用する種子を保存する必要がある。いわば、あらゆる危機に生き残る種子を集めたフエール・セーフの金庫が必要だ」。

　このGCDTは国連食糧機構（FAO）とCGIARによって設立された。この会長はフランスの水企業スエズの経営諮問委員会に籍を置くマーガレット・カールソンである。


○「緑の革命」がもたらしたもの

　ビル・ゲイツをはじめ農薬や種子をビジネスとするモンサントやシンジェンタは、いったいどのような人類の未来を想定しているのであろうか。

　また、ロックフェラー財団はかつて食糧危機を克服するという目的で「緑の革命」を推進した中心組織である。当時の目論見では在来種より収穫量の多い高収量品種を化学肥料や除草剤を投入することで拡大し、東南アジアやインドで巻き起こっていた食糧不足や飢餓の問題を解決できるはずであった。

　ロックフェラー財団の農業専門家ノーマン・ボーローグ博士はこの運動の指導者としての功績が認められ、1970年にノーベル平和賞を受賞している。しかし、緑の革命は石油製品である化学肥料や農薬を大量に使用することが前提であった。

　メキシコの小麦やトウモロコシ栽培で見られたように、導入当初は収穫量が2倍、3倍と急増した。しかしその結果、農作地は疲弊し、新しく導入された種子も年を経るにしたがい収穫量が減少し始めた。そのためさらに化学肥料を大量に投入するという悪循環に陥ってしまった。

　最終的には農薬による自然破壊や健康被害も引き起こされ、鳴り物入りの緑の革命も実は伝統的な農業を破壊し、食物連鎖のコントロールを農民の手から多国籍企業の手に移そうとするプロジェクトにすぎなかったことが明らかになった。

　とはいえ、このおかげで石油産業をベースにするロックフェラー一族やセブンシスターズ、そして世界最大の種子メーカーであるモンサントをはじめ、大手アグリビジネスは空前の利益を上げたことは言うまでもない。

　ノルウェー政府が推進している「ノアの方舟計画」に参加しているモンサントやシンジェンタにとって、どのようなメリットが種子銀行にはあるのだろうか。


○種子を押さえることで食糧生産をコントロール

　これら遺伝子組換え作物の特許を所有する多国籍企業にとっては「ターミネーター」と呼ばれる技術特許が富を生む源泉となっている。要は、この技術を組み込まれた種子を捲いて育てても、できた種子は発芽しないように遺伝子を操作されているのである。

　言い換えれば、どのような状況においても一度この種子を導入した農家は必ず翌年も新たな種子を買わなければならないのである。いわば種子を押さえることで食糧生産をコントロールできるようになるわけだ。

　緑の革命を推進してきたロックフェラー財団やターミネーターを開発し、世界に普及させようとしている巨大なアグリビジネス、そしてマイクロソフトを通じて独占ビジネスに経験と知識を持つゲイツが世界の終わりの日に向けて手を結び、世界中から植物や作物の種子を収集している狙いは明らかだ。

　この種子貯蔵庫が建設されたスピッツベルゲン島のスエルバードという場所は北極点から1100キロメートル離れた場所に位置している。周りに人は一人も住んでおらず、まさに氷に閉ざされた場所であり、種子の保存には最適の自然環境かもしれない。とはいえ、この地下130メートルの収蔵庫は鋼鉄で補強された厚み1メートルのコンクリート製の壁で覆われ、核攻撃にも耐えうるといわれるほどの堅固なつくりとなっている。

　スピッツベルゲン島自体が永久凍土の一部を形成しており、マイナス18度が最適と言われている種子の保存にとっては理想的な環境といえるだろう。しかも、この一帯は地震の恐れがまったくないという。

　この地下貯蔵庫に集められた多くの種子は数千年の保存期間が保障されている。大麦の場合は2000年、小麦で1700年、モロコシでは2万年もの長期保存が可能といわれる。現在は300万種類の種子が保存されているが、今後さらに保存対象の種子を増やす計画のようだ。

　実はこのような植物や動物の種を保存するための種子貯蔵庫は世界各地に作られている。その数1400。にもかかわらず、既存の種子貯蔵庫を遙かに上回る規模でノルウェー政府がこのような巨大な地下貯蔵庫を建設した理由は何であろうか。

　意外に思われるかも知れないが、各地に作られた種子貯蔵庫は最近の経済金融危機の影響を受け、管理維持が難しくなりつつあるという。


○将来の宝の山が失われつつある現状

　イギリスにあるミレニアム種子貯蔵プロジェクトでは30万種類の植物種子を保存することで、将来の生物多様性を維持し、食糧や医薬品の開発に貢献しようとしている。当初の目的では2010年までに世界中に存在する種子の10％を収集することになっていた。

　必要な費用はイギリスの宝くじ販売からの収益金と企業からの寄付金でまかなう構想であった。しかし、宝くじの収益は経済危機の影響で落ち込む一方となり、加えて2012年のロンドン・オリンピックのためにも宝くじの収益金が欠かせないという状況が生まれ、このイギリスの種子貯蔵計画は空中分解一歩手前となってしまった。

　あらゆる種類の種子を集めることは将来の人類の生存にとって、欠かせない作業と言えるだろう。なぜなら、ほんの30年前には「カサランサス」というマダガスカル・ペリーウィンクルという名前でも知られる植物にがんの治療薬に欠かせない成分が含まれていることは知られていなかった。昨今の新型インフルエンザの発生を見ても、予防薬や治療薬を開発するために同様なケースが容易に想像できるだろう。

　現在世界各地で森林の伐採や干ばつの進行によって、多くの自然の生物や植物が地上から姿を消し始めている。世界には1400か所ほどの種子貯蔵施設があるが、それらすべてを集めても地球上の植物多様性の中のほんの0.6％の種子を保存できているにすぎない。未だ人類が理解していない将来の宝の山が失われつつあるという現状がある。それこそビル・ゲイツやモンサントなどが大きな関心を寄せている背景に違いない。

　人類の将来の食糧危機や健康維持に必要な素材を確保する。また、同時にこれまで緑の革命の中で人工的に自然破壊が行われてきた過去の経緯を闇に葬ることも可能になるだろう。モンサントをはじめ、デュポン、ダウ・ケミカルといったアグリビジネスがこれまで開発提供してきたデカブやパイオニア・ハイブレッドなど遺伝子組み換え作物のトレーサビリティーが効かないようにすることも、あらゆる種子をコントロールすることで可能になるだろう。

　こうした人類の未来を左右することになりかねない種子の保存や選別といった極秘ビジネスが2007年から始まったことに我々は無関心でいるわけにはいかない。人間のありかたすらも影響を与えかねない。現在、種子の製造会社としてはモンサント、デュポン、シンジェンタそしてダウ・ケミカルが世界の市場をほぼ独占しており、遺伝子組換え作物に関する特許もほとんど彼らが押さえてしまっている。


○米国はアフリカ大陸を遺伝子組換え作物の実験場に

　2007年、モンサントはアメリカ政府と共同でターミネーターと呼ばれる種子の特許を世界的に押えることに成功した。このターミネーターに関する特許を押さえたことでモンサントはかつて人類の歴史上ないことなのだが、一民間企業が農業生産すなわち食物の確保に決定的な支配力を持つことになったと言えるだろう。

　世界中の農民たちは毎年モンサントをはじめ巨大アグリビジネスが提供する種子を買わざるを得ない。特に米、大豆、トウモロコシ、小麦、といった主要作物に関してはあまりにも影響が大きくなりそうだ。2007年にそのような特許が成立したことを受け、今後10年あるいは20年以内に確実に世界の食糧生産者の大多数はこれら4社が提供する種子が手に入らなければ、農業生産ができないという状況に追い込まれるだろう。

　そのような長期的な食糧独占計画をアメリカ政府は国際開発庁が中心となりモンサントらとともに進めているのである。これほど強力な外交交渉における武器もないだろう。アメリカの政策に反対するような国に対しては食糧生産に欠かせない種子の提供を拒むということもありうるからだ。

　すでにアメリカ政府はアフリカ大陸における遺伝子組換え農業の推進に着手している。モンサントが開発した遺伝子組換え種子をアフリカ各地で実験的に栽培する動きを支援し始めた。南アフリカでは遺伝子組換え作物の導入が法律を改正して認められるようになった。また、ブルキナ・ファソでも実験的な遺伝子組換え作物の導入が始まり、ガーナでも同様の動きが見られるようになっている。

　要はアメリカの新たな国家戦略としてアフリカ大陸をアメリカ製の遺伝子組換え作物の実験場にしようとしているわけである。その背後にはビル・ゲイツやヘッジファンドの帝王たちの新たな野望が見え隠れする。彼らの隠されたビジネス戦略については、筆者の最新刊『食糧争奪戦争』（学研新書）で詳しく取り上げた。ご関心の向きには是非ご一読をお勧めしたい。世界の自然環境と食糧ビジネスは新たなマネーの流入で大きく変貌しようとしている。

岩手・宮城内陸地震で断層下に液状領域、誘発の可能性

昨年６月１４日に岩手・宮城内陸地震（マグニチュード７．２）を起こした断層の下部に周囲の岩盤よりも軟らかい、液状とみられる領域があることを、秋田大などが突き止めた。地下水やマグマなどの可能性がある。軟らかい領域があると、断層の上部にひずみがたまりやすく、地震の原因になった可能性もあるという。

秋田大工学資源学部の坂中伸也助教（地球電磁気学）らは昨年８月、岩手、秋田の県境付近で震源の真上を通る西北西－東南東の約６０キロを選び、１４地点で地下構造を調べた。

電磁波を地下に流し、電気抵抗の違いから地質を分析したところ、深さ約８キロにある震源付近は電気抵抗が大きい一方、震源断層の下部にある深さ１５～３０キロ付近は抵抗が小さいことが分かった。電気抵抗は地盤が固いほど大きく、電気を通す液体などは抵抗が小さくなる。

同地震は、海底の太平洋プレート（岩板）が陸側のプレートの下に沈み込み、ひずみがたまって陸側がせり上がるように動き、それまで知られていなかった内陸の断層が動いて起きたとされる。断層の下の軟らかい領域が、沈み込むプレートに引きずられて動いた結果、その上の固い領域に強い負荷がかかり、地震を誘発させた可能性があるという。

坂中助教は「断層の下に軟らかい領域があれば、地震を起こしやすい断層であると推定できる。今後、中長期的な地震予測の手法として活用できるかもしれない」と話す。

暗号技術には“寿命”がある？

一般的な暗号技術は、コンピュータの計算能力が向上すれば安全性が低下します。また、新しい解読アルゴリズムが発見されれば、少ない計算量で解読される可能性があります。

つまり、十分に計算能力が向上したときや、有効な解読アルゴリズムが発見されたときが、暗号技術の“寿命”です。

例えば、米国政府が規格化した暗号方式であるAESの128ビットの暗号鍵は、450MHzのPentium IIを使うと約 10の25乗 年で破れるという試算があります。これは10兆年の1兆倍と、地球の寿命よりもはるかに長い年月です。

けれども「CPUの性能は18～24カ月で約2倍に向上する」というムーアの法則を考慮すると、CPUの性能は30年後には数万～100万倍に、100年後には1000兆～10の8乗 兆倍に向上しており、AESの解読も現実性を帯びてきます。

また、20～30年後には量子計算機が実用化され、現在SSLなどで使われている公開鍵暗号のRSAはあっという間に解読できるかもしれません。さらに、新しい解読アルゴリズムはいつ発見されても不思議ではありません。このように暗号技術の“寿命”は短くなることが考えられます。

公的機関が“寿命”を規定することもあります。米国政府が調達するシステムの暗号技術を制定する機関「NIST」では、具体的な“寿命”を公表しています。安全性のレベルを、2010年までに現在主流の80ビット・セキュリティ（解読のために 2の80乗 回の計算が必要）から112ビット・セキュリティへ、さらに2030年までには128ビット・セキュリティへ移行する予定です。

これにより、2010年には1024ビット暗号鍵のRSAや2key-TDES、SHA-1などは、米国政府では使われなくなります。NISTの方針にならい、日本でも政府が推奨する暗号技術をまとめる「暗号技術検討会」が10年ごとに見直しを行うことになっています。

家庭用岩盤温浴スーツ MIRACO（ミラクー）

ワールドビジネスサテライトから…
トレンドたまご（トレたま）で紹介されたスグレモノらしい。

遠赤外線放射量が天然鉱石として最高レベルにある段戸波動石を、「サウナスーツに活用できないものか？」と試行錯誤を重ねた結果、ポリ塩化ビニールの樹脂にきめの細かい粉上にした波動石を特定の割合で練り合わせることによって遠赤外線の放射率が８５パーセントを超えるという岩盤シートを誕生させることができたとのこと。

開発された岩盤シートは一定の温度を与えることで最も効率よく遠赤外線を放出します。熱源として使用している「ＰＴＣヒーター」は自己温度抑制機能を持っているので、一定の温度を超えることがない、しかもヒーター自ら遠赤外線を放射する特性も兼ね備えているらしい…。

少しの運動で、驚くほどの温熱効果があるらしい。
使用後は、シャワーなどで軽く濯ぐだけで良いと。

が、販売価格は４万ほど…
う～ん、岩盤浴に通ったほうが良い気がするような。

ボーイング、F-15SEは1機1億ドル・販売パートナーの募集を開始へ

え～、前(2009目3月21日)にちょろっと記事にしましたが…

ボーイングが3月に発表したステルス性能を高めたF-15戦闘機の新型機「F-15 SE（Silent Eagle）」の販売価格を1億ドルとし、具体的な販売パートナー企業の選定活動に入ったことが5日までに明らかとなった。

　ボーイングでは主な販売候補国として日本、サウジアラビアなど数カ国の名前を挙げており、近く、対象国で販売パートナーを通した営業活動を開始する。

　日本の防衛省は既に生産停止が決定した最新鋭のF-22の導入を米国に対して働きかけを行っているが、米国政府関係者は日本側の問い合わせに応じて、仮にF-22の輸出を許可した場合、1機あたりのコストは2億5000万ドルになるとの回答を寄せていたことが明らかとなっている。

　ボーイングではF-15のステルス性能は輸出版のF-22とほとんど変わらない上、F-22、1機分のコストで2.5機購入することが可能というコスト面での有利性を押し出すことで受注獲得を目指す。

これに限っても、ステルス性能は対正面だということです。
SAMや熱探知には弱いのは従来通り。

で、F-22の輸出解禁に期待とか言うてる、アメリカの議員の簡書が出されましたね。
生産中止になる機体を輸出されても…って思う。
まだF-15ならノウハウと実績があるんだし。
仮想敵性国にはそれの性能を上回る機体がないわけだしね。

北朝鮮の長距離弾道ミサイル発射場の最新映像

画像はシンクタンクのグローバルセキュリティー（GlobalSecurity.org）が公開した6月3日現在の北朝鮮、東倉里（トンチャンリ）にあるミサイル発射施設の衛星画像。

これまでは衛星画像では捕らえることができなかった移動式の発射台が再び射点に設置。グローバルセキュリティーでは射場には複数の部材が置かれた状態になっており、長距離弾道ミサイル打ち上げに向けた準備作業が進められていると分析している。

北朝鮮は前回は、4月5日に長距離弾道ミサイル「テポドン2」を舞水端里（ムスダンリ）にある射場から発射していた。

これであなたも指紋を消せる？

ある日、62歳の観光客、Sさんがアメリカ合衆国に入国しようと思ったところ、指紋認証でひっかかってしまいました。なんてことは案外よくありそうなことですが、今回は誰も予想しないようなことが原因だったので、通関担当の職員にとっても、観光客自身にとっても大変だったようです。

そのため、Sさんが、ずる賢い犯罪者やテロリストじゃないことを確認するためにSさんは何時間も空港に足止めされました。それもそのはず。なんと、Sさん本人も気づかないうちに、彼の指から指紋が消えてしまっていたんですから...。

んー？　知らないうちに指紋が消えてるってどういうこと？　職人さんで手仕事してるうちになくなっちゃったとか？　いえいえ、違うんです。その原因は、彼が服用している癌治療用の代謝拮抗剤カペシタビンにあったんです。

この、カベシタビンの副作用の一つに、手のひらと足の裏に炎症をおこして皮がむけて出血するというものがあるそうです。Sさんは、このカベシタビンを服用し始めて3年が経っていたということで、そんな症状がくりかえされ、今回アメリカを訪れると決めた頃にはSさんの指先はツルツルに...。

でも、ご安心ください。最終的には職員がMr.Sさんは危険人物じゃないということを認め、無事にアメリカ合衆国に入国し親戚と再会することができたそうです。それにしても、よく、原因突き止められましたね～。

カペシタビンですが…手術不能又は乳がんや結腸癌にたいする適応が認可され処方される機会が増えているとのこと。また大腸がんにおいても、手術後の補助療法として再発予防目的に使用されています。

ついに未来？ スカウターみたいなメガネ登場

戦闘力は測れなくても情報はみれちゃうもん！

ドイツ・フラウンホファー研究機構のフォトニック・マイクロシステム研究所の研究員がこのたび、情報を映し出すマイクロディスプレイの埋め込まれたメガネを開発してしまいました。しかも目の動きに応じて映される情報を操作することが可能なのです。

19.3mm x 17mmのCMOSチップがメガネの柄の金具の裏に埋め込まれています。メガネの柄からマイクロディスプレイに映されたイメージは、そのまま装着者の網膜に映され、1mくらい離れたとこからでも映された映像を読み取ることが可能。また、まわりのライティングに左右されずきちんと見えるように明るいOLEDを使用。

装着者はメニューをスクロールしたり、物を動かしたり、新たな情報を引き出したりといったことを、1点を見つめたり、決められた方向に目を動かしたりするだけで操作できます。研究員は、この技術は医者やエンジニアにとってとても画期的だと考えています。

なんか、もしかしてスカウターよりすごいかも。でも、いつから実用化されるんでしょうかね？　こういう未来的なアイテムってなかなか実用化までこぎつけるのが難しいようです。

お遊びでもいいから、戦闘力測れる機能は欲しい。
いや、ほんと遊び心で……すみません。

地球の大気を浄化する未知の物質

われわれの母なる自然に、有害な大気汚染を一掃する力を持つ“洗浄剤”が隠されているのかもしれない。ヒドロキシラジカルという分子は、有害な微量ガスを自然分解するときに“悪玉”のオゾンも生成するが、今回このオゾン排出が少ないケースが報告された。この浄化作用を行っている謎めいた物質の存在が、数十年間唱えられてきた大気の自浄作用に関する仮説を揺るがせている。

大気中の汚染物質はいろいろな経路で分解されるが、重要な役割を果たす物質にヒドロキシ（OH）ラジカル（水酸ラジカル）という分子が知られている。いわゆる活性酸素の一種で、大気の最下層に存在する微量ガス（希ガス）を自然分解するが、その際に生じる“悪玉”オゾンガスが問題視されてきた。成層圏のオゾン層は有害な紫外線を遮断してくれるが、それより下層のオゾンは温室効果ガスの一種であり、人間に有毒な大気汚染物質でもあるためだ。

この長年の仮説を覆す現象が、重度の汚染地域である中国の珠江デルタ地帯で報告され、専門家たちを戸惑わせている。この場所では、ヒドロキシラジカルが大量に検出されるにもかかわらず、オゾンの発生は比較的少量だったことが確認された。

「この分野の研究は長年にわたって続けられてきたのに、いまになってこれほど想定外の状況が見つかるとはまったく驚いた」と、今回の事例の共同研究者で、ドイツのユーリッヒ研究センター地球圏化学・ダイナミクス研究所に所属するフランツ・ローラー氏は語る。

高反応性のヒドロキシラジカルは、大気中に自然に存在する水蒸気や一酸化窒素と酸化・還元反応を繰り返すことで再循環している。「その天然の自浄メカニズムの中で微量の汚染物質が分解される」と同氏は説明するが、一酸化窒素によるヒドロキシラジカル再循環の際には有毒なオゾンも発生してしまう。

しかし、中国広東省の広州から北西60キロに位置する珠江デルタ地帯は、同氏らの研究チームが測定した中では最も高濃度のヒドロキシラジカルが検出された場所だったが、それにしては大気中に含まれているオゾン量が少なかったのである。

この結果から、ヒドロキシラジカルの再循環には、一酸化窒素を伴わない別の経路があるのではないかと推測される。「一酸化窒素を伴わない循環経路はあまりに予想外だったので、従来の技術では適切な測定手段がなかったとも考えられる」とローラー氏は話す。

同氏の同僚で研究を率いたアンドレアス・ホフツマハウス（Andreas Hofzumahaus）氏は、中国で採取した大気サンプルを研究施設のシミュレーション室内で分析する予定だという。

前出のローラー氏もこの分析には期待を寄せ、次のように述べている。「この謎が解ければ、地球の大気にプラスの効果を持つ物質がわかる。有害な汚染物質が素早く分解されつつ、オゾンも生成されないという一石二鳥の仕組みが明らかになる」。

一方、ハーバード大学大気化学モデリング研究室の博士課程修了研究員であるジンチウ・マオ（Jingqiu Mao）氏は、メール取材に対し次のように答えている。「珠江デルタの高濃度ヒドロキシラジカルについては別の説明も可能かもしれない。だが、この研究ではこれまで世界中で行われてきた実地調査で得られなかった結果が出ている。さらなる現地調査や研究施設での実験によってこの裏付けがとれれば、オゾン生成に関するわれわれの認識は大きく変わることになるだろう」。