ヘンリー・キッシンジャー
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%98%E3%83%B3%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%82%AD%E3%83%83%E3%82%B7%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%A3%E3%83%BC
「友人や敵はなく、利益だけがある」 キッシンジャーが語った行動哲学 ウクライナ情勢から見える米国の本性
2022年3月8日
https://www.chosyu-journal.jp/kokusai/22937
「アメリカの敵になることは危険かもしれないが、友人になることは致命的である」
ベトナム戦争の敗北過程で、南ベトナムの傀儡政府を見捨てて撤退することを正当化するための言葉であった。
ジャーナリストのジョン・ラフランド
（アメリカのＣＩＡやジョージ・ソロスらのＮＧＯ団体が支援する初期のカラー革命が旧ソ連諸国で広がったとき）
「アメリカの敵になるのは、彼らの友になるよりも良いことだ。もし、あなたが彼らの敵なら、彼らはあなたを買収しようとするかもしれない。しかし、あなたが彼らの友人なら、彼らは間違いなくあなたを売るだろう」と書いた。
記事の日本への提言
『 今後、予想される日本の食料危機を打開するカギは、「アメリカの友人になることは致命的だ」という国際的な教訓を踏まえた、独立と平和に向けた国づくりにあるだろう。』
CNN
ヘンリー・キッシンジャー氏が決して理解しなかったこと
2023.12.04 Mon posted at 18:05 JST
https://www.cnn.co.jp/usa/35212279.html
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冷酷なリアリスト政治家（学者）ヘンリー・キッシンジャーの有名な言葉です。
「アメリカの敵になることは危険かもしれないが、友人になることは致命的である」
ジョー・バイデンの友人になったゼレンスキーは、トランプに切り捨てられ破滅するでしょう。
トランプの言う、「アメリカン ファースト」は昔からアメリカが繰り返していた行動です。
アメリカがプロパガンダを盛大に垂れ流し、何かを始めた時は極めて危険であると認識するべきだと教えてくれます。
参考＞今回の美しすぎる（嘘）プロパガンダ
【世界の民主主義を守るための戦い】
（今回は、ヨーロッパが後を引き継いでいます）
アメリカの権力のド真ん中にいた人ですから、アメリカ政府の行動原則を熟知しています。
ベトナム、アフガン、南アメリカでも同じ目にあった国は結構あります。
そしてアメリカが目を付けるのは腐りきった独裁政権であるか、そうなる事が多いのも特徴です。
ウクライナの場合は、初めから腐りきっていますし半ば軍事独裁政権です。
「アメリカの友人」には、最適の国家であると言えます。
ウクライナ紛争の教訓
「アメリカの敵になることは危険かもしれないが、友人になることは致命的である」
※関連日記目次
「中立の視点で見るウクライナ紛争」の目次⑧
https://blog.goo.ne.jp/kitanoyamajirou/e/e2c67e9b59ec09731a1b86a632f91b27
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※ちなみに「長周新聞」は、カチンコチンの左派新聞です。
日本にもこんな新聞が、あることが驚きです。
創刊にあたっての訴え
https://www.chosyu-journal.jp/aboutus
当然、米帝と戦う新聞です。
その新聞しか、ウクライナ紛争の（大体）本当のことを書いていません。
日本共産党の赤旗もアメリカ（バイデン）の味方でした。
日本の政府もマスコミも政党も共産党まで含めて米帝の手先となっていたようです。
記事をピックアップ
トランプ復帰が促すアメリカ世界統治の終焉――自壊する「西洋」と私たちはどう向き合うか① 東京外国語大学名誉教授・西谷修
国際2025年2月17日
https://www.chosyu-journal.jp/kokusai/33806
トランプ復帰が促すアメリカ世界統治の終焉――自壊する「西洋」と私たちはどう向き合うか② 東京外国語大学名誉教授・西谷修
国際2025年2月19日
https://www.chosyu-journal.jp/kokusai/33839
トランプ復帰が促すアメリカ世界統治の終焉――自壊する「西洋」と私たちはどう向き合うか③ 東京外国語大学名誉教授・西谷修
国際2025年2月21日
https://www.chosyu-journal.jp/kokusai/33868
極端な左派新聞であることを理解したうえで読むと、色いろ参考になる部分はあります。
特に③の『Ⅸ. ビック・テックと野放図な「自由」の要求』と言う項目は、参考になります。
普通のメデｲアでは絶対書けないでしょうね❓
今回の「ウクライナ絶対正義」のプロパガンダは、このようにして埋め込まれたようです。
一部引用・・・・・・・
コミュニケーション状況の推移を見ると、昔は「プロパガンダ」という大衆操作の手法があった。権力の方から方向付けられた情報をメディアを使って流し、大衆を煽動していくものだ。これが初期のマスコミュニケーションの一つの戦略だった。ナチスのゲッペルスやソ連のスターリンなどもここから学んで国民を煽動した。
その後に出てきたのが「パブリック・リレーションズ（PR）」と呼ばれるもので、情報操作を市場に埋め込むやり方だ。広告の中身が真実であるか、正しいかどうかは二の次で、要はその広告で商品が売れればいい。その結果が広告の価値を決める。この場合、広告とは商品に関する情報だ。買いたい気持ちを起こさせなければ、その情報には価値がない。真実かどうかより、売れるか売れないかだ。それが情報としての価値となる。PRは、そんなふうに「情宣」を市場に埋め込んだ。
初めは商品PRだったが、やがてそれは選挙手法（選挙マーケティング）にも使われるようになる。大金で大々的な広告を打てた方が勝ち。いうまでもなく、それはアメリカの選挙のあり方だ。
事実も、「盛り」も、でっち上げも、同じ土俵で勝負する。デジタルコミュニケーション時代、そしてデジタルメディアにおいては、それが基本原則になる。とくにＳＮＳは、誰にとっても発信が自由になりコミュニケーション状況が民主化したといわれる一方、「悪貨が良貨を駆逐する」が情報流通の鉄則になる。
一般的に情報とは正確なものだということが前提になっていて、だから情報には価値があり、人は正しい知識を得たり、それに基づいて考えたり、人間関係を編んだりすることができるのだが、そうではなく、たとえ根拠がなくても、嘘であっても“そうだ、これが”と、うまく反応を引きつけた（誘った）ものが“イイネ”で拡散し、流通力を持つ。そのため、論理的になったり、妥当な情報を見分けようとしたりする慎重な判断は、この情報流通の実勢のなかではあっさり弾き飛ばされ、意味を持たなくなってしまう。
（引用終わり）
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ナチスのゲッペルスやソ連のスターリンが行った大衆操作の方法を、現代のツールや技術でやれば、ほぼ瞬間的に西側世界全体で同時に出来ることが証明されたと言えます。
それに対して欧米のマスコミは、全く無力でした。そのプロパガンダの広報機関になり下がりました。
ウクライナ紛争ぼっ発後、瞬時に西側世界が「ウクライナ被害者＝絶対正義、ロシア侵略者＝極悪非道」のプロパガンダで埋め尽くされたのは、このような技術とツールが使われていたようです。しかも、簡単に洗脳されてしまいました。
よく、考えるべきでしょうね❓
※関連日記目次
項目「アメリカ合衆国」の目次③
https://blog.goo.ne.jp/kitanoyamajirou/e/6ea78b12b6512e36fbdc6eebd50f97ce