カキ入荷順調、大粒で1割安　広島は養殖支援にAI活用（日経2025.2.22）

カキは北海道から沖縄まで全国で養殖が盛んだ

強い寒波で海がしけ、日本海側などの漁が少ない中、瀬戸内海で養殖カキの水揚げが順調だ。

豊洲市場（東京・江東）には主産地の広島県や岡山県から大粒で質のよいカキが安定的に入荷し、卸値は前年同時期に比べ1割安い。広島県では養殖場に人工知能（AI）の技術を取り入れるなどし、生産の安定を支える。

豊洲市場の2月中旬のムキカキ卸値は1キロあたり1400円前後と前年同時期より1割安く、入荷数量は同1〜2割多い。

今季は「身が大きく品質もよい」（東都水産特種部の川野太平主任）のが特徴だ。カキ漁序盤の2024年秋には、高水温で成育が遅れ卸値も例年より3割高く始まったが、24年12月からは安定的な入荷がある。

「真冬の寒さで小売店からの注文も非常に多い」（川野主任）。荒天で北海道から北陸、山陰にかけて出漁できない漁師も多い。

豊洲市場でもマダラやカニ、マグロなど様々な魚介類の入荷が不安定な中、カキは水揚げも価格も安定し、小売店からの引き合いが強い。都内の鮮魚店では鍋やフライ用のムキカキが100グラム300円ほどと前年同期に比べ5〜10%安く並んでいる。

安定出荷に向けた産地側の努力も見逃せない。

例えば、カキの国内生産量の6割を占める最大産地の広島県が活用するのはデジタル技術だ。広島県では年間2万トンを養殖できる海域があるが、近年は1万7000〜1万8000トンと2万トンを下回る年が続く。卵からふ化した幼生を十分確保できなかったり、水温上昇で死んだりする被害もある。

広島県はカキ養殖を支援するため、21年から広島湾内に水温や餌となるプランクトンの量を測るセンサーを設置した。

漁師はスマートフォンの画面から海洋環境を常時把握し、いかだの場所を調整しながら、カキを居心地よい海域で育てている。

AIも取り入れた。中国電力が中心となり開発したカキ養殖支援アプリ「カキNavi」だ。

カキは6〜9月に親ガキが一斉に産卵し、20日くらいたつと受精し幼生となって海水中の浮遊物に付着する。養殖事業者は従来、海中から砂粒大の幼生をサンプル採取し、顕微鏡でのぞいて数や成長状況を確認していたが、AIの画像識別を活用することでいつ、どこの海域で幼生が多く発生しているか迅速にわかる。

中国電力のカキ養殖支援アプリ「カキNavi」。AIがカキ幼生の発生状況を識別

漁師の技能をデジタル技術が下支えすることで、広島県の2月のカキ1粒あたりの重量は16.9グラムと前年同月比6%増えた。同県の水揚げは5月まで続く。

カキは海が冷たいほど大きく膨らみ、味が濃くなる。2〜3月は海水温が年間を通じて最も低いため身が大きく「価格も春は年末より割安のためおすすめ」（県水産課）という。

一方、全国を見渡せば、供給が潤沢な産地ばかりではない。業界の懸念は生産量3位である宮城県の減産だ。

「三陸産は味が濃厚で、カキ好きな人が好む味」（東都水産の川野主任）と市場の評価も高いが、夏の高水温で多く死に、今季の出荷量は例年の4割減ほどで推移する。

漁師らは養殖する水深を下げたり、育てる期間を短縮したりするといった工夫に努める。岡山県や宮城県の一部の漁師は、中国電力の「カキNavi」を使い始めた。

広島県産カキの鉄板焼き。今年は粒が大きめだ

カキは北海道から沖縄まで全国で養殖が盛んでブランド化も進んでいるが、海の環境変化で経験則が通じない場面も増えてきた。

高水温に強い品種の研究やデジタル技術の活用などで産地間の連携も重要になりそうだ。（佐々木たくみ）

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日経記事2025.2.22より引用

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