太平洋クラブ倒産事件 40 運命と栄光
君は、友のために涙を流せるか。？
議決権行使の最終期日まで，一週間である。まさに、会員2万人と事件に関心を持つ人々が、固唾をのんで見守る大事件である。
なぜ、太平洋クラブ事件が国家を根底から揺るがす犯罪性の強い事件かをもう一度、読者に説明をしておきたい。なぜ、欺瞞と虚偽の世界の舞台になっているのか、説明が不可欠と断じるからである。
太平洋クラブは、親会社、三井住友銀行の支配下にあった事実、そして、自己保身のために、銀行が身代わり経営会社を探し、東急不動産が支配権を持った事実、つまり、太平洋クラブは、それらの傘下で今日に至り、法的処理に入って、会員をだまし、袖にして全体的問題を消化しようとした事件であるからだ。記者は、30年以上、ゴルフ場倒産事件を暴いてきたが、親会社が悠然として資金豊富で、子会社化した太平洋クラブを倒産させ、預託金の帳消しを目論んだ決定的経済犯罪を、経験したことはない。この欺瞞と虚偽の会社の民事再生が万が一にも認可されると、日本は終焉である。
日本人の正義正論は、無になってしまうほど、国家の危機である。
国家の廃頽である。したがって、法の番人たちが、悪徳の世界の糾弾をせず、民事再生が底辺を洗うことなく看過すれば、法治国家の存在は無きにも等しい。
会員と会員権だけの問題に終始しないのだ。我々、国民の自由と権利が侵された番外の事件である認識を持つべきである。
組織犯罪の事件で、国家は、暴力団組員の犯罪で、組織の長の責任と損害賠償を課した。
太平洋クラブ事件は、暴力犯罪ではないが、親会社の法的責任はないのか。我々、会員は、この事件は、会員を虐待し財産をはく奪し名誉を傷つける犯罪だと思っている。反論があれば、いますぐ、申しでられよ。申請側の弁護士たちが、会社に、この民事再生案が認可されないと、破産になるよ、と指導しているのは、会員に対する恫喝であり、社会に対する挑戦であり、共同正犯である。
弁護士たちに責任はないとは言えない。まず、懲戒処分は避けて通れまい。憤怒の会員は、原案否決後、会社と弁護士たちを告発しよう。これからの日本国家と日本国民のために、断行しなければならない。
あと、168時間、運命と栄光は、果たして、会員の勝利を待っているのか。
読者諸氏の忍耐を高く評価し、感謝を申し述べる。
太平洋クラブ倒産事件をもう少し論じさせてください。
国際外交や中国問題、韓国問題、政治問題は、ゴルフタイムス紙にて掲載します。
被害者の会は、人事、資産、経営、ゴルフ事業運営、などなど、深く人材を求めています。われこそは、と自薦、他薦を問わず、思う方は、ＧＤＢ（ゴルフデータバンク）info@golfdatabank.net
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被害者の会は、田邊弁護士をはじめ全員が、400万円以上の財産がもてるよう、日夜努力をしています。目標は、１００％、賛同されたし。栄光あれ！！ 友のために、涙せるひとに、
30年間、会員のために闘いを挑んだ弱小メデイアのコラムを見よ。
