太平洋クラブ倒産事件 ４３ 権力者と大衆
勝利から勝利へ、団結の嵐
過去３０年間で、権力者と大衆は、ゴルフの世界では、経営者と会員という形で表現されてきた。
過去３０年間のゴルフ場倒産劇で、和議が新和議となり、民事再生が主流となり、数多い法的処理を経験してきた。法的処理は、ゴルフ場倒産において成功かと思われてきたが、９０％は失策と思料した方が正しい。つまり、法的処理は、唯の処方箋であって、会員が満喫できるゴルフ場のあり方とは、違うのである。
ゆえに、会員主体の法的処理が、望まれるのは当然である。
理由は、法的処理によって、会員側が命を削って抵抗型法的整理以外には、自由と権利が守られないからだ。
本来は倒産ゴルフ場を、会員の権利の中に経営が実行されなければ、法的処理の根本的解決には、ほど遠いのに、スポンサーと称して新経営会社に権力が集中し、ゴルフ会員を無視してきた経緯がある。つまり、、倒産したのは、経営会社であって、
ゴルフ場自体は、倒産しているわけではい。会員が存在する以上、ゴルフ場は、生きている存在で、倒産して死んでいるわけではない。国家が預託金を認めず、准証券化したのは、悲劇というほかに表現がない。
預り金を帳消しにして、僅かな資金で買収に成功してきた悪例が、いまだに幅を利かせようとした現実にゴルフ界の会員たちが、最大の団結を示して、権力を示唆する欺瞞と虚偽の法的処理に異議を唱えたのが、太平洋クラブ事件と言える。
太平洋クラブの首脳陣は、会員の存在を深慮する政策を軽視したために、権力主義の発令で、会員を救済する目的と虚偽の詭弁を使って会員の名誉と財産を壊滅しようとした。
太平洋クラブの会員たちは、被害者の会（田邊勝己弁護士）と権利を守る会（西村國彦弁護士）に会員主義のクラブを期待し団結した。常識的には、会員が両陣営に分離すると、権力側に敗れるのだが、上記両会は、戦争に勝つための大本営の陸軍と海軍で、目的は、差異はなく、会員たちの一致団結は、過去に見ることはできない。見事な戦いと評価できる。
会員が無視されてきた法的処理は、この太平洋クラブ倒産事件で終止符を打ったと解釈するほうが、いいとジャーナリストたちは結論にしている。
裁判所の考え方も、バブル後外資系が、政府の気も入りで、次から次と日本の銀行が融資する資金で買収に買収を重ね、日本のゴルフ界をさんざん喰い荒らした事実を快く思っていないから、変化が著しい。
その外資への融資資金が、国民の血税であった事実を為政者たちは隠匿した。国民を袖にした為政者たちが、いまだに総括されることなく、現国政の政治や経済に関わっている事実をわれわれは、追求し糾弾すべきではないか。
太平洋クラブ倒産事件は、日本の事件の縮図であり、欺瞞と虚偽を撃滅する絶好の機会となったのである。
国民、一般大衆の怒りが、塊となって、国家を動かす基盤となり、ゴルフ場事件で、刑事告発までありうる社会的制裁を引き寄せている。
弱いかもしれないが、大衆の団結ほど、国家を変動させるものはない。歴史は、権力者の足跡を物語るより、一般大衆の足跡を革命として、永久に記すのだ。常に、敗北は、権力者なのである。
全国ゴルフ会員の権利を守る弁護士団シンポジューム
国際ゴルフ記者クラブ協会（WGPCA）
太平洋クラブ被害者の会
次号、なぜ原案が否決されたか
なぜ、太平洋クラブは、会員に反発を喰ったか。
太平洋クラブを食い物にしようとした弁護士達の追放運動展開
乞う、ご期待！！！
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自分ごとき浅学で、おくびもなくプレスできるのも、諸氏のお蔭であると感謝を忘れてはいません。
国語についても、もう一度、洗いなおさないと、痴呆がかすめては、言論を張る機会を失うと承知しています。英語、仏語、中国語，西語、アラビア語、ベトナム語などに興味を持ち、自分の言語の原点である日本語を疎かにしたことを恥じ入るばかりである。
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