赤峰和彦の 『 日本と国際社会の真相 』

すでに生起して戻ることのできない変化、重大な影響力をもつ変化でありながら一般には認識されていない変化について分析します。

投資を勧めるサイトの情報はメディアよりも信頼できる?

2023-11-21 00:00:00 | 政治見解



投資を勧めるサイトの情報はメディアよりも信頼できる?  :231121情報

1972年に国際的なシンクタンクであるローマクラブが「成長の限界」と題した報告書を発表して、全世界に衝撃を与えました。主題は三つ、第一に世界の人口は幾何級数的に増大すること、第二に食糧の増産は算術級数的な増加にとどまること、第三に地下資源は有限であること。すなわち、世界の成長には限界がある、ということでした。特に第三の地下資源、石油の「静態的耐用年数」を31年と予測し、すぐに枯渇するとして世界を驚かせました。

その報告書の翌1973年10月に第4次中東戦争が起き、アラブ産油国が石油戦略を発動してアラブ敵対国への輸出価格を4倍に引き上げました。これによってインフレが発生し、世界は不況とインフレ(スタグフレーション)に苦しむことになります。これが「石油ショック」です。日本では、石油価格は4倍にはなりませんでしたが、それでも、「物価が4倍になってモノ不足になる」と人々が予想した時点で大インフレとなり、トイレットペーパーが店頭から消えるパニックになりました。

あれ以来、「石油がまもなく枯渇する」という観念が常識になりましたが、報告書から50年たったいまでも石油は枯渇していません。もしも、新しい資源が発見されなかったり、資源を掘り出す技術が進歩しないままで考えると、今の資源を使い切ってしまうまでには、天然ガス、石油は約50年もつようです。

こういう時に「投資を勧めるサイト」にはいつも驚かされます。当ブログの『日本が“石油大国”になる???』で日本にも大量の油田があるとお伝えしたのも投資サイトの情報です。

今回もこの投資サイトが新しい産油国(?)のお話をしています。文中、後半の部分の、投資云々はさておいて、純粋の情報として見てみるのも一考だと思います。




今から6年前、石油業界に激震が走りました。それは、アメリカがなんと石油産出国トップに躍り出たからです。あなたは、なぜアメリカが中東やロシアを抑え、世界最大の石油産出国になったのかご存知ですか?

それは、「岩」から石油を取り出す技術を開発したから。

シェールオイルやシェールガスといった言葉を聞いたことがあるかと思いますが、石油は石油を取り出す技術によって世界一の石油産出国となったのです。さらに、アメリカはこの技術を活用してなんと天然ガスでも世界のトップに。

しかし、実は、この技術の恩恵を受けるのはアメリカだけではないのです。とある国に莫大な利益をもたらすきっかけとなるかもしれません。

この国は、ロシアでもありません、中国でもありません、中東地域の国でもありません、石油25位、天然ガス18位と、今はさほど影響力のない国です。

ですが、この国は、アメリカが確立した産出技術によって、世界トップクラスのエネルギー大国に生まれ変わる可能性があるのです。というのも、この国で採取可能だとされる量は、石油:世界4位、天然ガス:世界2位。一気にロシアやアメリカ、中国などの資源大国に匹敵する順位までのし上がる可能性を秘めているのです。

それほどの地下資源が眠っているとされる国とは、それは、アルゼンチンです。

そんなアルゼンチンには、今、リーダー的地位にいる新興エネルギー企業があります。その企業は、2017年に設立され、2年後の2019年にはニューヨーク証券取引所に上場という驚異的なスピードで成長。上場以来、売上を約3倍に伸ばし、株価も+195%という高成長銘柄。

実際、この企業は設立からたった6年と歴史が浅いのにも関わらず、アルゼンチンで第2位のシェールオイル生産者にまで上り詰めているのです。さらに今年9月には、今後3年間の投資計画を約60%も増額することを発表。これから更なる成長が期待されています。

最近、
・イスラエルとハマスの衝突…
・ロシアのウクライナ侵攻…
といった世界でも有数の石油産出国やその付近で緊迫した情勢が続く中、中東やロシアに拠点を置かず、膨大な量の資源が眠るとされる国で、安定して売上を伸ばしている新興エネルギー企業に注目してください。



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