安倍首相、女性自身の捏造に「首相公邸のリフォームはおろか、ハウスクリーニングさえ依頼した事はない」

ゴロツキ週刊誌を相手にするのは愚かな事と済ませて来たが

記事を信じる人がそれなりに存在しているから、やはり積極的に否定をしないと

いけません。

それらの人も１票の力を持っているからです。

従軍慰安婦や南京大虐殺なども積極的に否定をしなかったから、

知らない世代（例えばニューヨークタイムズまで）が本当と思う始末です。

 

保守への覚醒　さんより転載です。

安倍 晋三
「女性自身　２月１２日号」の記事を読んでびっくりいたしました。
「安倍昭恵さん～首相公邸台所改装費に税金一千万円」と題された記事。
記事を要約すると、

『「2007年の首相辞任は、自分がきっちり夫の健康管理をしてあげられなかったからだ」との後悔の念を強くもっている昭恵が「今度は前回以上に食事の面 から夫をサポートしていかなければ」との思いから、首相公邸の台所を１０００万円（税金）かけて改装するよう指示している。（自民党関係者からの話）』

・・・という内容です。

今更ではありますが、とんでもない捏造記事です。
私も昭恵も首相公邸のリフォームはおろか、ハウスクリーニングさえ依頼した事はありません。

公邸に移るにあたって清掃や空調点検、あるいは壁穴の補修作業が入るというのは通例ですが、本来こちらが依頼し行うというものではありませんし、金額についても１０００万円もかかる大げさな工事はもちろんありません。

編集された方、どうかご訂正をお願いします。

http://www.facebook.com/photo.php?fbid=304416956348421



韓流ブームを捏造するような軽いのりでやっちゃんたんだね、Ｂ層向けのインチキ女性週刊誌の「女性自身」がまた…。



捏造の皇室報道で、虚偽内容の記事を掲載したとして、宮内庁から複数回に渡って抗議や記事の訂正を求められているにも拘らず、反省した様子は全く見せていないとんでもなく反日精神が旺盛な女性週刊誌である。



「女性自身」の発刊会社は「光文社」で筆頭株主は「講談社」である。



まともな取材もしないでいい加減な伝聞によるガセネタに飛びつく不真面目極まりない記事は、いくら馬鹿しか見ない芸能ゴシップ女性週刊誌であろうとも許されることではない。反日売国メディア「女性自身」に猛省を求めたい。



そもそも、とんでも捏造記事が何となくまかり通る時代はもう完全に終わっている。それに気付いていない「光文社」の馬鹿さ加減は尋常じゃない。安倍首相叩きを社是だと豪語する「朝日新聞社」のように、「光文社」は捏造こそが社是なのかもしれないね。



女性自身は、幾度となく韓国メディアの反日記事のソースになるなど韓国ではえらく信用されている。それイコール日本には不要な反日売国メディアだと言えるのである。



今は、メディアの捏造があれば、即日その本人が反論できる世の中になっているんだよ。日本中に捏造というゴミをばら撒く「女性自身」は潔く廃刊を決意すべきだ。

シナ人や朝鮮人が帰化して自衛官や警察官に。 このままでいいのか日本。

支那よりも早く朝鮮人が移民の状態で入り込んでいましたから、

それなりの日本人として活躍しているのだろうが、スパイ活動と祖国のための活動の区別ができない歴史を作ってきて、さらに支那の工作員も数千人も入り込んでスパイ活動をしています。

無頓着の＝平和ボケの人々では、情報もれどころか、堂々と国の中枢に入り込んでいても

不思議ではない。

早くスパイ防止法を作りましょう。そのためにも憲法改正です。

さくらの花びらの日本人よ誇りを持て　さんより転載です。

　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　スパイ防止法制定促進国民会議

 

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北や中国に重要情報ダダ漏れ…　背景にゆるい“身体検査”

北朝鮮の指示で諜報活動をしていた工作員が、外務省や公安調査庁の採用試験を受け、潜入を画策していたことが分かった。いずれも書類選考で落選し、潜入工作は成功しなかったが、元公安調査庁第２部長の菅沼光弘氏は「氷山の一角だ。日本では、閣僚や官僚などの身元調査が徹底していない。『首相官邸での閣議の内容などが１時間後には中国に伝わっている』との情報もある」と語った。

潜入を画策していたのは、軍事リポートを無断複製した著作権法違反容疑で大阪府警に再逮捕され、大阪区検に３０日、同法違反の罪で略式起訴された兵庫県尼崎市の運送会社社長（４２）。捜査関係者によると、この工作員は日本国籍取得後の２００８年１０月、在ソウル日本大使館の専門調査員や公安調査官の採用試験に応募していたという。

ただ、潜入工作を仕掛けているのは北朝鮮だけではない。沖縄県・尖閣諸島の強奪を狙う中国など、他の国々も当然実行している。
他国の諜報活動に詳しい菅沼氏は「日本に帰化した外国人が、公務員試験を受けに来ている。警察官や自衛官などを目指す人も多いようだ。以前は、密かに『他国や問題組織と特殊な関係にないか』など身元調査をしていたが、冷戦終結や人権圧力の強まりから、ほぼ何もできなくなっている。公務員だけではない。日本は閣僚候補の身体検査も甘い」という。

他国はどうなのか。菅沼氏は「米国では、ＦＢＩが閣僚候補の経歴（犯罪歴含む）から背後関係まで徹底的に調べて、『この人物は安全だ』という結果が出ないと任命しない。日本では形式的な調査だけ。だからか、永田町や霞が関の重要情報が簡単に漏れている。『閣議や事務次官会議の内容まで、中国にすぐ伝わっている』という情報もある」　安倍晋三首相は、この改革にも着手すべきだ。（2013.1.31　ZAKZAK）

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北朝鮮やシナの工作員が日本国籍を取得して公務員として自衛官や警察などになって諜報活動をしているということです。これは以前から言われていることであり、既に相当多数の工作員が入り込んでいたのは間違いないでしょう。

特に自衛官や警察官にもおかしな事件を起こす時がありますが、どうも胡散臭いと感じる面があります。自衛官がやった事件はどんな小さなことでもニュース記事にします。良いことをした時はほとんど報じません。だからこそ自衛官などの品位を落とすことはいくらでもできるのです。

 

また、官僚や国会議員やそれに付属するポジションにも入り込んで日本政府の機密情報がシナなどに筒抜けになっていたり、政府の政策や方針に大なり小なり影響を及ぼしてきたのかもしれません。特に、「なんだ、これ」というような、明らかに日本のためにならないようなおかしな政策や方針がありますが、そういう力が働いているのかもしれません。民主党政権の時には怪しいことが多いことに思い当るでしょう。

 

しかも、これらを調査すると「人権侵害だ」と言って騒がれるために満足な調査もできないのです。まさに本末転倒であります。

「人権」を利用して日本を立ち直れないようにする工作といえましょう。日本のように「人権」が他国以上に保障されている国で、なぜ「人権」を声高に叫ぶのでしょうか。彼らの正体は本当の意味での人権団体ではないのです。

 

国家機密に関する情報を扱う場合にはある程度の規制がかかることは必要であります。アメリカでも核兵器を扱う人たちの私生活は常に監視されています。

しかし、こういうところでも日本の憲法は足かせになっています。今の日本現状は「どうぞスパイをやって下さい」と敵の工作員を招いているようなものです。

 

筒抜けのこの現状を変えていかなければなりません。

日本には“個人”の情報を保護の法律はあっても、“国家”の情報を保護する法律はありません。本来は逆であります。

国家機密保護法やスパイ防止法は日本ほど必要な国はないでしょう。

これを言うと「戦前の言論統制に戻るのか」「今は知る権利がある」と言います。

しかし、そう言う人ほど怪しいのかもしれません。

中国、本気です。（上海事情） 今、中国に進出している企業は、簡単には撤退できなくなっています

理想国家日本の条件　さんより転載です。

中国、本気です（上海事情）

今、中国に進出している企業は、簡単には撤退できなくなっています

2013-01-30
http://ameblo.jp/tanabe-yuji/entry-11460165741.html

たなべ雄治のブログ 幸福実現党　京都１区から政治を変える！

ブログ　転載

　
知り合いの知り合いにあたる、上海に工場を所有して
おられる社長さんのお話です。

その社長さん、毎週上海に行かれているそうです。

今、上海では、日本の国旗がきれいに姿を消しているとのことです。

世界の国旗がおいてある博物館があるそうなんですが、
そこの日本の国旗も切り取られていたそうです。

しかもその社長さん、博物館に入る時に日本人だと知られた
ところ、両脇にずっと見張りがついていたそうです。

上海では中国のTVはもちろん、日本のTVも見れるそうなんですが、
その社長さんは日中のTVのギャップに恐ろしいものを感じるとのこと。

日本のTVには、開戦をあおる中国のニュース番組は、
まるで報道されていません。

今、中国に進出している企業は、簡単には撤退できなくなっています。

無法国家、中国の真骨頂「民事訴訟法第231条」ですね。

http://stccenter.net/low/lowdata/t-low-00001.htm
http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail02_3255_all.html
http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-10680363035.html

その方の工場も撤退はできないそうで、
「腹をくくらなきゃ・・・」と言われていました。

上海では、本気で開戦ムードだそうです。

中国が今連日のように、日本との開戦をTV報道などで
あおっているというのは、新聞でチラッと読みました。

でも、現場の肌感覚はまるで違うようです。

同時に、中国はロビー活動にも余念がありません。

そもそも疑いようもなく「日本の、沖縄県石垣市の尖閣諸島」です。

1970年以前の中国の地図では、日本領となっています。

（いま中国政府は古い地図を一生懸命回収しています・・・）

その尖閣諸島が、中国の熱心なロビー活動により、
アメリカからすら「日本と中国が争っている地」として
見られようとしています。

尖閣で日本が及び腰になると、本当に中国に取られてしまいます。

尖閣諸島の次は、沖縄に来ます。

沖縄県を、中国は「琉球省」と勝手に名づけて、
領有権を主張し始めているのですから。

軍事力による脅しには屈しない、という覚悟を
決めなければ尖閣諸島は守れません。

 

 

転載、させていただいた記事です

【主張】原発安全基準 円滑な再稼働につなげよ

少しのずれを見つけて活断層とすれば、原発の責任をとることがない、、、

すなわち責任のがれのための規制委員会である。

こんな委員会は即解散するべきである。

規制が必要というならば、推進委員会も作って議論すべし。

 

理想国家日本の条件  さんより転載です。

【主張】原発安全基準　円滑な再稼働につなげよ

　　

2013.2.1 03:15 産経新聞　転載
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130201/plc13020103150005-n1.htm

　東京電力福島第１原子力発電所の炉心溶融事故と
水素爆発事故を教訓として、各電力会社が再発防止のために
講じるべき改善策を列挙した原発の新安全基準の骨子案が、
原子力規制委員会によって公表された。

　津波や地震といった自然災害とともに、火災や航空機事故、
テロなど人為災害に対する原発の抜本強化策が盛り込まれている。

　地震列島である日本の地理的条件や、テロリズムの国際的拡散
といった風潮にも対応し、安全性の積み上げに貢献する基準と
なることを期待したい。

　さまざまな想定外に起因する過酷事故でも安全性を失うことが
ないようにするため、新基準が求める対策は多岐にわたる。

　原発の中央制御室が使えなくなった場合のバックアップ用として、
原子炉建屋から離れた場所に第２制御室を建造することもその一例だ。

各原発で起こり得る最大級の津波を想定し、重要設備を浸水から
守るための防潮堤の設置も要求している。

　火災対策も強化され、電気系統のケーブル類も燃えにくい素材に
交換することが必要だ。重大事故時に格納容器内の圧力を下げる
ために排気しても放射性物質を外に出さないフィルター付きベント装置
の設置も義務づけられる。

　このように個々の装置や事象に対する安全水準は、大幅に高められる。
だが、新たに加えた対策が予期せぬ支障を招くことがあっては
本末転倒だ。硬直的な判断は回避したい。

　骨子案は、これから国民の意見を反映するための
パブリックコメントにかけられる。

　その際、重要なことがある。あらゆる工学システムには、
故障のリスクがつきまとう。極限まで下げてもゼロにはできないことを、
規制委も国民の側も、しっかり再確認しておくべきである。

　「ゼロリスク幻想」の虜（とりこ）になると机上の空論に
傾きやすい。規制委が活断層判別の年代を一律４０万年前までに拡大
しようとしたのが典型だ。幸い現行の１２万～１３万年前も基準として
維持されたが、甘美な理想論は迷路に通じる。

　なおかつ、再稼働を待つ原発の適性確認に当たっても、
円滑に運用できる安全基準に仕上げる合理的な精神が必要だ。
日本のエネルギー政策の再構築の柱に、安全で強固な原発を位置付けたい。

 

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TVで、まじめな顔で、１２万～１３万年前を、
４０万年前までに・・・って論じてる人たちに

うちの家長は、しばし黙って聞いていましたが、

「馬鹿らしい・・」

と一言呟いて、（＾＾；）チャンネルを変えました。

まだ、何も説明していなくても、胡散臭さは伝わるんでしょう( ´ー`)フゥー．．．。

再稼動阻止のために、動いているとしか見えない、

・・それでいて、いつ断層がずれるか、予測も出せないという。

ほんとに、こうなったら、どなたかおっしゃってたけど、

原子力規制委員会に対抗して、あらゆる部門に結集をかけて、

原子力推進委員会でも、つくるべきだね。

 

「いじめが自殺の直接的要因」 なぜ認定まで1年以上もかかったか?

教室に入れば教師の天下であり、誰もチェックしない。

父兄が参観しても子供を人質にされているから強く言えない。

問題を起こせば出世に響く、校長も学校の評判を気にする。

そして問題を隠す体質となる。

そこには、教育とか愛とかしつけとかはない。

 

ザ・リバティーweb  より

大津市で2011年10月に起きた中学生のいじめ自殺事件について、調査を続けてきた第三者委員会は1月31日、中3の少年2人をいじめの加害者と認定し、「いじめが自殺につながる直接的要因になった」とする調査報告書を越直美市長に提出した。

 

なぜいじめが自殺の原因であると認定されるまでに、1年以上もの時間がかかったのか。それは、学校も大津市教育委員会も、この事件に対する責任から逃げ続けてきたことが大きな要因だろう。

 

自殺した生徒が通っていた中学は当初、いじめと自殺の関連を認めていなかった。しかし今年に入ってから、生徒が自殺した6日後に、校長が職員会議で「いじめが自殺の大きな要因であった」ことを認める発言をしていたことが判明している。

 

市教委も2012年2月、遺族が市に対する損害賠償を起こした際に、「いじめと自殺の因果関係はない」と主張していたが、事実関係の確認に消極的で、生徒に対して行った調査の結果も公表しようとしなかった。身内意識からなのか、市教委が学校側を擁護しているようにも感じられる。

 

こうした中、誰よりも苦しんでいたのは遺族だろう。遺族はいじめと自殺の関係を明らかにしようと何度も警察に被害届を出し、学校や市教委に真実を明らかにするよう働きかけてきた。子供を失った悲しみの中、遺族が学校や市教委らと戦うために、どれほどのエネルギーを費やしたか。そのつらさは想像を絶する。

 

もし、学校側に「いじめを許さない」という信念があれば、遺族がこんなにもつらい思いをすることもなかっただろうし、そもそも、自殺に至る前にいじめを解決することができたはずだ。

 

自民党の文部科学部会は今国会で「いじめ防止対策基本法案(仮称)」の成立を目指している(下記、関連記事参照)が、このような悲劇を繰り返さないためにも、責任逃れや保身を図っていじめを隠蔽する校長や教職員、教育委員会などへの処罰規定を導入するべきである。(晴)

 

【関連記事】

2013年1月29日付本欄 自民党「いじめ防止対策基本法案」骨子案 学校側の「隠蔽」も処分すべき

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5548

 

2012年9月号記事 大津いじめ事件で強制捜査「いじめを解決する方法」とは - Newsダイジェスト

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4638

NYT紙に中国からサイバー攻撃 「中国は情報公開で体制が崩壊する」

ザ・リバティーweb  より

米紙ニューヨーク・タイムズは、同社のコンピューターが、中国のハッカーから4カ月間もサイバー攻撃を受けていたことを明らかにした。攻撃を受けた理由について、2012年10月の同紙電子版の記事で、中国の温家宝首相の不正蓄財疑惑を取り上げたためとしており、過去の中国からのハッカー攻撃と似た手口で、編集部員のパスワードが盗まれていたという。

 

またその一方で、中国本土では、台湾の民主化について特集を掲載予定だった四川省の月刊誌「看歴史」2月号が、中国当局に差し止められた。創刊時からの編集長が更迭され、編集部の人事も全面的に刷新される。(1日付日経新聞)

 

年明けの南方週末の社説書き換え事件なども含め、最近、中国政府の「焦り」が見え隠れするが、ここまで情報のコントロールに敏感になっている理由は何だろう。

 

2012年5月に大川隆法・幸福の科学総裁が語った言葉の中に、そのヒントがある。「私は、中国や北朝鮮の体制については、『弾丸を使わなくても倒せる』とも言っていますが、実は、あの政治体制は、『情報公開してしまえば崩れる』体制なんですよ」(下記、参考書籍参照)。

 

共産党幹部の不正蓄財など一党独裁体制に都合の悪い情報が自由に報道され始めると、民衆の不満が爆発し、体制を崩壊させかねない。だからこそ、現在の中国政府は厳しい情報統制を必要としている。それを裏付けるように、国境なき記者団がまとめた2013年の「報道の自由度」ランキングで、中国は世界179カ国中、下から7番目の173位だった。

 

先日、鳩山由紀夫元首相が中国に出かけ、「尖閣は係争地」と中国側の主張を代弁したが、少なくとも日本では、政府を批判したぐらいで捕まることはないし、体制が崩壊することもない。

 

中国の習近平・総書記は「中華民族の偉大な復興」を唱えているが、本当に偉大な国を目指すのであれば、言論や信教の自由を認め、情報公開を進めるべきである。(居)

 

【関連記事】

2013年1月23日付本欄 「南方週末」 当局が事前検閲を中止

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5495

 

2012年10月4日付本欄 中国が日本の新聞を没収 露呈する「情報統制」国家の姿

http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4968

 

【参考書籍】

幸福の科学出版HP 『猛女対談』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=768