「なんて美しい舞♡」 日本の巫女舞の映像に外国人が感嘆!!
日本のネコさんの平和すぎる光景が海外サイトで紹介されてた
観光バス、訪日客・東京五輪で受注急増…三菱ふそう、来年は２割増産
商用車大手の三菱ふそうトラック・バスが大型バスを来年から前年比で約２割増産することが１１日、わかった。中国人など訪日外国人の増加や２０２０年東京五輪の開催を控え観光バスの受注が急増し、納車が追いついていないため。観光需要の拡大で国内メーカーに生産回復の動きが広がれば、雇用や設備投資などにも好影響を与えそうだ。
三菱ふそうは富山市の子会社工場でバスを生産。顧客ごとに仕様が異なる観光向け大型バスは手作業の部分も多く、１日に生産できるのは６台程度という。大型バスの今年１～６月の受注は前年同期比９０％増で、今注文しても納車に約１年かかるという状況だ。今年の販売台数は前年比２割増の１４２０台程度を見込む。
背景には、観光向けの需要が伸びていることがある。円安で訪日外国人客のツアーが増え、時間や経済的に余裕のある中高年の国内旅行も活発だ。国が価格競争による過酷な勤務や安全軽視を防ぐため、料金改定を行った影響も大きい。事業者は一定の範囲内で運賃を設定し、利益が見込めるため、買い替えを控えていたバス事業者が安全装備などを搭載した新型車の購入に踏み切っている。
三菱ふそうは８月に生産ラインの一部を増設した。さらに期間従業員を含む作業員の増員や休日出勤、残業の増加、作業の効率化などで２割増産を果たしたい考えだ。同社幹部は「五輪前までは高水準の受注が続く」と期待している。
他の商用車大手では日野自動車も今年４～６月の大型バスの販売が前年同期比６２％増と好調で、工場の能力増強を検討している。
軽乗用車で男性をひき逃げしたとして、湯浅署は１０日、過失運転致死と道路交通法違反（ひき逃げ）の容疑で、有田川町の地方公務員の少女（１９）を緊急逮捕した。容疑を認めているという。逮捕容疑は、同日午後２時ごろ、有田川町金屋の国道４８０号で、自転車に乗った近くの男性（９２）を軽乗用車ではね、救護せずにそのまま逃げたとしている。
同署によると、男性は病院に運ばれたが出血性ショックなどで死亡が確認された
自転車事故はとても多い 逆走する人が目立つ 危険なので止めて欲しい
歩道を疾走する若者と主婦も 我々高齢者には怖い
「南京事件」検証します
国連教育科学文化機関（ユネスコ）の記憶遺産に中国が申請した「南京大虐殺文書」が登録されました。登録に反対した日本の民間団体がユネスコに提出した書簡を監修した拓殖大の藤岡信勝客員教授は以前、「南京事件」に関し「５つの数字」を挙げて授業をしました。最初に出す問題は、毛沢東が「南京事件」について「何回、日本を非難したか」というものでした。答えは「ゼロ」。
毛沢東は日本軍の南京入城から半年後の講演で、日本軍について「包囲は多いが殲滅（せんめつ）は少ない」と指摘したそうです。つまり「大虐殺」などはなかったと認識していたわけです。
「南京大虐殺」が広まった原因には、日本をおとしめようとする国内外の勢力の存在がありました。連載「歴史戦」でこれを検証していきます。
（編集局次長兼政治部長 有元隆志）
《発端は、戦後の公職追放です。日本を占領したＧＨＱは戦争の指導者を追放するという理由で、あらゆる業界から一定以上の役職にいた人間を職場から追放しました。その空いた席に入り込んできたのが、戦前戦中の反体制派だった「左翼」なのです。ＧＨＱは戦後統治の一環として、先の大戦は日本が悪い日本人が悪いという意識を植え付けるために、マスコミや教育界を利用しましたが、この２つの業界が予想以上に拡大してしまったのです》
確かに、戦後日本のマスメディアを統制したＧＨＱの影響が、今も色濃く残っているという指摘は一般的によく知られた話です。「日本弱体化計画」とも呼ばれる占領政策の一環として、ＧＨＱは戦前戦中の日本を肯定する主張を制限するため、いわゆる「プレスコード」と呼ばれる検閲で新聞や出版物を徹底的に監視しました。その一方で、戦前から続く用紙の配給制度を利用して新興紙の創刊を奨励し、ＧＨＱにとって都合の良い論調の刊行物が増えたという経緯も決して無視はできないと思います。
鉄面皮の中国
ホンモノのワルは格段に鉄面皮だ。史上最大の巨大窃盗事件の主犯でありながら被害者を装い、真の被害者に協力まで呼び掛ける。中国。米連邦職員＆元職員２１５０万人の個人情報と数千億円分の米企業秘密をハッキングした。ところが、習近平・国家主席（６２）は《中米閣僚級対話》を創設し、解決に向け「協力を拡大する」というのだから笑わせる。習氏を頭目とする共産党＆国家挙げての窃取は「世界の警察官＝米国」でさえ腰を引く「世界一の大盗」。対日工作機関は▽各種諜報工作を担任する《人民解放軍総参謀部の各部》▽サイバーテロや大量破壊兵器の研究を行う《中国科学院》▽法律／機械技術／生物・環境／コンピューターなどの関係団体を操る《在日中国科学技術者連盟》▽在日留学生を統率する《中国留日同学総会》 。「マネだけでなく、他人の考えを盗むことも重要」と疑わぬのだから。
（政治部専門委員 野口裕之／ＳＡＮＫＥＩ ＥＸＰＲＥＳＳ）
中国の思い上がりに米国は白けムード！あさラジ！2015年10月2日
技術情報窃取で「立志伝」を書く韓国
史上最大の窃盗事件主犯なのに被害者に協力を申し出る中国
過去に取材した北朝鮮やソ連、イスラエルの諜報関係者は「安全な任地＝日本は断トツの人気」と証言していた。防諜不全の「スパイ天国」は、国家機関で間諜教育を受けていない民間の産業スパイにとっても「宝の山」のようだ。
ばれた「独自」の嘘
官房長官会見が行われた９月３０日、新日鉄住金は高級鋼板製造技術を不正取得した韓国鉄鋼大手ポスコとの和解を発表した。新日鉄はポスコに損害賠償支払いなどを求めていたが、ポスコが３００億円を支払った。韓国は軍需も然（しか）りだが、基礎研究をして素材→部品→製品を開発するより、いきなり完成品を求める。ポスコは技術情報を知り得る立場にある「日本人の元社員狩り」をやった、数々の難題を数十年もかけ克服した新日鉄は関連特許はともかく、「本丸」の特許は外部にヒントを与えるので出願しなかった。限られた拠点＆要員以外、生産工程は秘中の秘。一方で、ポスコの鋼板は２００４年頃以降急速に品質を向上させ、シェアで追撃してきた。
「独自技術」だと開き直るポスコのウソは、強気に出て返り討ちに遭う、絵に描いたごとき「韓流スタイル」で露見する。ポスコは０７年、高級鋼板製造技術を中国鉄鋼メーカーに売り渡したと、元社員を提訴。ところが、元社員は裁判で「渡したのはポスコではなく新日鉄の技術」と証言してしまう。「ああ…」と、ポスコ経営陣が天を仰いだか否かは判然とせぬが、新日鉄は提訴に踏み切る。
産業スパイの大胆不敵な手口には驚くが、それ以上に情報窃取が「立志伝」として社会に受けいれられる風土は、日本人の理解を超える。例えば現代財閥創業者の鄭周永（チョン・ジュヨン）氏（１９１５～２００１年）。韓国の造船業は１９８０年代に急に台頭し、２０００年には建造量／受注残で日本を抜く。なぜか。韓国ニュースサイトのビューズ＆ニュース（２００７年）が誇らしげに報じた鄭氏の「１９７０年代技術盗み奮闘記」に〝努力〟の痕跡を見る。要約すると－《鄭氏は造船業にも進出したが、１万５０００トン級までしか造った技術・経験を持たぬのに、うっかり３０万トン級を受注する。そこで鄭氏は、親しい日本のＫ造船会長に接触。「芸者」と呼ばれた接待術を駆使し「何か手伝えることは？」と、会長に言わせる。鄭氏の頼みは「研修生２人を１年間、Ｋ造船で引き受けてくれまいか？」。会長は「虎の子を飼う愚」は見透かしたが、巨大事業実態を２人で１年以内に把握するのは不可能と判断し、申し出を受けた》
資料コンテナ２台分
これがとんでもない事態を引き起こす。
《鄭氏は２人に「役立つモノは何でも持ってこい」と特命を課す。Ｋ造船は月に１度、地震時の総員避難訓練を実施していた。オフィスが無人になると、２人は隠れていたトイレを出て、Ｋ造船が見せてくれない設計図をコピーした。造船所仕様の特殊モンキースパナまで懐（ふところ）に。不法もいとわず、収集資料を頻繁に本社に送り、総量はコンテナ２台分になった》
しかも、報道は《日本人を買収したのではなく、自力で盗んだ（ので許される）》との解説が付く
■カモやウサギまで
動物の不審死に注目が集まったのは４月。東京都練馬区の小学校で、頭や脚を切断された猫が校舎裏の倉庫の前で見つかった。
その後７月に入り、北区や板橋区で連続して発見。特に板橋区内では同月２３日から３１日で４件、計９匹分が見つかった。全て子猫だが、体をバラバラに切断されたもの、鋭利なもので首を刺されたもの、頭蓋骨が骨折しているものなど虐待の方法はさまざまだ。
通報は９月下旬から今月にかけ、再び目立つようになった。豊島区では両前脚を切られたうえ頭を骨折した死骸のほか、顎を切られ粘着テープで体を巻かれた生きた猫も見つかった。
日本最小の航空会社、空飛ぶイルカで飛躍に挑戦 天草エアライン 経営再建に道筋
天草空港（熊本県天草市）を拠点に１機態勢で運航する日本一小さな航空会社、天草エアライン（ＡＭＸ）が、一時の経営難から脱し、５年連続で単年度黒字を達成した。来年１月には、現有機の後継としてフランス・ＡＴＲ社製の新型機を導入する。天草をイメージしたイルカのペイントを施した２代目「空飛ぶイルカ」で、社員や関係者はさらなる飛躍を誓う。（谷田智恒）
９月２９日午後、熊本空港に隣接する崇城大空港キャンパス（熊本県菊陽町）の格納庫で、ＡＭＸの新機材「ＡＴＲ４２－６００型機」の内覧会が開かれた。
熊本空港を拠点にエアラインパイロット養成に力を入れ、県とともに「パイロットのふるさとづくり」を目指す崇城大（中山峰男学長）が会場を提供し、ＡＭＸと天草地方の自治体関係者ら約１５０人が参加した。
ＡＴＲ４２－６００型機は、４８人乗りプロペラ機。ＡＴＲ製旅客機の導入は、ＡＭＸが日本で初めてとなる。吉村孝司社長は「同じサイズの中でも、ＡＴＲ社製が最も燃費効率がよい。ＡＭＸのような小さな航空会社はリピーターを作るのが使命であり、新機体をリピーターづくりのきっかけにしたい」と語った
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