“新耐震基準"適用の家屋でも

昨年は公私共に色々在り過ぎた１年で、「２０２４年は、多くの人に幸多き１年になる様に。」と祈ったのだけれど、元日に「令和６年能登半島地震」が発生したと思ったら、其の翌日の２日には「日本航空５１６便衝突炎上事故」が発生と、年明け早々から悲しい出来事が続いている。

最大震度７を記録した「令和６年能登半島地震」だが、発生直後に出された大津波警報では「最大で、推定５ｍの大津波が発生する可能性が在る。」との事だったが、ニュースでは「今の所、最大で１．２ｍ程度の津波が押し寄せた。」と報じられ、「思った程の高さの津波では無い様だし、被害もそんなに大きくならないのでは。」とホッとしていたのだが・・・。

翌日になって、大津波の被害が相当な物だった事が判明。被害状況を伝える映像からは、「１．２ｍ程度の高さの津波では無いんじゃないか？」と感じたが、「最大で４ｍを超える大津波だった可能性が在る。」との事。大地震による家屋の倒壊、大火災、そして大津波と、自然災害の恐ろしさを改めて痛感。亡くなられた方々の御冥福、そして行方不明者が１人でも多く無事救出される事と被災者の方々１日も早く元の生活に戻れる事を、心より祈っている。

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「『新耐震基準』導入後に新築・改築でも半数の木造家屋が『全壊』に・・・石川・珠洲の現地調査」（１月６日、読売新聞）

石川県能登地方で１日に起きた最大震度７の地震で、木造家屋の被害が相次いだ同県珠洲市では、１９８１年の「新耐震基準」導入後に建てられたと見られる家屋が倒壊していた事が、金沢大等の現地調査で判った。調査した村田晶・同大助教（地震防災工学）は、「新基準を満たしていても、約３年間続く群発地震でダメージが蓄積し、倒壊に到った可能性が在る。」としている。

現地調査は３日、特に被害が集中した同市正院町の一部の木造家屋（約１００棟）を対象に行われた。４０棟程が居住不可能な「全壊」で、其の内半数が新耐震基準導入後に新築、若しくは改築されたと見られた。原形を留めていない「倒壊」も、約１０棟在った。

調査した地区は、１日の地震による揺れが震度６強だったと推定されている。国土交通省によると、新耐震基準では、「震度６強以上でも、建物が倒壊しない事。」を目指している。

能登半島一帯では２０２０年１２月から今回の地震の前迄に、震度１以上の地震が５００回以上発生。昨年５月には、最大震度６強の地震も在った。

村田助教は、「群発地震によって、柱と梁を繋ぐ金具が弱ったり、壁内に罅が入ったりして、建物の強度が下がっていた可能性が在る。」と指摘。其の上で「余震は続いており、倒壊しなかった家屋も、油断は禁物だ。」と注意を呼び掛ける。
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「『新耐震基準』導入後に新築＆改築された木造家屋でも、其の半数が全壊していた。」という事実は、とてもショッキングだ。どんなに耐震強度を高めても、繰り返される地震での“蓄積疲労”によっては、其の“絶対性”が揺らいでしまうという事で、新耐震基準導入前に建てられた実家に大きな不安を感じる。「東日本大震災」発生から間も無い頃に、専門家に耐震強度を調べて貰った所、「構造的に問題無し。」と“御墨付き”を貰ってはいるが・・・。