ダークウェブ

検索エンジンで、検索にかからないウエブサイトの話題である。それによると、その情報量は、専門家の見積もりによればウェブ全体の９割超に及ぶともいわれる、とあるので、吃驚する。さらに、特別なウェブブラウザを利用しないと閲覧できないウェブがあって、それを、ダークウェブと呼ぶとあるので、それはなあに、と、えっと、違法薬物や武器をはじめとした違法性のある商品やサービスを扱う、とか、犯罪への協力者を募る書き込みだとか、サイバー犯罪などの手口を議論する掲示板なども存在する、そうだ。もっとびっくりしたのには、FBが、そのサイトを同様にして開設しているとなると、もう何が何だかわからない。FBをして、そうさせているものは何かと考えざるを得ない。もっとも、もともと、SNSに意味を見出すものでもないから、これを受け止めて、その事実の存在を横目に置くことになる。




http://www.nikkei.com/paper/article/?b=20170726&ng=DGKKZO19222840V20C17A7KE8000
私見卓見　　「ダークウェブ」とサイバー倫理教育 デロイトトーマツリスクサービスシニアマネジャー　岩井博樹
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　世界は広い。海外の異なる環境に触れると未知への扉が開かれた気分になる。それは文化や政治、歴史など様々な面においてである。これはインターネット社会においても同様だ。一見、ネット上のあらゆる情報は検索エンジンで得られると思うだろう。

　しかし、これはごく一部だ。実は検索エンジンでは見つからないウェブサイトが圧倒的に多く、その情報量は、専門家の見積もりによればウェブ全体の９割超に及ぶともいわれる。そのうち、特別なウェブブラウザを利用しないと閲覧できないウェブを「ダークウェブ」と呼ぶ。

　このダークウェブは、情報の提供者や閲覧者の匿名性を確保できることから犯罪の温床となっているといわれる。違法薬物や武器をはじめとした違法性のある商品やサービスを扱うほか、犯罪への協力者を募る書き込みや、サイバー犯罪などの手口を議論する掲示板なども存在する。

　影響は組織や企業にも及ぶ。利用者情報の匿名化は内部情報のリークなど内部不正につながることがある。企業の機密情報の買い取り手は思っている以上に多い。組織への不満、金銭目的などを理由に、従業員が情報をダークウェブに流出させることも十分ありえる。その点でダークウェブ上で扱われる自組織の情報調査は重要な意味を持つ。

　一方で、匿名化技術の普及はプライバシー保護の効果が期待できる。実は米フェイスブックは通常とまったく同じサービスをダークウェブ上でも提供している。そこではインターネット上の住所にあたるＩＰアドレス（識別番号）など利用者のアクセス情報は匿名化され、同社は個々人の接続元を知ることができない。閲覧履歴などから興味や関心を知られることに抵抗感を抱く人が少なくないためだ。

　そんな時代だからこそ、ネットユーザーの倫理観の再教育が重要だ。ネット社会の匿名性を盾とした不用意な行動がどのような重大な結果を招くかを認識させることなどだ。各国の捜査機関が連携を強めるなかで利用者の特定が可能なケースもあることを理解させることも大事だ。

　中途半端な知識が不用意な行動に駆り立たせることもあるかもしれない。セキュリティー人材不足の解消も急務であるが、まずは倫理観ありきであることは忘れてはならない。その意味で、セキュリティー人材や指導者の育成と併せてサイバー倫理の教育も検討してもらいたい。

　当欄は投稿や寄稿を通じて読者の参考になる意見を紹介します。〒100－8066東京都千代田区大手町１－３－７日本経済新聞社東京本社「私見卓見」係またはｋａｉｓｅｔｓｕ＠ｎｅｘ．ｎｉｋｋｅｉ．ｃｏｍまで。原則1000字程度。住所、氏名、年齢、職業、電話番号を明記。添付ファイルはご遠慮下さい。趣旨は変えずに手を加えることがあります。電子版にも掲載します。

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