宗教にヤクザ暴力団が関わっていることは周知のことだと思います。
イルミナティは、金の匂いのするところに集まってきます。
当然、暴力団という形でなく、「右翼」として近づいてきます。
今回は右翼が真宗大谷派に近づいて金づるにされてしまった事実を書きたいと思います。
・・・・・・・(京都の裏社会「東本願寺の裏面史、内紛に群がった右翼、利権屋、勝共連合」201ページ)「笹川了平登場、手形乱発で次々差し押さえ」)
「宗務総長に会いたい」ドン・笹川良一の実弟で、自民党代議士糸山英太郎の義理の父で関西右翼の幹部でもあり、国際勝共連合顧問、「笹川了平」が東本願寺に乗り込んできたのは1976年4月のこと。
幻の計画「大谷の里」事件に絡んでの事であった。
琵琶湖湖畔に総工費40億円で老人保健福祉施設をつくる。
種子島の9万坪の原生林を買い移植するのだ。
真宗大谷派の施設に「禅宗道場」までつくる、、、、、、法王らの奇想天外な”計画”にまんまと乗せられた。
当座の資金作りとして、法王、裏方、四男大谷暢道(おおたにちょうどう)名義の手形7枚5億円分を乱発する。
手もなくパクられてしまった。
笹川は法王の依頼を受け、そのうちの4億円を回収し、東本願寺に届けたのだった。
残る1億円の手形が次々と人手に渡り、ついに枳殻邸(きこくてい)や室町役宅などが差し押さえられた。
この時期、法王や大谷暢道が白紙委任状を乱発していることが判明。
教団の不動産は次々と抵当に入り、差し押さえられていった。
しかも同じ土地の抵当権者が2度3度と移っていく。
つまり、借金をしてその返済のために借金をする、”借金転がし”の様相を呈していたのだ。
債権者の顔ぶれをみると、「元首相福田赳夫お甥」や「グアム島生き残り兵士横田庄一夫人の実兄」もいる。
「筋物の債権取り立て業者」や「傷物専門の不動産業者」「暴力団に繋がる金融業者」などもいた。
「貴族育ちのお上が太刀打ちできる相手ではない」と、門徒たちは嘆いた。
当時、宗門が支給する法王手当は月額100万円以上。
新門やほかの連枝にも、相当の手当が支給されている。
光熱費やお手伝いの費用も宗門持ち。
4男大谷暢道らの放蕩や選挙での実弾工作のつけがあったとしても、これで莫大な借金ができるとは考えられない。
「お上」では太刀打ちできない”利権”の餌食になったという指摘も間違いないであろう。
1978年11月の宗派離脱宣言は法王にとって”最後の切り札”だった。
莫大な教団財産の大半は「真宗大谷派」ではなく、「本願寺」名義。
宗門の拘束を離れて本願寺が独立すれば、財産処分も自由にできる、、、、、狙いは明らかであった。
離脱宣言から10日後、早くも名勝・枳殻邸の所有権が第三者に渡った。
時価100億円という名園である。
宗門の諸手続きを無視した、まったくの違法行為であった。
法王側は、対外的には「独立資金捻出のための担保として1年間だけ預けるものだ」と説明した。
しかし法王とブレーンの内輪の会合の議事録を見ると、大谷暢道は「当面、この12月までの資金として数億円は絶対必要であり、その中には今までの活動資金並びに借金返済もあり、法王の台所事情も考えて欲しい」と説明している。
枳殻邸の新所有者は「松本裕夫」。
「貸しビル業 裕光社長」という肩書だが同社は事実上の休眠会社、とても独力で買う資産はないとみられていた。
まもなく所有権の一部が近畿土地に移され、同社がスポンサーだったことが判明する。
小森新次郎・近畿土地社長はその後の裁判で、松本のことを”傷物”をあつかう海千山千のつわものだという趣旨の証言をしている。
松本の交友関係を調べると、大物総会屋や事件屋の名前が多数出てくる。
1988年10月には、京都右京区下鴨にある松本の居宅に銃弾が撃ち込まれた。
ただしこれは、東本願寺事件には関係がない。
別の「下京区の土地をめぐるトラブル」(文化時報1988年10月15日付)だったという情報もあるという。
枳殻邸を買った松本裕夫は、京都を本拠地とする右翼・日本民主同志会の会員でもあった。
日本民主同志会の委員長は松本明重。
彼は世界救世教外事対策委員長、日本郷友連盟本部理事、しゃぶしゃぶの「祇園すえひろ」会長、、、、、、という肩書を持っていた。
松本明重は戦時中、大陸に渡り、軍の特務として偽札づくりなどに従事する。
戦後は進駐軍幹部に取り入り、反共・公安人脈につながる。
革新市長として当選した「高山義三」を「吉田茂」と引き合わせ、保守願えりの根まわしをした、とも自称する。
日本民主同志会といっても当初は「総会屋リスト」にのる程度であった。
その松本が、”力”を得るのは「世界救世教」の内紛に介入してからである。
反対勢力封じ込めに功績をあげ、教団の最高実力者にまでのし上がった。
公称信者80万人という世界救世教の”組織票”をバックに民社党とのコネをつけて、1978年京都府知事選挙では「林田悠紀夫」保守府政の誕生に一役買った。
密かに大谷光紹新門らと連絡を取り合っていた松本の東本願寺紛争介入は、枳殻邸処分の直後に公然化する。
「東本願寺に直言する、、、、、日本民主同志会意見書」を教団につきつけた意見書では、「紛争の最大の原因は実に政僧が内局に巣食い、マルクスレーニン主義に毒された数多くの袈裟をまとった獅子身中の虫に起因する」と決めつけ、「日本民主同志会はいつまでも傍観者の席にはとどまらない」と宣言。
この意見書を全国の末寺に送り付け、賛同の署名を迫った。
署名欄の末尾には「この目的達成のためには敢えてあらゆる手段も行使する」との脅し文句を添える。
日頃、こうした連中との付き合いの少ない僧侶たちは、これだけで足がすくむ。
世界救世教はもともと”病気直し”を売りにする教団だった。
松本が介入して以降、急速に政治色を濃くし、選挙の”有力票田”へと変貌する。
それを通して松本も”反共人脈による、宗教界再編の仕掛け人の一人”にのし上がっていった。
その意味で、松本介入によって東本願寺紛争にも新たな視点が加わる。
反共宗教人脈にとって伝統ある既成の教団にクサビを打ち込む意味は計り知れないほど大きいからである。
だが松本の野望は挫折する。
松本自身が救世教での地位を失ったからである。
救世教幹部でありながら、「平安教団」なる宗教団体をつくって教祖におさまったことや、巨額の金銭上のトラブルあどが原因だったと伝えられている。
・・・・・・・・・・(転載ここまで)
世界救世教と言えば、現在の健康ブームの火付け役「岡田茂吉」です。
現在の無農薬、無添加野菜やロハスの根源はこの世界救世教であり、西洋医学を否定しているのも彼らから影響を受けた一派です。
東京の東本願寺は右翼に乗っ取られてしまったことが分かりますね。
そして右翼は北朝鮮ともかかわりがあります。
・・・・・・・・・・・(「麻生太郎」と山口組と統一教会と北朝鮮とイスラム国。全ては裏で一つにつながっている。)
先ず、この「日本財団」を創設したのは「笹川良一」という人物です。
〈笹川良一〉
---------------------(以下、こちらから転載)
公益財団法人日本財団(にっぽんざいだん、英: The Nippon Foundation)は、公営競技のひとつである競艇の収益金をもとに、海洋船舶関連事業の支援や公益・福祉事業、国際協力事業を主に行なっている公益財団法人。
2011年3月31日までの名称は財団法人日本船舶振興会(にっぽんせんぱくしんこうかい)であった。
独立行政法人国際交流基金の英語名が「Japan Foundation」であるため、かつては「SASAKAWA Foundation」と称していたが、初代会長笹川良一没後に日本財団 「The Nippon Foundation」に変更された。
総資産額は3000億円近くにのぼり、日本最大規模の財団であるが、事業費の多くを笹川平和財団や東京財団など系列の公益法人等への助成に充てているため、笹川平和財団の方が日本最大の公益財団法人を標榜している。
旧称日本船舶振興会時代の2010年(平成22年)決算時点で、資産総額2661億円。
年間助成額226億円であり、当時日本全体の助成金およそ600億の内、1/3以上を占めている日本最大の財団とされる。
ただし、2010年(平成22年)時点で、特殊法人の面が強かったために、助成財団センターが作成した「日本の上位20財団資産総額ランキング」からは掲載を除外されている。
(註・要するに、余りにも莫大な助成金をもらっていることを世間に知られるのはマズイということになったのでしょう。)
1962年(昭和37年)、笹川良一によって創立され、没後に二代曽野綾子を経て、現会長は笹川良一の三男である笹川陽平が就任した。
---------------------(転載ここまで)
この「笹川良一」は「大本教」の教祖である「出口王仁三郎」とともに、「世界紅卍字会」に参加して「世界統一政府」を作ろうとしていたメンバーの一人でもあります。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
○RAPT×読者対談〈第106弾〉出口王仁三郎と日本軍による世界征服計画とその失敗。
で、「麻生太郎」もまた「世界統一運動協会」の初代会長である「尾崎行雄」の親戚で、外務省に「世界連邦運動」の窓口を設置することを指示しましたね。(詳しくは以下のリンクをご参照下さい。)
○「麻生太郎」こそ人工地震「3.11」と「熊本地震」を起こした主犯格である可能性大。
ですから、「笹川良一」と「麻生太郎」はどちらも同じ「世界統一」という志を抱いているというわけです。
しかも、「笹川良一」はかの「統一教会」の教祖「文鮮明」ともなぜか大の仲良しです。
というのも、彼は「文鮮明」が創設した「勝共連合」の名誉会長になっているからです。
---------------------(以下、こちらから転載)
国際勝共連合(こくさいしょうきょうれんごう、International Federation for Victory over Communism、「共産主義に勝利するための国際連盟」)は反共主義の政治団体。
通称は「勝共連合」または「勝共」。
世界基督教統一神霊協会(統一教会)の教祖、文鮮明が1968年1月13日に韓国で、同年4月、日本で創設した。
日本の初代会長は「統一教会」の会長でもあった久保木修己。
名誉会長は笹川良一、顧問団に小川半次、大坪保雄、辻寛一、千葉三郎、玉置和郎、源田実らがいた。
勝共連合は、機関紙として『国際勝共新聞』・『思想新聞』、月刊誌『世界思想』を発行。関連会社の「世界日報社」が日刊新聞、『世界日報』を発行。日本の国会に多数の勝共推進議員を抱えていたと週刊現代に報道されたことがあった。
発足の1968年4月から1969年9月までの延べ動員数は公称1万6000人。
---------------------(転載ここまで)
念のために言っておくと、「安倍晋三」もこの「勝共連合」が発行している月刊誌「世界思想」の表紙になっています。しかも、二回も!!
で、この「統一教会」の教祖「文鮮明」は日本と韓国を海底のトンネルでつなげるという計画を立て、「日韓トンネル研究会」なる組織を立ち上げました。
---------------------(以下、こちらから転載)
日韓トンネル研究会(にっかんとんねるけんきゅうかい)は、日本の特定非営利活動法人。
世界基督教統一神霊協会(統一教会・統一協会)系グループ事業の一環である。
統一教会のサイトによれば、1981年11月、韓国のソウルで開催された統一教会系のイベントである第10回「科学の統一に関する国際会議」に出席し、
文鮮明師の希望を聞いた西堀栄三郎が、提唱されていた日韓トンネル構想を日本に持ち帰り、1983年5月に松下正寿、佐々木忠義、西堀、佐々保雄らによって設立された。
過去に公式サイトに「文鮮明師が提唱した日韓トンネルを推進するNPO法人」との記載があった。
また統一教会公式サイトの文鮮明のページでは「統一教会系グループ事業」として「日韓トンネル研究会」も挙げられている。
---------------------(転載ここまで)
この日韓トンネルについては、私も過去に以下の記事を書いています。
○世界を一つにつなぐ「国際ハイウェイ構想」とは。世界統一政府はもう既に現実となりつつあります。
で、実を言うと、「麻生太郎」もこの「日韓トンネル研究会」の顧問に就任しているのです!!
---------------------(以下、こちらから転載)
日韓トンネル研究会九州支部役員
●支部長
高田 源清 九州大学名誉教授
●副支部長
兼重 修 熊本大学名誉教授
坂上 務 九州大学名誉教授
中冨 正義 久光製薬(株)会長
山崎 達雄 九州大学名誉教授
●顧問
山崎 拓 衆議院議員
太田 誠一 衆議院議員
古河 誠 衆議院議員
麻生 太郎 衆議院議員
自見庄三郎 衆議院議員
三原 朝彦 衆議院議員
古賀 一成 衆議院議員
愛野興一郎 衆議院議員
坂井 隆憲 衆議院議員
倉成 正 衆議院議員
久間 章生 衆議院議員
金子原二郎 衆議院議員
虎島 和夫 衆議院議員
光武 顕 衆議院議員
高木 義明 衆議院議員
初村滝一郎 参議院議員
合馬 敬 参議院議員
三原 朝雄 元衆議院議員
松田 九郎 前衆議院議員
小渕 正義 前衆議院議員
北橋 健次 前衆議院議員
遠藤 政夫 前参議院議員
宮島 滉 前参議院議員
---------------------(転載ここまで)
つまり、「麻生太郎」も「安倍晋三」と同じく「文鮮明」とつながっているわけですね。
しかも「麻生太郎」はよほど「文鮮明」のことがお気に入りだったらしく、ウィキペディアにはこんなことも書かれてありました。
---------------------(以下、こちらから転載)
(麻生太郎は)韓国に対しては、日韓議員連盟の副会長も務めており、首相在任中は、日韓シャトル外交を定着させるなど日韓の親善に尽力した。
麻生が議長を務める夢実現21世紀会議の「国づくりの夢実現検討委員会」を通じて日韓トンネルの実現に向けた政策提言を発表していることが2003年に自民党機関紙で伝えられた。
2007年1月26日に「日本と韓国は、互いにとって最も近く、基本的価値を共にする大切な民主主義国同士であります。そのような間柄にふさわしい、未来志向の関係を打ち立てます」と述べている。
また、2005年12月25日の韓国の大手メディアである『中央日報』のインタビューで、「韓国に一年に2度ずつ計40-50回ほど行っているが、私が知っているかぎり今の両国関係が最も良いのではないかと思う。
それは韓国の生活水準が良くなり、自信をつけているためと思われる。サムスンだけでなく、韓国製品が非常に良くなった」と発言している。
---------------------(転載ここまで)
韓国に50回も足繁く通っていたとは、よほど「文鮮明」に会いたかったのでしょうか。
多分、ホモ仲間でしょうね。
しかも「日韓トンネル」を作るためには、これまた大量の「セメント」が必要になりますから、「麻生セメント」がまたしてもボロ儲けすることになります。
こうして見てみると、「麻生太郎」は日本のためではなく、単に自分の金儲けのために日本の政治を動かしている、ということがよく分かります。
また、「日本財団」の創設者である「笹川良一」も、自分自身は大阪の出身であるにもかかわらず、なぜか「麻生太郎」の出身地「福岡」と縁が深かったようで、「福岡工業大学」の理事長を務めています。
---------------------(以下、こちらから転載)
笹川 良一(ささかわ りょういち、1899年(明治32年)5月4日 – 1995年(平成7年)7月18日)は、日本の政治運動家、社会奉仕活動家。
国粋大衆党総裁、国際勝共連合名誉会長、衆議院議員、財団法人日本船舶振興会(現公益財団法人日本財団)会長、全日本カレー工業協同組合特別顧問、福岡工業大学理事長を務めた。
称号は箕面市名誉市民。勲一等旭日大綬章受章者。
---------------------(転載ここまで)
このように「麻生太郎」は「日本財団」とも深いつながりがあります。
いいえ、これだけではありません。
先日も書きました通り、「麻生太郎」はやたらと「ミャンマー」のインフラ整備に力を入れているわけですが、実は「日本財団」の現会長の「笹川陽平」も、昔から「ミャンマー」とはとても深い関係があるのです。
〈笹川陽平〉
---------------------(以下、こちらから転載)
笹川 陽平(ささかわ ようへい、1939年1月8日 – )は笹川良一(日本船舶振興会初代会長)の三男で、公益財団法人日本財団(旧日本船舶振興会)会長、東京財団顧問、世界保健機関 (WHO) ハンセン病制圧大使、ハンセン病人権啓発大使(日本国)、2012年6月11日にはミャンマー少数民族福祉向上大使(日本国)に就任。
2013年2月にミャンマー国民和解担当日本政府代表(日本国)に就任。
日本人で初めて『法の支配賞』を受賞。明治大学政治経済学部卒業。
次兄に自由民主党元衆議院議員・笹川堯がいる。
(中略)
2012年6月11日、日本国・外務省は、かねてよりミャンマー国内で様々な活動をしてきた笹川をミャンマー少数民族福祉向上大使に委嘱。
軍政時代からミャンマーで、ハンセン病対策、伝統医療品の普及、小学校建設などを支援してきた実績が評価された。
特に辺境地であるシャン州に小学校建設を計画した時は、少数民族が対立する同地域で学校建設が成功するわけがないと、専門家は失笑したが、200校完成した。
今後は、宗教対立が激しいラカイン州に200校の建設も計画している。
同国の民主化は世界が注目するなかで、日本の外務省としては笹川の幅広い人脈を活用したいとの思惑がある。
軍政時代、トップのタン・シュエ大統領(当時)とはヤンゴンで何度も会談。
2011年12月には、国民民主連盟(NLD)事務所で、旧知の間柄であり同月に亡くなった故ヴァーツラフ・ハヴェル元チェコ大統領の親書をアウンサン・スーチーに直接手渡した。
またテイン・セイン大統領とは2012年4月来日の際、同大統領からの要望により東京で会食するなど、政府や外務省に頼らず、民間独自で行ってきた各事業を通じて、要人との信頼関係を構築してきた。
現在日本国内で、同大統領やスーチーと簡単に会えるのは笹川だけとも言われる。
中国、シンガポール、韓国などに比べ大きく出遅れた感が否めない日本の経済界は「アジア最後の経済未開拓市場」との呼び声も高いミャンマーにおける笹川人脈を期待している。
2013年2月19日の閣議において、ミャンマー国民和解担当日本政府代表に任命することが決まり、2月25日、外務省で内閣辞令書交付が行われる。
---------------------(転載ここまで)
要するに、「麻生太郎」は「笹川陽平」の力を借りて、「ミャンマー」でボロ儲けしようとしているわけですね。(「麻生太郎」と「ミャンマー」のつながりについては、以下のリンクをご参照下さい。)
○「麻生太郎」こそイルミナティの計画する主要な悪事の中心的な実行犯である。
また、このリンク記事では「麻生セメント」が「イスラム国」を支援しているとお話していますが、実はこの「イスラム国」を作ったのが「日本財団」である、という噂がネットには出回っています。
○「イスラム国」人質殺害事件を日本側で工作した裏はヤクザ日本財団?|freeml
この噂については、私も過去に少し触れたことがあります。その記事が以下になります。
○イスラム過激派「ボコ・ハラム」が「イスラム国」に忠誠を誓った時点で、「イスラム国」が天皇派の傀儡であることを立証したも同然です。
最初にこの噂を聞いたとき、私もいささか眉に唾したものでしたが、「麻生太郎」と「日本財団」のつながりが見えてきた今、この噂話が単なるデマではなく、正真正銘の「事実」である可能性が高くなってきました。
恐らく「イスラム国」をでっち上げたのは、本当に「日本財団」であり、「麻生太郎」も関わっていたに違いありません。
実際、その証拠が「勇午」というマンガに隠されていました。
---------------------(以下、こちらから転載)
■1994年から連載される勇午。その第一巻がイスラム国人質事件に酷似!(画像をクリックすると、アマゾンのページに飛びます。)
原作:真刈信二、作画:赤名修による日本の漫画作品。『月刊アフタヌーン』(講談社)にて1994年から2004年まで連載された後、『イブニング』(同)に移籍し連載中。
交渉人(ネゴシエーター)の仕事を題材にした先駆的作品。
その単行本第1巻~3巻ではパキスタンにおいて、日本人男性を人質にとり、身代金を要求する武装宗教組織との交渉に挑む。
■1994発刊の一巻の舞台は、武装宗教組織に拉致された日本人の救出交渉。
勇午第一巻の舞台は、パキスタン。イスラム系武装宗教組織に拉致された日本企業所属の現地日本人社員。
法外な身代金を要求される中、武力で野解決を図る現地国家、日本国との同盟部隊が逆に返り討ちにあう。
日本人社員を救出するために、娘からの依頼を受け、別府勇午は交渉に乗り出す。
---------------------(転載ここまで)
このようにネット上には、「勇午」の第一巻の内容が「イスラム国」による日本人人質事件とよく似ている、という噂が出回っています。
つまり、「勇午」の作者は、前もって「イスラム国」による人質事件が起きることを知っていた可能性があるわけです。
そして、実を言うと、この「勇午」のことを「麻生太郎」はずっと前から大絶賛していました。
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第92代内閣総理大臣の麻生太郎は、外務大臣時代の2006年、デジタルハリウッド大学で行われたシンポジウムで「外交を語るなら『勇午』を読まなければ駄目だ」と発言している。
---------------------(転載ここまで)
「麻生太郎」が「勇午」を大絶賛している時点で、彼と「勇午」の作者に何らかのつながりがあったことが窺い知れます。
つまり、「イスラム国」による日本人人質事件は、「麻生太郎」らによって何年も前から計画されていたということなのでしょう。
だからこそ、「勇午」に書かれていたことが、そのまま現実に起きてしまったわけです。
実際、イルミナティの連中は、自分たちの立てた計画を「映画」や「アニメ」や「漫画」などを使って、事前に予告しなければなりません。なぜかそのような取り決めになっているようです。
実際、2001年に起きた「9.11」も、「ジョジョの奇妙な冒険」やら「ターミネーター2」やらを使って、十年近く前から予告されていました。
〈ジョジョの奇妙な冒険。1990年発売の第20巻。〉
〈ターミネーター2。1991年公開〉
また、「熊本地震」も「競馬」を使って事前に予告されていたことが分かっています。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
○RAPT×読者対談〈第92弾〉熊本地震は天皇家の起こした人工地震である。 その証拠(1)
なので、彼らは「イスラム国」による人質事件も、「勇午」というマンガを使って事前に予告していたわけです。
このように「イスラム国」と「麻生太郎」はどこからどう見ても深いつながりがあります。
そして、「麻生太郎」が「第三次世界大戦」を起こして「世界統一政府」を作ろうとしていることは間違いない事実ですから、「イスラム国」をでっち上げて「第三次世界大戦」を勃発させようとしていた可能性は十分にあると考えられます。
また、話は変わりますが、「日本財団」の創設者「笹川良一」は、ヤクザの「山口組」とかなり深い関係がありました。
以下、「笹川良一」のウィキペディアの記事です。
---------------------(以下、こちらから転載)
なお(笹川良一は)上記のように統一教会の文鮮明との関係があった半面、仏教系の新宗教・辯天宗の信徒総代になっている。
また、山口組三代目・田岡一雄とは酒飲み友達であると公然と話し、暴力団の仲裁役を務めた。
ロッキード事件が騒がれるとロッキード副社長と会った事実などが明らかになるが、笹川は「会ったことがあるが疑惑はない」と反論し、実際にそれ以上の追及はされていない。
---------------------(転載ここまで)
このように「笹川良一」は、「山口組」の三代目組長の「田岡一雄」と随分と親しかったようです。
〈山口組三代目組長・田岡一雄〉
そして、この「田岡一雄」は「神戸芸能社」という芸能事務所の社長でもありました。
---------------------(以下、こちらから転載)
田岡 一雄(たおか かずお、1913年3月28日 – 1981年7月23日)は、日本のヤクザ、実業家。山口組三代目組長。
甲陽運輸社長、芸能事務所・神戸芸能社社長、日本プロレス協会副会長。
田岡満(映画プロデューサー)、田岡由伎(エッセイスト、音楽家喜多郎の元夫人)の父(子は異母兄弟)。
---------------------(転載ここまで)
で、この「神戸芸能社」に、かの有名な「美空ひばり」も所属していました。
---------------------(以下、こちらから転載)
神戸芸能社(こうべげいのうしゃ)は昭和33年(1957年)4月に法人登記した日本の興行会社(プロモーター)で、暴力団・三代目山口組(組長は田岡一雄)の企業舎弟。
美空ひばりが所属していたことで有名。前身は山口組興行部。
---------------------(転載ここまで)
「芸能事務所」と「ヤクザ」に深いつながりがあることは、この世の「公然の秘密」となっていますが、「歌謡界の女王」と言われた「美空ひばり」もヤクザの力を借りてのし上がっていたということです。
で、このように「日本財団」の創設者が「山口組」の組長と親しかった以上、「日本財団」と縁の深い「麻生太郎」が「ヤクザ」たちと親しくしているのは無理もない話です。
「麻生太郎」が「地上げ屋」のために口利きしているのも、実はそのような背景があるわけです。詳細は以下のリンクをご参照下さい。
○天皇家一族の重鎮「麻生太郎」という巨悪。
しかも、「麻生太郎」はセメント会社という「石工」であり、「山口組」の代紋も「石工」であるフリーメーソンの「ホルスの目」でしたね。
〈山口組の代紋・山菱〉
このように「麻生太郎」もまた確実に「山口組」と一つにつながっています。
それに加えて「統一教会」とも「イスラム国」とも一つにつながっています。
あとは「北朝鮮」です。
「麻生太郎」と「北朝鮮」のつながりについては、以下の記事を見れば一発で分かります。
---------------------(以下、こちらから転載)
独裁イメージもあって、世界から孤立していると思いがちな北朝鮮だが、いま、平壌市内は多くの外国人で賑わっている。
中心は欧州や中東からの投資家、ビジネスマンたちだ。「北京と平壌を結ぶ高麗航空便は満席が続いている。ここ1~2年、欧米からの旅客をよく見かけた」と昨年末、北朝鮮から帰国した在日朝鮮人も証言する。

昨年、携帯電話の解禁を発表した金正日政権だが、その通信インフラを担ったのはエジプトの建設大手、オラスコムグループ傘下にあるオラスコム・テレコム社だった。
オラスコムは約4億ドルを投資し、今後25年間、北朝鮮国内で携帯事業を手がけるという。
オラスコムはまた、金正日総書記が名誉支配人を務める北朝鮮屈指のセメント企業、サンウォンセメントにも1億1500万ドルを出資し、生産に着手している。
実はこのオラスコムは、世界トップのセメントメジャーである仏ラファージュの100%子会社。
ラファージュには鉱山開発大手の仏イメリスが関連会社を通じて大口の出資をしている。
つまり、エジプトの企業経由で、フランスの大企業が北朝鮮へ多額の投資をしているという構図だ。
イギリスも対北朝鮮投資に熱心で、すでにアングロ・シノ・キャピタルが5千万ドルの北朝鮮向け投資ファンドを設立したほか、耐火レンガ大手のオリンド社も北朝鮮と合弁でマグネサイト鉱の採掘に乗り出している。
欧州企業の狙いはレアメタルやウランなど、北朝鮮の鉱物資源だ。
在日韓国大使館筋の説明では、「07年11月に韓国の南北交流協力支援協会が北朝鮮の地下資源約200種の埋蔵予測額を約438兆円と公表した。
アメリカが北朝鮮をテロ支援国指定から解除したこともあって、仏英伊、UAE(アラブ首長国連邦)といったアラブ諸国までもが先を争うように、北朝鮮へと進出している。
アメリカも北朝鮮のウラン資源を虎視眈々と狙っている」。
ある自民党関係者は焦りを隠さない。
「07年の日朝貿易額はわずか930万ドル。北朝鮮の地下資源をめぐる国際争奪戦で、日本は完全にカヤの外
対北経済制裁を発動して身動きが取れない。
拉致問題が長引けば、対北ビジネスで日本の孤立はさらに深まる。
平壌宣言で日本は北朝鮮に経済援助を約束したが、額は80億~120億ドル前後。資金が地下資源の開発に回される可能性は高い。
このままでは日本はカネを出すだけ。肝心のレアメタル利権は欧米や中韓にさらわれる」
ただ、日本勢にも対北進出のとっかかりを確保した企業がないわけではない。
首相の実弟が社長を務める麻生セメントだ。
前出のラファージュと資本提携(出資比率は麻生60%、ラファージュ40%)し、04年には麻生ラファージュセメントと社名まで変更している。
つまり、麻生セメントはラファージュを通じ、北朝鮮のサンウォンセメントと共通の利害関係にあるわけだ。
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「仏ラファージュ」が「麻生セメント」そのものであることは、つい先日も記事にしましたね。
○「麻生太郎」こそイルミナティの計画する主要な悪事の中心的な実行犯である。
そして、この「仏ラファージュ」の「100%子会社」が、北朝鮮の「サンウォンセメント」に1億1500万ドルを出資したとのこと。
つまり日本の副総理の会社が、日本の敵国である「北朝鮮」に大金を出資していたということです。
しかも、この出資によって、北朝鮮には「金日成」に献呈するためのホテル「柳京ホテル」が建設されたとのこと。(しかも、そのホテルの形がピラミッド。どこまでも悪魔的で、笑ってしまいます。)
〈柳京ホテル〉
〈同上〉
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柳京ホテルの2012年オープンを見込んでか、こんなウェブサイトがある。
ドメイン登録者はセントビンセント・グレナディーンの会社名義だが、連絡先メールからここの運営者でもあることがわかる。超高層ビルはいいですね。
周知の通り、柳京ホテルの建設は1988年に金日成主席の80回誕生日として献呈するために企画されたもの。
1987年にフランスの技術と資本で着工され、4億米ドル以上の外貨と延べ1万人の労働力が投入された。
完工予定は1992年だったが、工事費用の問題から順次遅れが生じ、1992年頃には完工状態60%のまま工事が完全中断された。
客室3700室、2000席規模の大会議場と宴会場、プレスセンターなど東洋で最大規模の建築物として誕生するはずだったこのホテル。総工事費用は7億5千万ドルと見積もられ、完工のためにはあと3億ドル以上の追加外資誘致が必要とされてきた。
未完工状態で放置されてきた柳京ホテルに2008年4月、エジプトのオラスコム・グループが2億1500万ドルを投入、中断された工事がようやく再開の運びとなった。
さらにUAEのエマール(Emaar Properties)がホテルを精密分析し、何の異常もないことが明らかになったため、柳京ホテルの外壁をガラス張りにする工事に着工。
今年2010年8月に外壁工事が無事完工した。
オラスコム、エマールのほかフランスのラファージュ社もまた同ホテルに投資。
工事現場に「麻生セメント」の紙袋が捨てられているのはそのためだ。
別に麻生元首相に非があるわけではない(というか、本来は完工から運営に至るまで全部、元宗主国である日本の資本でやるべきなのに。どうしてエジプトやドバイが出張ってくるのよ。いい加減、もう「拉致」にこだわるのはやめた方がいい。ホントに)。
(註・非は十分にありますね。というか、ここには悪意すらあります。)
現在はおもに内装工事が行われている。「強盛大国の大門を開く」2012年の完工を目指し、工事は今日も着々と行われている。
残念なのは、もし1992年に同ホテルがオープンしていれば世界でもっとも高いホテルになっていたことだ。
だがエマールが2008年、ローズタワー(333mで世界第1位)を建ててしまった。柳京ホテルがこのまま2012年に予定どおり完工すれば、高さで世界第2位、建造物としては世界第26位を記録することになるという。(写真は「民族21」誌ウェブサイト)。
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日本の副総理が、敵国である「北朝鮮」に出資して、ボロ儲けしていたというわけですが、こんなことがあっていいものなのでしょうか。
それどころか、「麻生セメント」の袋がこのホテルの工事現場に落ちていたとのことですから、このホテルの建設のために「麻生セメント」のセメントが使用されていたということになります。
信じられないような話ですが、これがこの世の現実です。
では、どうしてこんな話が罷り通ってしまうのか。
実は、日本のトップと北朝鮮のトップは本当は敵どうしではなく、親戚どうしなのです。その証拠は以下のリンクをご覧下さい。
○北朝鮮のトップ「金正恩」は日本の天皇家の血筋です。
◯「国常立尊」を基軸とした「トヨタ」と「JAL」と「キャノン」と「パソナ」と「経団連」と「創価学会」と「大本教」と「北朝鮮」と「日本財団」と「イエズス会」と「CSIS」と「皇室」の奇妙なつながり。
だからこそ、日本の副総理が「北朝鮮」でボロ儲けできるわけです。
しかし、さすがに「麻生太郎」の名前を使って「北朝鮮」に出資するのはマズイと思って、「仏ラファージュ」の子会社を使って投資させたわけでしょう。
この辺がいかにも商売人らしい発想です。
しかも、実を言うと、「麻生太郎」は個人的にも「金正恩」と深いつながりがあります。
---------------------(以下、こちらから転載)
麻生氏のお寺が「正恩寺」というのが面白い!
〈福岡県飯塚市にある正恩寺〉
麻生家の菩提寺である飯塚市川島の「正恩寺」は、明治40(1907)年に火災で全焼しましたが、そのときには隣接する土地を購入して境内を拡張したうえで本堂と庫裏を新築寄進しています。
いずれの寄付も、太吉自身の篤い信仰心から行われたものです。
同家に伝わるところによると大化の改新(六四五)で活躍した藤原鎌足の血筋を引き、藤原一族の流れをくんでいるといわれている。
金正恩は最初、恩(雲)と書いておりましたが・・わざわざ恩(オン)としたのには・・・正恩寺に繋がる何らかの意味がこめられているのかもしれませんね。
日本人拉致は・・潜入工作員の育成と横田めぐみさんの血筋が目的だった可能性があります。
「つまり・・金正恩は日本にいる正恩寺の人に何らかのメッセージを贈った可能性が出てきます。」
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「麻生太郎」の菩提寺(帰依しているお寺)が、まさしく「金正恩」と同じ名前。
しかも、「麻生太郎」は「天皇家一族」の一人であり、「金正恩」も「天皇家一族」の一人。
これが単なる偶然であるはずがありません。
もしかしたら「天皇家一族」は、「麻生家」に対する敬意を込めて、北朝鮮のトップに「麻生家」の菩提寺と同じ名前を冠することにしたのではないでしょうか。
ここまで来ると、そうとしか考えられません。
だとしたら、「麻生太郎」は天皇家一族の中でも、かなり特別な地位に就いていることになります。
恐らく「麻生太郎」こそが、イルミナティのトップなのでしょう。
つまり「麻生太郎」こそが、イルミナティの司令塔なのです。
だからこそ、北朝鮮のトップに「麻生太郎」の菩提寺の名前が冠され、かつ「麻生太郎」がその北朝鮮でボロ儲けすることが許されているのです。
そして、「麻生太郎」と「北朝鮮」が一つにつながっているからこそ、「麻生太郎」と共にミャンマーに同行した「池口恵観」が、「朝鮮総連ビル」を買収するような怪しげな騒ぎを起こしたりもするわけです。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
〈池口恵観〉
○「真言密教」と「アフラマツダ」と「奈良の大仏」と「天照大神」と「北朝鮮」と「ダボス会議」と「日本の政界」は巡り巡って一つの輪。
しかし、さすがに「池口恵観」も「麻生太郎」の指示で買収しようとしたとは言えず、買収しようとした理由については、煙に撒くような話しかしていませんでしたね。
にもかかわらず、日本のマスコミは未だに「北朝鮮」のことを日本の敵であるかのように報道し、「北朝鮮」が日本に向かってミサイルを発射するたびに大騒ぎしています。
以下は、つい先日の「2017年2月15日」の記事です。
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北朝鮮が12日午前7時55分ごろ、北西部の平安北道(ピョンアンプクト)・亀城(クソン)付近から日本海に向けて弾道ミサイル1発を発射した。
弾道ミサイルの発射はトランプ米政権の発足後、初めて。トランプ大統領は10日、安倍晋三首相とワシントンで首脳会談を行い、北朝鮮に核・ミサイル開発の放棄を求めることで一致していた。
韓国軍関係者によると、ミサイルの飛行距離は約500キロ、最大高度は約550キロ。
朝鮮半島を横切って日本海上に落下した。発射されたのは、日本の大半を射程に収める中距離弾道ミサイルのノドン級(射程1300キロ)とみられるが、新型ミサイルの可能性もあり、米韓は分析を続けている。
また、今回は通常よりも高い角度で打ち上げ、飛行距離を調節したとみられている。正常な角度で発射すれば、飛行距離はさらに伸びる可能性がある。
北朝鮮の金正恩(キムジョンウン)・朝鮮労働党委員長は今年1月1日の「新年の辞」で、大陸間弾道ミサイル(ICBM)について「試験発射準備事業が最終段階に至った」と発言していた。韓国軍関係者によると、距離や高度などから、今回はICBMではないという。
北朝鮮は日米首脳会談に合わせて発射することで、核・ミサイルの能力を誇示するとともに、北朝鮮に強硬な姿勢をとるトランプ政権の出方を探る狙いがあるとみられる。
また、韓国では次期大統領選に向け、北朝鮮と対立してきた朴槿恵(パククネ)政権の政策の功罪や今後の政策をめぐる議論が活発化している。こうした中で発射することで、韓国に揺さぶりをかけようとした可能性もある。
一方、北朝鮮では故金正日(キムジョンイル)総書記の誕生日を16日に控える。国威を発揚し、結束を高めようとした可能性もある。(ソウル=東岡徹)
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これまで何回、「北朝鮮」は日本に向けてミサイルを発射して失敗してきたでしょうか。
「北朝鮮」には日本までミサイルをきちんと飛ばす技術がないと言いたいのでしょうが、はっきり言って、北朝鮮はそんな時代遅れの国ではありません。それなりの先進国です。それは以下のリンクを見ればすぐに分かります。
○今後、北朝鮮は悪魔崇拝者たちの経済拠点となるかも知れません。
要するに、「北朝鮮」が日本の敵国であるというのは、全て真っ赤な嘘。
「北朝鮮」を危険な独裁軍事国家であるかのように見せかけることによって、「麻生太郎」が「北朝鮮」でボロ儲けしていることを隠蔽しようとしているだけです。
と同時に、「安倍晋三」一族も「北朝鮮」と対戦するためと偽りつつ、兵器製造でボロ儲けしようと企んでいます。詳しくは以下のリンクをご参照下さい。
○安倍晋三の兄は「死の商人」であり、安倍晋三はそのセールスマン。日本は着実に軍国主義の道に向かって進んでいます。
さらには、「安倍晋三」と仲良しのアメリカの「トランプ」にも、「日本政府(つまり安倍晋三と麻生太郎)」は兵器製造でボロ儲けさせようとしています。
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■武器購入「米国の雇用にも貢献」 安倍首相が答弁
安倍晋三首相は15日午前の参院本会議で、トランプ米大統領が重視する米国内の雇用創出と日本の安全保障政策の関係をめぐり、「最先端技術を用いた米国の(防衛)装備品は我が国の防衛に不可欠だ。
安全保障と経済は分けて考えるべきだが、結果として米国の経済や雇用にも貢献するものと考えている」と述べ、米国からの武器の購入を通じて米国の雇用創出に貢献する考えを示した。

首相は今後の日米同盟のあり方について、「安全保障政策の根幹は自らの努力だ。我が国自身の防衛力を強化し、自らが果たしうる役割の拡大を図る必要がある」と強調。第2次政権以降、毎年増額してきた防衛費を今後も増やし、防衛力の強化を進める考えを示した。首相の訪米報告を受けた自民党の西田昌司氏の質問に答えた。
経済政策では、トランプ氏が名指しで批判した日本の為替政策について「デフレ脱却を目的とする日本の金融緩和の必要性について理解を得た」と話した。
自動車産業などの貿易不均衡についても「トランプ大統領から日本に対する要求はまったくなかった」と明らかにした。民進党の羽田雄一郎氏の質問に答えた。
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米国の雇用を貢献するために、日本政府がアメリカの武器を購入するとのこと。
しかし、日本国内には未だにどんなに働いても働いても貧しい生活から抜け出せない人が沢山いるのですが……。
そんな人たちを差し置いてでも、アメリカから武器を購入して、アメリカ人のポケットを潤す必要があるのでしょうかね。
まあ、要するに、ただ単に自分たちの身内どうしでボロ儲けしたいだけなのでしょう。
そして、こうして大量の武器を買い漁っておいて、いずれ「第三次世界大戦」を起こそうという魂胆なのでしょう。
○安倍晋三・稲田朋美をはじめ緑の勢力が「第三次世界大戦」を引き起こそうとしている厳然たる事実。
この世界は今や「麻生太郎」と「安倍晋三」の暴挙によって、悪魔の支配するメチャクチャな世界になりつつあるのです。
そして、その事実を隠蔽するために、マスコミ各社がひたすら嘘ばかり垂れ流しているのです。
まあ、こんなくだらない茶番ばかり続けていたら、いずれ近いうちに「ヨハネの黙示録18章」にある通り、あるとき突然、彼らに破滅が襲いかかることになるでしょう。(「ヨハネの黙示録18章」は、以下のリンクでご覧になれます。)
○RAPT | About Us
ということで、今回の記事を通して、日本の現首相の「安倍晋三」のみならず、副総理の「麻生太郎」までもが「山口組」と「統一教会」と「北朝鮮」と裏で一つにつながり、かつ「イスラム国」ともつながっていることが、はっきりとお分かりいただけたかと思います。
・・・・・・・・・・(転載ここまで)
これだけ宗教が荒らされているのが日本の現状です。
日本の宗教に愛もへったくれもありませんね。
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