ずれている医療サービス、混合診療報酬制度を止め、自由診療報酬制度に切り替えるべき）患者・家族らの「暴力」 医療職員苦しめ、診療に妨げ

「暴力の原因は？」ずばり、医療従事者の態度が悪いからでしょう（笑）

Ｑ：そもそも医療とは誰のためにあるのでしょうか？

Ａ：医療従事者（厚労省役人、医師、製薬会社、医療機器メーカー、コメディカル）の生活を守り、豊かな暮らしができるために作られた法律を元に行う行為

実はこれが事実です。

医療の世界はＣＳ（カスタマーサティスファクション）がありません。

現行医療で、結果を出しているのは、救急外来と周産期医療ぐらいでしょう。

刑務所治安維持という観点からみれば、入院施設がある、精神科も結果を出しています。

では、他の診療科はというと、残念ながら、無駄な医療費をじゃぶじゃぶ使い込んでいるだけです。

「テレビで医療情報を洗脳された人達が、不安にかられて入院してきてどんどん不幸になっていく」

原因治療を行わない現代医療をありがたがっている患者及び家族を見ると気の毒になります。

「必ず再発するから」

といいたくなります。

場に向う、牛や豚と同じです。

ムダな手術、無駄な投薬、無駄な入院、、、、。

無駄なことをして、診療報酬をひっぱり、売上げを上げる。

いつまで続けるつもりですかね？

・・・・・・・（内海聡の内海塾　2015年9月3日 · 医学がなぜ不要か）

現在医療費は39兆円を超えたといわれ、ずっと過去最高を更新している。それらの医療費を捻出するために、消費税増税をはじめ様々な政策をとると政府や官僚は主張しているが、これは実情を知っていれば単なる詐欺師の嘘に過ぎない。様々な社会毒や放射能などの毒物、効きもしない医療薬、無駄な手術と延命治療とチューブ漬け、医師会や学界や大学病院会や製薬業界、さらにいえば医療機器メーカーや福祉法人たちなど、それら医学ムラは電通や大メディアや政治家たちと結託し、なるべくしてこの医療費は増やすよう「設定」されている。
これは単にアメリカ、ユダヤ系財閥、国際金融資本などの刷り込みによるものではない。そうやって他人のせいにするのも得意なのが日本人だが、もともとすべては自分たちが生み出したものと繰り返し述べてきた。病気を作るための世の中を欲したのも自分たち、その病気を対症療法したがったのも自分たち、愚かな既存メディアしか信じないくらいリテラシーを下げたのも自分たちなのだ。すべてのツケは自分たちに返ってきたにすぎず、暴利をむさぼる医学ムラに自ら捧げたに過ぎない。
精神薬、ワクチン、抗がん剤や放射線治療に始まり、不要な検査の集まり、透析や胃瘻や終末期の医療、風邪薬からタミフルから内服の抗生剤、高血圧や高脂血症や糖尿病のドラッグ、意味のない胃薬や骨粗しょう症の薬やぜんそく薬、無駄なステロイド治療と免疫抑制剤たち、そして病気を悪化させるだけの輸血や血液製剤、すべて意味がないどころか有害である。それにとどまらず対症療法である湿布も目薬も鼻水の薬もアレルギー薬も軟膏も、無駄以前に健康保険を使うような薬であるわけもない。もし日本人が気付くことが出来るなら、医療費など5兆円～10兆円までに抑えることが出来る。
救急以外で病気になってしまったら、一時的に第二の医学＝西洋医学以外の医学を頼るのがよいだろう。第二の医学の種類はいくつもあるが根本的には大差ないといえる。たとえば栄養学、波動医学（量子医学）、千島学説（ソマチット理論含む）、自然療法学（ナチュロパシー）、同種医学（ホメオパシー）、東洋医学、キネシオロジーやカイロプラクティックなどの手法、その他にもたくさんあるだろうが、得意不得意の分野がある事にも留意してほしい。また代替療法に代表される治療の場合、過分に詐欺的なものが混じっていることも知っておくべきである。
症状に対する考え方を見直すことも重要である。健康＝症状があることであり、簡単に緩和しても消してはいけないものだし、体が治ろうと頑張っているサインでもある。その症状を取り去るためには根本的な原因を解決しない限り、治癒することがないのは当たり前のことである。また原因を除去することも必要だ。システム的には救急の充実と医者の拡充、半強制的に救急医を増やすこと、自然分娩などができる産婦人科を増やすことが重要である。医学界と製薬業界の利益相反かも防ぐ必要がある。
学会は派閥化と資金集めのために存在しており、医学の学会を解体する必要がある。科の再統合も必要である。報酬形態（健康保険）も徹底的に見直す必要がある。本来は健康保険をなくせれば理想だが、クレクレ君の日本ではそれもムリであろう。まずは医学不要論に準拠するなら、命にかかわらないものや臓器喪失にかかわらないものは保険から削除する必要がある。健康保険のシステム論であれば、尊厳死を認める事、私立の精神病院をすべてイタリアのように撤廃すること（ただの収容所と化している）、私立の老人病院を半減させること（同様にただの収容所と化している）などがある。
また患者が長く通えば通うほど患者と病院の負担金を増やす（自動車の保険でも同様のシステムとなっている）、開業医の保険点数を大幅に削減すること、タバコやアルコールなどが原因のコンセンサスのとられている病気の適応をすべて健康保険から撤廃する、デイケアシステムの廃止（同様に収容所かサロン化しているだけ）、お産は逆に健康保険を適応するなりすべて国が保証すること、薬に関する添付文書をすべて患者に渡すよう義務化、医師の独立性を見直し医師の権限を削減するなど、ほかにも無数にやれることがある。

・・・・・・・・・・（転載ここまで）

彼も、結局、東洋医学側から使われた医師ですが、西洋医学＝現代医学の矛盾点を、ジャーナリスト船瀬俊介見事に暴露した功績は素晴らしいと思います。

しかし、現在は詐欺まがいのことばかりやってその信頼は地に落ちてしまっていますが。

＜内海聡＞

＜船瀬俊介＞

脱線しましたが、本題に戻ります。

医療とは「不安ビジネス」の総本山ですね。

私達は、義務教育で医療、医療に関わる一切の解剖学、生理学、病理学を学んでいません。

私は、看護師養成過程において、解剖学、生理学、病理学を学びましたが、

教える側の力量にもよりますが、「小学生の知識でも理解できる内容」

でした。

そして、医療は単純に権威付けするために、ブラックボックスにしてあるだけだと気付きました。

そして、トンチンカンな問題提起をしています。

・・・・・・・・（患者・家族らの「暴力」 医療職員苦しめ、診療に妨げ4/29(日) 17:02配信 時事通信）

患者・家族らの「暴力」 医療職員苦しめ、診療に妨げ
医療機関における「暴力」の禁止を訴えるポスター
　一般の民間企業と同様に診療機関にとっても、悪質なクレーマーの存在は頭が痛い。病気に苦しむ患者やその家族が、医師や看護師に文句を言いたい気持ちは理解できる。しかし、「院内暴力」の問題に詳しい関西医科大学の三木明子教授は、「医療機関側が適切な対策を取らないと、診療機能が低下するばかりでなく、職員が退職に追い込まれる不幸な事態を招きかねない」と警鐘を鳴らす。日本外来小児科学会の春季カンファレンスにおける三木氏の特別講演を基に、問題点を探った。

患者・家族らの「暴力」 医療職員苦しめ、診療に妨げ
「院内暴力」について講演した関西医科大学の三木明子教授
都内私立病院職員、4割超が被害
　全日本病院協会が2007年12月から08年1月にかけて会員の2248病院を対象に、院内暴力やリスク管理などに関するアンケート調査を実施した（有効回答率49．2％）。その結果、52．1％の病院が過去1年間に職員に対する精神的・身体的暴力、セクハラなどの被害を受けていたことが分かった。
　暴言などの精神的暴力は、患者本人によるものが2652件、家族らによるものが784件だった。身体的暴力では、患者本人が2253件、家族らが62件だった。セクハラは、患者本人173件、家族らが35件だった。
　東京都内の私立大付属病院に勤務する2万9065人を対象に11年に行われた調査（有効回答率78．6％）によると、暴言が41．5％、暴力が14．8％、セクハラが14．1％。全体の44．3％の職員が暴言・暴力・セクハラのうち何らかの被害を受けていた。「退職したいと思った」「死にたかった」などと回答した人もいるにもかかわらず、24．8％が「我慢した」と回答。病院内で整備されているサポート体制への認知度も極めて低かった。
　自分や家族が病気になって医療機関を受診した際、「対応が悪い」と感じたら、文句を言いたくなるのはある意味で当然だろう。三木氏は「こうした一般のクレーマーと、悪質クレーマーは違う」と強調する。後者は「要求の根拠が正当ではなく、理不尽な要求も多い。身体的な暴力を含む粗野な行動を取るケースもある」。他者に対する共感性に乏しく、相手が弱いとみると、徹底的に攻撃してくるのが特徴だ。

狙われやすい女性・若年・新人
　三木氏によれば、悪質クレーマーに狙われやすい医療現場の職員は「女性、若い人、新人」だ。過剰におびえたり、コミュニケーションの能力が未熟だったりする職員は相手に攻撃されやすい。いわゆる「切れやすい性格」のスタッフの場合は挑発に乗りやすく、大声を出したりするなどトラブルを招く恐れがある。三木氏は「正義感が強過ぎる人は一人で問題を抱え込む傾向がある。そうではなく、悪質クレーマーには複数で対応する必要がある」と述べた。
　1992年、集中治療室のベッドで暴れた患者が、対応に当たっていた看護助手をかんだ。この助手はその後、C型肝炎を発症。訴訟となり、裁判所は病院側に安全配慮義務違反があったとして損害賠償を命じた。
　2009年、新潟県の病院で患者が看護師4人を1時間にわたって土下座させ、仲裁に入った医師に暴行を加えたとして、威力業務妨害と暴行の容疑で警察に逮捕された。患者は深夜のナースコールに対し、「来るのが遅い」「自分の顔を見て笑った」などと、言い掛かりをつけた。
　神奈川県の病院で熱心に毎日、子どもの面会に来る父親がいた。ある日、看護師に「俺の子どもを虐待した。土下座して謝れ」と迫った。看護師はそんなことはしていなかったが、「良い父親」というイメージを持っていた主治医と看護師長は、看護師に謝罪するよう指示した。看護師はショックを受け、小児科病棟で働くことができなくなった。暴言による医療スタッフに対する2次被害だ。

・・・・・・・（転載ここまで）

私には、悪質クレーマーと、自分達医療者の患者を見下した態度、不遜な態度、低いサービスレベルが原因で起こる、問題とをごちゃ混ぜにしているように書かれているようにみえます。

「自分達（医療従事者）は何も悪くない」

この文章からはそういった傲慢な感情が伝わってきます。

「患者のくせに生意気だ」

とでも言いたいのでしょうか？

実際に「「病院　態度　悪い　腹たつ」と検索すると

以下のキーワードが関連検索でヒットします。

病院の態度　腹建つに関連する検索キーワード
病院の受付 態度悪い クレーム

医者の態度 クレーム

病院 受付 腹立つ

医者 態度が悪い

腹立つ医者

病院 受付 クレーム

病院受付対応悪い

医者 感じ悪い

病院 受付 おしゃべり

病院のクレームはどこに

その詳細は書きませんが、明らかに患者を見下した態度、サービス業とはいえないような接客、応対が原因であるといわざるを得ません。

テレビの情報に騙されて、厚労省が発表する健康診断で騙されて病院を受診する人が愚かなことは解っていますが、それ以上に医療機関の不遜な態度に一番の問題があると思います。

しかし、患者側も見下されて当然といえば当然です。

医療は詐欺師集団です。

ガンなど存在しないのに、メディアと医師の権力で国民を騙し、ガンビジネスでぼろ儲けしているのですから、そしてそれが聖路加国際病院の日野原重明中心とした悪人たちのシンジケートです。

エイズの嘘について見てみましょう。これも「癌の嘘」と全く同じ構造です

・・・・・・・（エイズの嘘）

世界中でエイズ患者はおよそ３５００万人存在すると言われている。（ＨＩＶ陽性者数）

年間で１６０万人位がエイズによって命を落としているそうだ。

８０年代から９０年代にかけては日本でもテレビや映画で主人公がエイズに感染して余命があと僅かとなる物語が放映されていました。

それなのであなたはエイズが存在すると本気で思ってはいないでしょうか？

多くの陰謀論者がエイズはＣＩＡが人工的に作った生物兵器であると主張しています。

しかし本当にそうなのでしょうか？

答えを先に言うと『エイズ』というもの自体が全く存在しないのであります。

考え方の論点が違うのです。

どのように違うかと言うと、例えばイギリスのネス湖にはネッシーという生き物が生息していると言われています。

それなので「ネッシーは何を食べているのか？」「ネッシーの体長はどれくらいなのか？」という議論が出てきます。

しかし、その考え方は本当にネッシーが存在するのならばという前提なのです。

一番最初に議論すべきはネッシーが「いるのかいないのか？」ということを考えなければならないのです。

ネッシーはおとぎ話でそんな生き物は存在しません。

なぜそんな話が捏造されているかというと観光客を呼び込む為なのです。

つまりネス湖地元民の観光収入の為でお金儲けの為に過ぎないのです。

それと同じでエイズという病気も存在しないのであります。

医者のお金儲けの手段に過ぎないのです。

世界中でエイズ検査を行っていますが、検査の規格が統一されておらず日本とアメリカ、ドイツ、フランスと国によって検査方法が異なっているのが現状なのです。

ですから、日本の検査で『ＨＩＶ陽性』となってもアメリカの検査では『ＨＩＶ陰性』と違った結果が出てくるのです。

また同じようにドイツで陽性と結果が出ても次の日にフランスで検査を受けると陰性と結果が出ることもあります。

エイズ検査は主に有色人種である黒人とかの遺伝子に反応するように仕組まれています。

有色人種特有の遺伝子がエイズ検査のテスト紙に反応しているだけなので実態はないのです。

ですからアフリカにエイズ患者が多いとされるのです。

エイズ患者と認定された人間は抗ＨＩＶ薬というエイズ発症抑制薬を打たれ死に至ります。

抑制薬とされるのが実は毒物なのです。

同じ有色人種の日本人はアフリカ黒人のようにただ殺されるのではなくお金を取られたうえで殺されます。

アフリカの黒人はお金を持っていませんが日本人はお金を持っているので治療という名目でお金を搾れるだけ搾ったうえで殺されているのです。

エイズという病気が捏造されていてデッチあげられている理由としては二つあります。

ひとつは世界の人口削減の為なのです。もうひとつは医者の食い扶持の為なのです。

この世の中には裏で自分の家系だけが永遠と繁栄できるようにしようとする人間がいます。

自分の家系だけが繁栄する為にはその他の人間をコントロールしなければなりません、

その他の人間をコントロールする為にはその他人間が出来るだけ少数の方が都合がよいのであります。

世界の人口は７０億人いますがこれを１０億人とかに先ず削減しようとしています。

最終的には５万人に削減して完成となります。

そうです。たった５万人しか生き残れないのです。東京ドーム一個分の人間だけしか生き残れないのです。

人間というよりは家畜と言った方が適切かもしれません。

古代ローマ帝国が滅亡したのは北方のゲルマン民族の侵入によるものが原因です。

ローマ帝国の時代には世界人口が２億から３億人いたと言われております。

２億から３億人しかいない時代においてもローマ帝国は世界をコントロールできず滅んでしまいました。

今、裏で世界を牛耳っているのはローマ帝国の残党なのです。（別の一派もいます）

ですから、ローマ帝国の残党は人口を削減し５万人の家畜と共に永遠と繁栄するべく計画を練っているのです。

ローマ帝国の再建なのです。

世界人口が多いということはローマ帝国残党の競合相手が多いということなので帝国再建の邪魔が入ります。

ですから、人口を思いっきり削減しておいてから帝国再建を行うのです。

ですから、エイズやエボラ熱の予防接種といっておきながら毒物を注射して世界中の人間を殺しているのです。

そして次に医者という存在です。

医者という職業は医学部を卒業するとほぼ全員が医者として病院に勤務するか研究センターで働くことになります。（稀に医師国家試験に受からない人もいますが）

他の大学の学部はというと、法学部を出ても法律に携わる職業に全員が就いていません。むしろ法律に携わった仕事をしている方が少数派なのです。

経済学部とか商学部を出ると色々な職業に就いております。

理系の学部も学部で勉強したこととは別の分野の職業に就くことができます。鳩山由紀夫元首相・管直人元首相が理系出身の首相として有名ですよね。

ところが、医学部を出ると医者になりこの業界で一生を過ごすわけです。

なぜ医者が医者として一生を過ごすかという理由ですが、医者になれば一生生活が安泰だからなのです。

厳密に言えば医者という職業でしか食っていくことが出来ないのです。

医者の世界は医者を辞めると全てを失います。

大学時代の友人からも「あいつは医者を辞めた」ということでつまはじきにされてしまいます。

彼らが求人で営業職や事務職等の募集に応募しても受かることは先ず無いと思います。

ですから転職が非常に難しいのであります。

だから医者は一生医者なのです。

ですから、医学部に入学して最初は人助けの為だと思って頑張ってきたとしても現実の世界が抗がん剤治療や薬漬け治療で人間の健康を逆に害していることに気がついて良心の呵責にさいなまれても医者を辞めることができないのです。

医者が医療業界の闇を暴いて世間に公表することはほとんどないのです。

全てを失いますから。

自分の人生を失うか、殺人医療で他人の命を奪うかの二者選択なのであります。

そうなると自分の人生を失うわけにはいきません。

自分の人生を失うわけにはいかない人達が集まった集団が今の医療業界なのです。（中には善良な医師もいます）

若い医師が院長に向かって「この治療法は間違っています。患者が死ぬだけです！」とは間違っても言えないのです。

そんなことでも言ったならば病院をクビになるどころかキチガイ扱いされてどこの病院も雇って貰えなくなるのです。

その筋の世界の『絶縁状』を貰うことと同じなのです。

ですから医療業界は日本医師会を本家とする日本最強の組織なのです。

「白と言えば白、黒と言えば白でも黒」の世界なのです。

「エイズが存在しなくても、存在すると言えば存在する」ということなのです。

人間は自分自身で物事を考えなければ生き残ることはできません。

テレビでやっていたから、本に書いてあったから、学校で習ったからといって盲信してはいけないのです。

サンタクロースがいて夜中にクリスマスプレゼントを枕元に置いてくれると信じている幼稚園児がいてはよいのですが、大人になって本物のサンタクロースが存在すると思っている人はいないと思います。

エイズが本当は存在しないということも私達はそろそろ気がつかないといけないのです。

エイズウイルスの感染経路が咳きやくしゃみ等の空気感染ではなく性行為で感染するとされている理由はなぜなのでしょうか？

それは人口抑制の為なのです。

性行為をするとエイズに感染するかもという恐怖心から性行為の機会が減ります。もしくは全く性行為をしない人もいると思います。

そうなると、子供が新たに産まれてこなくなりますから人口が増えないのであります。

ですから、ありもしないエイズという病気によって注射を打たれて殺されるのと性行為でエイズに感染するという恐怖心によって子供をたくさん産ませないようにコントロールされているのです。

影絵という遊びがあります。

手や紙で犬や鳥などの形を作ってそこに光をあて、出来上がった影で遊ぶ方法です。

影の形は犬の形をしていますが、本物は手なのです。犬ではないのです。

影だけを見て犬だと錯覚しているのです。

これと同じで私達は支配者から影だけを見せられているだけなのです。

いつも騙されています。

私達が人間として正しく生きていく為には自分の人生経験と思考能力だけが頼りなのです。

エイズなんて病気は全く存在しません。

私達は騙されないように影ではなく手を見なければならないのです。

それが真実ですから。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）

「エイズ患者と認定された人間は抗ＨＩＶ薬というエイズ発症抑制薬を打たれ死に至ります。

抑制薬とされるのが実は毒物なのです。

同じ有色人種の日本人はアフリカ黒人のようにただ殺されるのではなくお金を取られたうえで殺されます。

アフリカの黒人はお金を持っていませんが日本人はお金を持っているので治療という名目でお金を搾れるだけ搾ったうえで殺されているのです。」

私達はこういった詐欺集団と関わっているのです。

彼らは医療従事者は患者のことをお客だとは思っていません。

では何と思っているのか？

「単なる鴨」です。

現実にベッド稼働率が悪くても、医療スタッフは突かれません。

突かれるのは、入院権限をもっている医者です。

そこに、不要な医療、不要な検査、不要な入院が介入してきます。

・・・・・・・・・・・（病院ベッド39道県で過剰　不要な入院招く懸念 経済　2018/2/22 23:03日本経済新聞　電子版）

　日本の病院のベッド数が大幅に必要を上回ることがわかった。2016年のベッド数は25年に必要とされる予測より約５％多い。都道府県別にみると39道県が必要以上にベッドを抱える。医療は供給過剰が不要な需要をつくる傾向があり、現状では医療費増に拍車がかかる。厳しい高齢化に備えて、病院にコスト感覚を徹底させるなどの転換が必要になる。

　各都道府県が医療の将来像を示す「地域医療構想」と呼ぶリポートに記した25年の必要なベッド（病床）数と、16年７月のベッド数を日本経済新聞が初めて集計した。病院のベッドが多すぎることは指摘されてきたが、より具体的な数字が明らかになったことで議論が深まりそうだ。
　「地域医療構想」は団塊世代が75歳以上になる25年をにらんだ医療体制をつくる材料。必要なベッド数は人口推計や年齢ごとの入院率などをもとに試算している。
　25年の必要数より実在のベッドが最も多かったのは富山で約29％。熊本や山口が28％前後で続く。要削減率20％を超す13県のうち九州が５県を占めるなど、西日本が目立つ。単純合算すると日本全体で16年に125万床強で25年に要る119万床より約５％多い。ここ数年もベッドの余剰は全体で膨らんでいる。
　ベッドが多い地域はかつて産業振興に似た観点で病院づくりを進めた例もある。入院の必要が低い患者を在宅医療へ移行し、医療機関やベッドを減らす取り組みへの転換が求められる。厚生労働省は供給過剰の解消へ知事の権限を強め、各地の判断でベッド数を管理しやすくする。ただ、削減には医療関係者の強い抵抗が予想され、国全体の抜本策も欠かせない。
　国民医療費42兆円の４割を占める入院医療費は医療財政のカギを握る。ルールに沿った診療は国が代金を支払ってくれるので、ふつうの産業に比べると病院は規模を大きくしすぎて経営が失敗するリスクが小さい。放っておけば必要を上回る病院やベッドが生まれやすい特殊な産業といえる。ベッドが過剰になると病院は空きベッドを埋めようと、通院で済む患者を入院させる動機が生まれる弊害も見逃せない。
　日本の医療体制の過剰ぶりは鮮明。人口千人あたりのベッド数が約13床と、米国や英国の３床弱、フランスやドイツの６～８床を大きく上回る。平均在院日数は約30日に及び、10日以下の欧米各国と比べて突出する。
　国が旗を振る地域医療構想では、患者の状態ごとに「高度急性期」「急性期」「回復期」「慢性期」の４区分それぞれで必要なベッド数をはじく。今回の集計で、特に過剰感が強かったのが重症患者向けの急性期病床だ。高度急性期を含め今は全体の６割を占めるが、25年は同45％で十分。千葉を含む首都圏や愛知、京都など必要なベッド数に足りない地域もあり、全体を見渡した適切な配分が求められる。

・・・・・・・・（転載ここまで）

病院を建てて誰が儲かるのか？

医療ではありません。

ゼネコンと大手医療機器メーカー、天下りできる官僚この３つではないでしょうか？

保険料が高止まりしない、健康保険制度は崩壊しています。

国保も市町村から県に移譲されました。

健康保険診療自体が無駄遣い体質で維持することができないのに、まだそこにこだわっているのですか？

いっそ、自由診療制度にして、エステ、マッサージ、カイロプラクティックも同じ土俵に立たせてはいかかだろうか？

そうすれば、救急医療と周産期医療だけしか残ることはできないだろうし、金持ちだけが、入院する仕組みになるため、病院は医者つきホテルに過ぎないと世間が知ることになるでしょう。

そして、受付やお世話係りの看護婦も国家資格ホテルクラークとなるのですから、当然サービスは上がります。

無駄な医療費がなくなる＝健康保険費がなくなる、税金もなくなる＝無駄に働かなくて良くなる

一石二鳥いや三鳥になります。

・・・・・・・・・・・（病院がなくなったら市民が健康になった夕張から学ぶべきこと）

　医療の行き過ぎが、財政負担の増大を招くばかりか、かえって市民の健康にマイナスになっている可能性があるという。

　財政が破綻した夕張市では各種の公共サービスの大幅縮小を強いられてきたが、医療も決して例外ではなかった。171床あった市立病院は廃止され、19床の診療所と40床の介護老人保健施設に再編された。救急車の応答時間も破綻前の2倍近くかかるようになっていた。当初、これは医療崩壊が避けられないもの考えられていた。

　ところが、医療崩壊に直面した夕張市は、逆に市民の福祉を向上させることに成功した。医療を失った結果、市民がかえって健康になったというのだ。

　財政破綻後の夕張市立診療所の所長を務め、地域医療を担ってきた内科医の森田洋之氏は、医療サービスを縮小せざるを得なくなった夕張では、かえって医療や健康に対する市民の意識が変わり、結果的に心疾患や肺炎で亡くなる人の割合が減ったと指摘する。また、病院が減ったために、医師が患者宅を往診する在宅医療に比重が移ったことで、高齢者一人当たりの診察費が抑制され、病院ではなく自宅で亡くなる人の割合が大幅に増えたという。

　医療サービスの縮小は、当然、市民に不便を強いているはずだ。病床数は減り、救急車の応答時間も1時間を超えた。しかし、森田氏は、医療体制の縮小や削減が原因で、夕張市民の死亡率や死者数が増えたということはないと話す。むしろ、高齢者にとっては、病院ではなく、自宅や特別養護老人ホームなど、終の棲家で天寿を全うし、最期の時を迎えることができるようになったことが、重要な意味を持つと森田氏は指摘する。

　日本では、1951年には8割以上の人が自宅で最期を迎えていたが、現在は75.6％の人が病院で亡くなるようになった。多くの人が自宅など終の棲家で最期を迎えたいと考えているが、実際は家族が最後まで面倒を見ることは難しいのが実情だ。しかし、夕張では医療崩壊によって終末医療を病院に任せられなくなった結果、在宅で療養する患者を隣近所が協力して面倒を見るようになり、地域の繋がりが強まる効果も生んだ。結果的に自宅で死を迎えられる人が増えたと、森田氏は言う。

　森田氏はまた、医療が高度化すると、過剰な医療サービスが提供されるようになり、不必要に医療費が膨れ上がる傾向があると指摘する。人口10万人に対する病床数が日本で最も少ない神奈川県の一人当たりの入院医療費が8万6,046円であるのに対し、病床数が2479床と日本で最多の高知県では、一人当たりの入院医療費が19万70円にものぼっている。

　下手に医療体制が充実すると、市民の医療への依存意識が強くなり、個々の健康に対する意識はかえって希薄になる。とりあえず病院に行けばいいだろうと考える住民が増えるため、医療費がいたずらに膨れ上がる。ところが、夕張のように簡単に病院に行けなくなると、市民が健康を意識し、予防医療を実践せざるを得なくなる。

　夕張では財政破綻という最悪の理由から、市民は否が応にも医療サービスの大幅な低下を受け入れざるを得なかった。しかし、その結果、市民の健康に対する意識が上がり、かえって市民が元気になるという、予期せぬ効果が生まれた。

　現在、急ピッチで高齢化が進む日本では、医療費も年々増加の一途を辿り、国の財政を逼迫させている。しかし、夕張市の経験は、医療費を増やせば自動的に市民の福祉や健康が増すとは限らないことを物語っている。

　財政が逼迫し、医療サービスを縮小せざるを得ないという宿命を抱える日本は、夕張市の実例に何を学ぶべきか。ゲストの森田洋之氏とともに、マル激初登場、ジャーナリストの迫田朋子と社会学者の宮台真司が議論した。

・・・・・・・・・・（転載ここまで）

医療ビジネスがこれだけ焼け太りした現状を解決するには、保険診療をやめるしか方法はありませんし、夕張市が実際に結果を出しています。

悪人たちとしては、「医療がなくなると命が危ない」と論理を摩り替えて、保険税をかき集め、無駄なところに流し込んでいるだけです。

・・・・・・・・（皆保険制度は万能ではない」　国民も医療費無駄遣いの自覚を）

特集／全解明　ニッポンの医者と病院
「ハシゴ」です。しかし大学病院であっても、薬は最初にかかった病院と変わりありません。こんな無駄が日本中で起きているわけです。
メタボリックシンドロームが話題になっています。これは生活習慣からくる太りすぎですから、食べる量を減らし運動をするのが大事です。
50年前、糖尿病患者は日本に10万人しかいませんでした。今は８００万人です。要は栄養過多なのです。豊かなうえに都市化、高齢化が進み、生活習慣病対策が今後の課題です。医療は進歩していきますが、これまでのようにすべてに国がおカネを出せるわけではありません。
――フリーアクセスも見直しの時期でしょうか。
生活習慣病では、ま――医療への信頼が揺らいでいます。日本の医療制度はどこが問題なのでしょう。日本の医療制度は大きな変革期を迎えています。国民皆保険が始まったのが１９６１年で、基本的にこのときの仕組みをずっと維持していることから、さまざまな面で実態と合わないところが出てきています。
61年当時の死亡率のトップは脳溢血で、２番目が結核でした。脳溢血を防ぐために血圧を下げようにも、いくつも薬はありませんでした。当時の日本の医療行政の大きな課題は、国民の栄養状態をよくすること、結核を減らすことでした。誰でもどこでも自己負担が少なく、医者にかかることができる。医療技術が進む一方でこの制度がこれまで続いてきたのは、日本の経済の成長が続いてきたからです。しかし、それは限界を迎えています。

――制度が社会の変化に追いつい
ていないと。
誰もが病院に行けるようになった結果として、ちょっと具合が悪いからと簡単に病院にかかるようになった。診察だけで検査をしない、薬も少ししか出さないと、患者は不満に思って別の病院に行きます。病院のずは患者のセルフコントロールが大事です。都合のいいときに大学病院に自由にかかれるなんていう公的医療制度はどこの国にもありません。
それを許しているのは、ある意味で甘えの構造です。

――医療制度が現実に追いついて
いないということですが、具体的にどう変えればいいでしょうか。
都道府県単位での医療計画の見直し論議の中で、その地域の実態を踏まえた医療計画を策定し、基本的な公的医療サービスを保障し、そこにさまざまな機能をネットワーク化していくことを言っています。公的医療は誰でも、いつでも必要なときに受けられる。しかし、病院を勝手にハシゴするのは困ります。病院の機能分化も必要です。たとえば県庁所在地には、国立病院、国立大学附属病院、県立や市立病院、そのほかにも社会保険や厚生年金などの公的な病院があり、人員、診療科や医療機器がかなり重複しています。
24時間対応の救急や、脳外科や心臓外科のような専門性の高い医療は１カ所に集中させることです。その地域の医師や看護師もいろいろな形でそこに参加するのです。

 

――診療科によっては医師が足りないところがあります。
医師のなり手が少なくて困っている小児科も、夜間の体制は地域の基幹病院に輪番制で小児科医が参加したらどうでしょう。昔は、小児科医はその地域に住んで医院を開業している方も多かったのですが、今は自宅は別の場所です。だから夜間にはそこにはいない。それならば基幹病院に交替で詰めて、そこを使ってもらえばいいのです。
とにかくそこへ行けば、24時間診てもらえる。そうした仕組みをつくるべきです。自家用車がなく子どもを連れて行く方法がなければ自治体が送迎してもよい。知恵の出し方はいくらでもあります。

――患者の自助努力が必要なところは絞る。公的サービスでやらなければいけないところはきっちりやると
医療を考えるうえで大事なのは、アクセスと質とコストです。そのバランスをどうするかという視点が必要です。日本は医療制度全体としては、そんなに悪いわけではない。寿命も健康寿命も長く、乳児死亡率もいちばん低い。Ｇ７の中でＧＤＰに占める医療費の割合は最も低い。公的医療ではアクセスは必ず保障する、24時間。私は自己負担が３割は重いと思うから、財源との相談ですが１割かその前後にして、しかしアクセスポイントの基本は制限しますよと。公的ミニマムは保障したうえで、それ以外はさまざまな選択肢があってもよいでしょう。
――選択肢というのは競争原理を働かすということですか。
医療の質を上げるためにも、必要なコストを負担するということを考えるべきです。ただし、まず
すべての人を対象にした公的医療システムがしっかり整備されなくてはいけません。そのうえで一部の医療にはおカネを払ってもよいという選択肢を増やすべきでしょう。健全で質のよい医療制度のためにも、情報の開示を進めて、公的な医療保険以外ではマーケット原理を入れる選択肢です。

――新任医師の臨床研修制度が始
まって２年。大学病院から派遣される医師が減り、地方の病院では医師不足が深刻になっています。制度の旗振り役としてどう見ますか。
全国医学部・病院長会議は失敗だと言っていますね。でもそれは、今までの制度を前提にしているからです。現状は、大学病院が医局に医師を吸い上げてしまっています。しかし、たとえば、なぜ東大や京大、阪大の附属病院が外来診療をやらなくてはいけないのか。大学附属病院の機能はもっと別のところにある。東京でいえば卒業後の臨床研修は、虎の門病院でも三井記念病院でも、いくらでもいいところがあります。もともと北海道、東北の医師の充足率は50％くらいでした。それをこれまでほおかぶりして、今ごろ、医師が足りないと行政も大学病院も声高に主張するのは、筋違いです。

――しかし現実の医師不足の解決にはどうすればいいのでしょう。
医師の絶対数は、ＯＥＣＤ加盟国の中でも日本は少なすぎる。そして、医学部教育はカナダや米国のように大学を出た人が入る４年制メディカルスクールにすべきです。臨床系大学院がその役割を担ってもいい。無医村への派遣も、たとえば臨床研修２年のうち３カ月を義務化する。当然、財源も確保する。国も奨学金制度で優秀な若者に資金援助する代わりに卒業後の勤務を義務化する。いくつも支援の方策はあります。
1936年生まれ。6 2年東大医学部卒。同大学助手を経て米国留学、7 9年UCLA医学部内科教授。在米経験は6 9 ～84年と長い。8 9年東大第１内科教授。9 6年東海大医学部長。2003～0 6年日本学術会議会長。この1 0月に内閣府特別顧問科
学担当）に。
SPECIAL INTERVIEW 国民も医療費無駄遣いの自覚を【皆保険制度は万能ではない】 (医療制度や医療そのものに対する国民の不信は根強い。現在の医療水準が維持できるかも国民は懸念している。東大医学部教授などを歴任し、日本の医療行政にも深くかかわってきた黒川清氏に聞いた。黒川清●内閣府特別顧問メタボリックは自己管理の問題医師不足は大学病院のエゴなぜ外来診療をやめないメディカルスクールにして大学医局と臨床を切り離せ

Int erview
111 週刊東洋経済 2006.10.28 2006.10.28 週刊東洋経済 110
Yusuke Nakanishi/AFLO

・・・・・・・・・・（転載ここまで）

医療がなくなってもすぐに死にません。

給料の中の生活費から毎月健康保険費でいくら支払っていますか？

それに見合った、医療が受けられていますか？

健康づくりは自分で行うものです。

お金持ちは不摂生してもいいだけです。

庶民は自己管理すればいいだけです。

どれだけ、医療洗脳が深いのでしょうか？とこの記事を読むとあらためて再認識します。