吉本興業や吉本新喜劇を知らない訳でもないだろうに何故こうまで辛辣な表現をするのでしょうか?
吉本新喜劇ならおそらく犯行が確定にでもならない限りは舞台で稼げます。
吉本興業が見捨てないなら、仕事は有るのでしょう。
スポンサーが無ければ地方周りででも稼げるのは確実です。
旧ジャニーズ事務所のアイドルと違って生の方が強いし、アドリブの人ですから。
むしろ問題はだから裁判の行方でしょうし、世間の見方です。
しかし結果なんて2004年のジャニー喜多川氏の件で分かる通りに世間はマスコミが騒がないとおそらく問題を意識するのかとなります。
前にも書いたのですが、他の才能でテレビに出演しないと言う策もあるのかと思います。
テレビに出演しないと言うのは被害者への嫌な思いへの防止になるのでしょう。
だから、裁判の結果よりも文化人的な立ち位置へと昇格する為にもテレビ出演をひかえたらカリスマ性は上がります。
名誉毀損が成立すれば一応出れるのでしょうけど、出演しない方がイメージは傷付かないのかと思います。
下手に出演して炎上等の影響が出るとそちらの方がスポンサーやテレビ局には被害が大きいのでしょう。
確実に問題を判断しないといけないのは吉本興業とフジテレビの話し合いで出演を取り止めたのと同じです。
本来は『疑わしきは被告人の利益に』なのですが、残念ながらネットはそうなっていません。
それどころか判らなかったで済むなら叩きたいのでしょう。
また吉本興業の怖いのは先輩後輩の立ち位置は変わらないのです。
例えば、かなり古い人でも名を残していれば逆らえません。
だからか、吉本興業の表のスターと裏の実力者は違うと言うか怖い体制なんでしょう。
顧問とか相談役とか世間で言われるような名誉職的な存在が居てそれに松本人志さんがなるのでしょう。
仮に5年テレビ出演しないで小さい子供から誰?と言われるようになってもその時にまだテレビが数字を取れないなら駆り出されるような存在ではあります。
気になるのは松本人志さんではなくてテレビの方なんです。
人気者を一人失うと言うだけでなく、旧ジャニーズ事務所で起きた現象が他でも次々と起きる恐怖感は拭えません。
この間の紅白で起きた低視聴率は正にそう言うショックなのでしょう。
防衛省の通達では、部隊や組織として神社などに参拝することを禁止していて、防衛省は、今回の参拝が通達に違反している可能性があるとして、調査するとしています。
これは知らなかったです。
様子を見ていきたいのですが、先ずはXでの意見は
紀藤正樹氏
望月衣塑子さん私的参拝ならともかく、それなら公用車で参拝はまずい。基準が機能しない状況は国の形として問題でしょう>陸自幹部が靖国参拝 通達違反の可能性 防衛省が調査開始 陸上自衛隊の航空事故調査委員会の幹部らが今月9日に東京九段北の靖国神社を参拝したことを毎日新聞記者が確認https://t.co/L4cLGZtVzq
— 紀藤正樹 MasakiKito (@masaki_kito) January 11, 2024
岸田政権の下、軍拡やライセンス生産品のミサイル輸出が解禁となる中で、陸幕副長の公用車での靖国参拝、許されまい
— 望月衣塑子 (@ISOKO_MOCHIZUKI) January 10, 2024
陸幕副長、公用車で防衛省と靖国神社を往復 複数幹部と「私的」参拝 [岸田政権]:朝日新聞… pic.twitter.com/4M3wBEsyDG
Yahoo!コメント欄を見てここまで理解に乏しい人がいるのかと思いました。
確かに能登半島地震での活躍は誇れますが、台湾での選挙即ち中国が苛立っている時にする事ではないでしょう。
刺激して尖閣で暴れてられてもその分、海上保安庁の負担が増えますよね。
そうでなくても事故で大変な時なんですから。
Xではトレンド入りしています。
下記の人物も早速ポストしていられます。
能登空港の仮復旧が完了したことは被災地支援強化のための大きな一歩。関係者の尽力に敬意を表します。
— 玉木雄一郎(国民民主党代表) (@tamakiyuichiro) January 11, 2024
【速報】能登空港の仮復旧が完了 自衛隊輸送機の離着陸が可能に 岸田総理「物資輸送の拠点としてフル活用するよう」指示(TBS NEWS DIG Powered by JNN) https://t.co/B9eahn8MUb
Yahoo!コメント欄の反応も
トップは肯定的な意見でした。
(目次)
■新聞が見出しに掲げた「見えぬ全容」とは
■民放がバラエティー番組やドラマを放送した理由
■AMラジオ放送を維持できない
■窮地に追い込まれたローカル局の経営
■危機に立つ「地方の放送インフラ」
■「地方を見捨てる」という悪魔の選択
■「誰一人取り残さない」と言うのはたやすい
■誰も責任を取らず、「なんとなく」見捨てられる
こんなのはAMラジオの施設の建て替えに伴う経営判断で以前から言われていました。
つまり地震や過疎に関係のない話です。
確かに地方放送局の経営が厳しいのは事実ですが、ダメならNHKと言う手段が残ります。
2023年度(令和5年度)の予備費は4580億円ほど残っており、今月開催される通常国会で補正予算が順当に組まれれば、2月上旬には予備費を使い切るまでに充分な予算が投下できるようになるでしょう。現状では、岸田文雄さんは1兆円を超える復興予算を組むとされており、なかなか強烈なものがございます。
これの何処が見捨ているのか疑問です。
ズバリ言えば岸田内閣の生命線です。
失敗したと決まれば予算か成立後にでもサヨナラされてしまいます。
失敗したと決まれば予算か成立後にでもサヨナラされてしまいます。
悪口でない証拠に実際それまでに有力議員の立件が確実ならマスコミはおそらく内閣打倒の狼煙(のろし)を上げるのでしょう。
そんな事されたら、保ちません。
それを防ぐ唯一の頼み綱が能登半島地震の対策なのです。
それを将来がとか言う人達っておそらく記事を書くだけしか考えていないようにしか見えません。
ただ、今週の急速な株高については、「日経平均が節目水準を抜け、投機筋が空売りの買い戻しを迫られた」(中堅証券)など需給要因が大きいと見る市場関係者も多い。井出真吾・ニッセイ基礎研究所チーフ株式ストラテジストは、「日本企業が変わったとの考え方につながる新たな要素はない」と述べ、「短期的には一段高もあり得るが、いったん手じまい売りが出るリスクの方が大きい」と話している。
長続きしないまでも上がらない事には興味も持たれませんから、そこは考えておかないと!