長崎忌 2008年08月09日 | Weblog 蝉声の降り注ぐ日の長崎忌 今日63年目の長崎平和式典。季重なりで詠むことも時にあります。 原爆忌は8月6日の広島忌と、8月9日の長崎忌の二つがありますが、 日本で戦争中をいいことに、人体実験を2回もされたような感じがしました。 どのような理由も正当化されない核実験です。何故世界から無くならないのでしょうか。 « 立秋 | トップ | 原爆忌 »
2 コメント コメント日が 古い順 | 新しい順 戦争責任 (緑風) 2008-08-14 20:35:54 責任を取つてもらへと原爆忌 緑風こんばんは、明日は終戦記念日ですね。今日は長いですが、責任は俺が取る!(The buck stops here.) といって悪魔になった大統領のお話です。原爆投下とトルーマン大統領 1945年8月6日、広島が原爆でこの世の地獄と化した時、トルーマン大統領はポツダム会談からの帰路、大西洋上の巡洋艦オーガスタ上にあったが、原爆成功の報につぎのような声明を発した。 「一九四二年以来原子兵器の完成の競争が米、英とドイツの間に行われてきた。だがわれわれが勝った。廿億ドルの予算と十二万の人員でわれわれはこの史上最大の科学的冒険で勝利を得たのである。史上最初の原子爆弾が軍事基地である広島に落とされたのは非戦闘員の死傷を少なくするためであった。これは警告であり、日本が降伏しない限り引き続き原爆を使用する。不幸にも日本で多数の非戦闘員の生命が失われるだろう。日本の非戦闘員が即時工業都市を去ることを勧告する。私は原爆の悲劇的な意義を理解している。われわれがこれを使用したのは戦争の苦痛を短縮し、多数のアメリカ青年の生命を救うためである。」(社会タイムス・昭和28.8.7) 1958(昭和33)年2月2日、アメリカのCBSテレビの放送番組「今だから話そう」に出演したトルーマン前米大統領が、その対談の中で、次のような発言を行った。 「私は広島、長崎の原爆攻撃を指令した後に良心のとがめを少しも感じなかった。これからも万一の場合水爆使用は確かだ。」 「当時米軍は関東平野と日本の南西部に敵前上陸を行う計画だった。これには百五十万の兵員を要し、五十万の負傷者と二十五万の死者を出すことは必至だった。われわれが強力な新兵器を持っていた以上、それが大量殺人兵器だからといって、私はこれを使うことに良心のとがめを感じることはなかった。戦争には反対だが、勝てる兵器をもちながら、それを使わなかったとすればバカげたことである。私は水爆が戦争に使われないように希望するが、万一、世界が大混乱に巻きこまれれば、水爆は使われるだろう。このことは間違いないだろう。」(東京新聞・昭和33.2.3) 原水爆禁止広島協議会はこの放送を問題にし、5日理事会を開き、「十二年後の今日でさえ死の恐怖に脅かされている被災者を含めて広島市民は憤りをもって抗議する。あなたがこの言葉を撤回し平和のために尽くすよう、尊い二十数万の魂とともに要求する」という抗議文を発送することになった。(昭和33.2.6) 渡辺広島市長は、正式な意見として、7日、文書で次のとおり表明した。 「トルーマン前大統領の放送に関する新聞の報道が事実ならはなはだ遺憾に思う。たとえ戦時中とはいえ、無防備の都市へ原爆を落し市民の多数を殺したことは人道上許しがたい。さらに今後の情勢によっては水爆も使用されるという言葉は原水爆禁止の世論が高まっている時でもあり、重ねて遺憾の意を禁じえない。」(産経新聞・昭和33.2.8) 広島市議会は、2日のトルーマン前米大統領の発言に対し、13日の臨時緊急市議会で、次のような抗議声明を決議、直ちにトルーマンに発送した。 「広島、長崎の原爆投下を指令した後、なんら良心の責め苦を感ぜず、今後も万一の場合水爆を使うというトルーマン前米大統領の言葉が事実であるとすれば広島市民とその犠牲者をぼうとくするもはなはだしい。本市議会は市民の憤激を持ってこれに抗議するとともに人類と平和の名においてその言葉を撤回し、世界平和のためにその義務を尽くされるよう米国と米国民の知性と平和への良心に訴えることを声明する。」(朝日新聞・昭和33.2.14) トルーマン前米大統領は3月14日の記者会見で、広島市議会議長にあてた手紙の内容を発表した。一、広島市民の感情は容易に理解できるし、市議会の決議によって私の感情はいささかも傷つけられるものではないが、市議会および貴下に対し歴史的な事実のいくつかを思い出していただくことが必要だと考える。一、一九四一年ワシントンで日米両国代表によって平和交渉が行われている間に日本海軍は宣戦布告も行わずにパールハーバーの海軍基地に対し無警告爆撃を行った。この攻撃で数千人の若い米海軍将兵および市民が殺された事態は日米間の戦争にまで発展した。これは不必要な恐るべき行為であった。一、米国はペルリ提督が日米間の友好にとびらを開いて以来ずっと日本の友好国であり、日露戦争にも米国は日本に同情を持ち、当時の米大統領セオドア・ルーズベルトは仲介に立って講和を実現した。しかし日本は一九三〇年代に枢軸国に加盟し、ドイツのヒトラー政権、イタリアのムッソリーニ政権敗北後ひとり取残された。一、米、英、中国(国府)は、ソ連がまだ対日宣戦を行わない前に一九四五年ポツダムで日本に対しドイツ、イタリアとともに降伏するよう最後通告を行った(注=ポツダム宣言四五年七月二十六日調印)が、日本はこれに対し非常にそっ気のない無礼な回答を寄せた。米国の軍事当局者は米、英、中国三国首脳に対し関東平野および九州に上陸するためには少なくとも百五十万の兵力が必要だとの報告を寄せた。一、日本に対し降伏するよう最後通告を出す前に、七月十六日には世界史上最大の破壊力の実験に成功した。(注=ニューメキシコ州アルマゴルドにおける初の原爆実験成功をさす)閣議および軍司令官、チャーチル英首相らと長い間検討した結果、原爆を日本の戦争計画に従っている二都市すなわち広島と長崎に落とすことが決定された。軍事当局者たちは原爆投下の数日後日本が降伏したときに、この降伏で少なくとも連合国軍将兵二十五万人および日本人二十五万人が完全な破壊から救われ、双方ともその倍の人間が一生不具となるのを免れたと推定した。原爆投下を命じた当事者として、私は広島と長崎の犠牲は日本と連合国の将来の福祉のためにせっぱつまった必要な措置だったと考える。もし日本が四一年十二月にパールハーバーでヤミ打ちを仕掛けなければ、このような重大決定をする必要はもちろん決して起らなかったであろう。(朝日新聞・昭和33.3.15) トルーマン前米大統領は、4月8日、再び広島への原爆投下について次のように語った。 「広島市民がいかにひどい目にあったとしても、私が最初の原爆投下を命令しなければならなかった事情をなぜまだ了承しないのかわからない。それは連合国としてただ戦争を終わらせなければならなかったという問題だったのである。私は広島市民に対し原爆が使用されたのは日本の指導者の罪だということを伝えようと努めてきた。」(朝日新聞・昭和33.4.9) 《このページの文章は、「新聞資料原爆」(小田切秀雄監修 1987.8.1 ㈱日本図書センター発行)に掲載の新聞切り抜き資料を基に、それらを引用、また参考にして構成しました。》--------------------------------------------------------------------------------米機の新型爆彈による攻撃に対する抗議文(昭和20年8月10日) --------------------------------------------------------------------------------【参考資料集】 返信する 戦争責任 (ミコちゃん) 2008-08-15 00:49:33 緑風様、詳しい参考資料集をありがとうございました。当時の大統領、トルーマンが原爆投下2発を命令したとのことは聞いておりましたが、当然、後悔の念に苦しんでいたことでしょうと思っていました。読ませて頂き、本当に驚きです。人は戦争になると、常軌を逸するのはお互い様でしょうが、パールハーバーでの青年数千人の犠牲者の報復にしては、あまりに大勢の一般人を殺傷していますよ。百倍、2百倍、3百倍・・・悔しく残念です。本当に許されることではありませんね。戦争責任は双方にあるのでしょうが、回避する方法を出せなかったことが、今さらながら、悔やまれますね。「摩擦や揉め事の上手な収め方」は、何時の時代にも必要であり、これは狭い世界でも当てはまりますね。例えば、夫婦、兄弟、家庭内、ご近所同士、学校内、職場といった世界ですけれど。 返信する 規約違反等の連絡 コメントを投稿 goo blogにログインしてコメントを投稿すると、コメントに対する返信があった場合に通知が届きます。 ※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます 名前 タイトル URL ※名前とURLを記憶する コメント ※絵文字はJavaScriptが有効な環境でのみご利用いただけます。 ▼ 絵文字を表示 携帯絵文字 リスト1 リスト2 リスト3 リスト4 リスト5 ユーザー作品 ▲ 閉じる コメント利用規約に同意の上コメント投稿を行ってください。 コメント利用規約に同意する 数字4桁を入力し、投稿ボタンを押してください。 コメントを投稿する
こんばんは、明日は終戦記念日ですね。今日は長いですが、責任は俺が取る!(The buck stops here.)
といって悪魔になった大統領のお話です。
1945年8月6日、広島が原爆でこの世の地獄と化した時、トルーマン大統領はポツダム会談からの帰路、大西洋上の巡洋艦オーガスタ上にあったが、原爆成功の報につぎのような声明を発した。
「一九四二年以来原子兵器の完成の競争が米、英とドイツの間に行われてきた。だがわれわれが勝った。廿億ドルの予算と十二万の人員でわれわれはこの史上最大の科学的冒険で勝利を得たのである。史上最初の原子爆弾が軍事基地である広島に落とされたのは非戦闘員の死傷を少なくするためであった。これは警告であり、日本が降伏しない限り引き続き原爆を使用する。不幸にも日本で多数の非戦闘員の生命が失われるだろう。日本の非戦闘員が即時工業都市を去ることを勧告する。私は原爆の悲劇的な意義を理解している。われわれがこれを使用したのは戦争の苦痛を短縮し、多数のアメリカ青年の生命を救うためである。」(社会タイムス・昭和28.8.7)
1958(昭和33)年2月2日、アメリカのCBSテレビの放送番組「今だから話そう」に出演したトルーマン前米大統領が、その対談の中で、次のような発言を行った。
「私は広島、長崎の原爆攻撃を指令した後に良心のとがめを少しも感じなかった。これからも万一の場合水爆使用は確かだ。」
「当時米軍は関東平野と日本の南西部に敵前上陸を行う計画だった。これには百五十万の兵員を要し、五十万の負傷者と二十五万の死者を出すことは必至だった。われわれが強力な新兵器を持っていた以上、それが大量殺人兵器だからといって、私はこれを使うことに良心のとがめを感じることはなかった。戦争には反対だが、勝てる兵器をもちながら、それを使わなかったとすればバカげたことである。私は水爆が戦争に使われないように希望するが、万一、世界が大混乱に巻きこまれれば、水爆は使われるだろう。このことは間違いないだろう。」(東京新聞・昭和33.2.3)
原水爆禁止広島協議会はこの放送を問題にし、5日理事会を開き、「十二年後の今日でさえ死の恐怖に脅かされている被災者を含めて広島市民は憤りをもって抗議する。あなたがこの言葉を撤回し平和のために尽くすよう、尊い二十数万の魂とともに要求する」という抗議文を発送することになった。(昭和33.2.6)
渡辺広島市長は、正式な意見として、7日、文書で次のとおり表明した。
「トルーマン前大統領の放送に関する新聞の報道が事実ならはなはだ遺憾に思う。たとえ戦時中とはいえ、無防備の都市へ原爆を落し市民の多数を殺したことは人道上許しがたい。さらに今後の情勢によっては水爆も使用されるという言葉は原水爆禁止の世論が高まっている時でもあり、重ねて遺憾の意を禁じえない。」(産経新聞・昭和33.2.8)
広島市議会は、2日のトルーマン前米大統領の発言に対し、13日の臨時緊急市議会で、次のような抗議声明を決議、直ちにトルーマンに発送した。
「広島、長崎の原爆投下を指令した後、なんら良心の責め苦を感ぜず、今後も万一の場合水爆を使うというトルーマン前米大統領の言葉が事実であるとすれば広島市民とその犠牲者をぼうとくするもはなはだしい。本市議会は市民の憤激を持ってこれに抗議するとともに人類と平和の名においてその言葉を撤回し、世界平和のためにその義務を尽くされるよう米国と米国民の知性と平和への良心に訴えることを声明する。」(朝日新聞・昭和33.2.14)
トルーマン前米大統領は3月14日の記者会見で、広島市議会議長にあてた手紙の内容を発表した。
一、広島市民の感情は容易に理解できるし、市議会の決議によって私の感情はいささかも傷つけられるものではないが、市議会および貴下に対し歴史的な事実のいくつかを思い出していただくことが必要だと考える。
一、一九四一年ワシントンで日米両国代表によって平和交渉が行われている間に日本海軍は宣戦布告も行わずにパールハーバーの海軍基地に対し無警告爆撃を行った。この攻撃で数千人の若い米海軍将兵および市民が殺された事態は日米間の戦争にまで発展した。これは不必要な恐るべき行為であった。
一、米国はペルリ提督が日米間の友好にとびらを開いて以来ずっと日本の友好国であり、日露戦争にも米国は日本に同情を持ち、当時の米大統領セオドア・ルーズベルトは仲介に立って講和を実現した。しかし日本は一九三〇年代に枢軸国に加盟し、ドイツのヒトラー政権、イタリアのムッソリーニ政権敗北後ひとり取残された。
一、米、英、中国(国府)は、ソ連がまだ対日宣戦を行わない前に一九四五年ポツダムで日本に対しドイツ、イタリアとともに降伏するよう最後通告を行った(注=ポツダム宣言四五年七月二十六日調印)が、日本はこれに対し非常にそっ気のない無礼な回答を寄せた。米国の軍事当局者は米、英、中国三国首脳に対し関東平野および九州に上陸するためには少なくとも百五十万の兵力が必要だとの報告を寄せた。
一、日本に対し降伏するよう最後通告を出す前に、七月十六日には世界史上最大の破壊力の実験に成功した。(注=ニューメキシコ州アルマゴルドにおける初の原爆実験成功をさす)閣議および軍司令官、チャーチル英首相らと長い間検討した結果、原爆を日本の戦争計画に従っている二都市すなわち広島と長崎に落とすことが決定された。軍事当局者たちは原爆投下の数日後日本が降伏したときに、この降伏で少なくとも連合国軍将兵二十五万人および日本人二十五万人が完全な破壊から救われ、双方ともその倍の人間が一生不具となるのを免れたと推定した。原爆投下を命じた当事者として、私は広島と長崎の犠牲は日本と連合国の将来の福祉のためにせっぱつまった必要な措置だったと考える。もし日本が四一年十二月にパールハーバーでヤミ打ちを仕掛けなければ、このような重大決定をする必要はもちろん決して起らなかったであろう。(朝日新聞・昭和33.3.15)
トルーマン前米大統領は、4月8日、再び広島への原爆投下について次のように語った。
「広島市民がいかにひどい目にあったとしても、私が最初の原爆投下を命令しなければならなかった事情をなぜまだ了承しないのかわからない。それは連合国としてただ戦争を終わらせなければならなかったという問題だったのである。私は広島市民に対し原爆が使用されたのは日本の指導者の罪だということを伝えようと努めてきた。」(朝日新聞・昭和33.4.9)
《このページの文章は、「新聞資料原爆」(小田切秀雄監修 1987.8.1 ㈱日本図書センター発行)に掲載の新聞切り抜き資料を基に、それらを引用、また参考にして構成しました。》
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米機の新型爆彈による攻撃に対する抗議文(昭和20年8月10日)
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【参考資料集】
当時の大統領、トルーマンが原爆投下2発を命令したとのことは
聞いておりましたが、当然、後悔の念に苦しんでいたことでしょうと
思っていました。読ませて頂き、本当に驚きです。
人は戦争になると、常軌を逸するのはお互い様でしょうが、
パールハーバーでの青年数千人の犠牲者の報復にしては、
あまりに大勢の一般人を殺傷していますよ。百倍、2百倍、3百倍・・・悔しく残念です。
本当に許されることではありませんね。戦争責任は双方にあるのでしょうが、
回避する方法を出せなかったことが、今さらながら、悔やまれますね。
「摩擦や揉め事の上手な収め方」は、何時の時代にも必要であり、
これは狭い世界でも当てはまりますね。
例えば、夫婦、兄弟、家庭内、ご近所同士、学校内、職場といった世界ですけれど。