いのちの電話 「この叫び聞いて」相談内容は深刻化
毎日新聞2017年11月11日
自殺予防のために悩みを聞く全国の「いのちの電話」に相談が殺到し、対応が追いつかない状況が続いている。神奈川県座間市のアパートで９人の遺体が見つかった事件では、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）で自殺願望を漏らした女性たちが巻き込まれた。追い詰められた人々のケアの現状はどうなっているのか。【和田浩幸】
「以前自殺未遂をしたが、やっぱり死ぬしかない」「衝動的に線路に飛び込んだ」。昨年、全国最多の約２万８０００件の相談を受けた「埼玉いのちの電話」には毎日、悲痛な声が届いている。電話５台、２４時間態勢でボランティア約３００人が相談に当たる。内藤武事務局長は「内容が深刻になり、１件当たりの相談時間が長くなった」と語る。
昨年は相談時間の合計が１万５４００時間（１人当たり３３分）と過去最長だった。相談件数は最多の２０１３年（約３万１０００件）より減ったが、相談時間が延びたため、電話をかけたがつながらなかった人がむしろ増えた可能性がある。過去の調査では、かかった電話の３～４％しか出られなかったというデータもある。
４０年以上関わってきた女性相談員（７９）は「自殺をほのめかした人から『思いのたけを話すことができた』と感謝されることもある。人間関係が希薄になり、話すことに飢えた人が増えたように思う」と振り返る。
社団法人・日本いのちの電話連盟（東京都）によると、全国の相談件数のピークは東日本大震災後の１２年の約７６万件。昨年は約６８万件に減った。ただ、相談内容をみると「死にたい」と話したり未遂歴があったりするなど、危険性が高い人の割合（自殺傾向率）は１１・５％。２％程度だった１９９０年代より高い傾向が続いている。
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座間市の事件の被害者は、全員が１０～２０代の若者だった。
同連盟によると、電話相談に占める２０代以下の割合は０６年の２３％から１６年は１３％まで低下した。しかし昨年、メール相談を始めたところ多くの利用者は若者で、自殺傾向率は４０％台に上った。連盟の担当者は「テキストによる相談のほうが若い世代はなじみやすい。若者が何を求めているか分析したい」と危機感をにじませる。
厚生労働省の統計では、１１年まで年３万人台で推移した自殺者数は１６年は２万１８９７人。それでも日本の１４年の自殺死亡率（人口１０万人当たりの自殺者数）は１９・５で、世界で６番目に高い。
立教大の福山清蔵名誉教授（臨床心理学）は「自殺者は減っても不安や絶望、孤独を訴える人は減らず、予断を許さない。若い世代はＳＮＳなどで心情を吐露しており、コミュニケーション方法の変化に応じた新たなアクセス手段を考える必要がある」と語った。
主婦や退職者が応対 １年半講習受け認定
いのちの電話は１９５３年、イギリスで始まった自殺予防のための市民運動がモデル。日本ではドイツ人宣教師の呼び掛けで７１年に始まり、その後に全国に広がった。運営費のほとんどを寄付などで賄っている。
現在では全国５２カ所で約６５００人がボランティアで相談員を務めており、主婦や退職者らが多い。相談員はピークの２００１年に約８０００人を数えたが、高齢化などで減少傾向にある。
このため、各地のセンターが参加を呼びかけている。最も歴史のある「東京いのちの電話」は２２～６５歳を対象に募集しており、臨床心理士などによる約１年半の養成講座を受講し、認定を受ける必要がある。
応募や相談先の電話番号は「日本いのちの電話連盟」がホームページ（http://www.inochinodenwa.org/）で周知している。
死にたくなるような社会が続いているということだろう。
あの事件から「命の電話」だけでは対応しきれない状態のようだ。
日常の生活で、「大人の」役割が大事だ。
話を聞くこと。それだけでもいい。