迎賓館赤坂離宮50周年！どんな部屋が？世界各国の国王や大統領らをお迎えする国宝の本館をすたすた！｜TBS NEWS DIG
https://www.youtube.com/watch?v=GQFgHaqu5kw
以前から見学したかのですが何と高倍率の抽選。 中奈と予約できません。 しかし、観光バス会社が、ホテルとの昼食＋赤坂離宮の見学がセットになったツアーをやっている事が分かり、今年の夏は家族全員分の予約しました。
はとバスのツアーです。
皆さんも、どーぞよい夏休みを！
トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」 ユダヤ人、ユダヤ教の影響https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/4c19eeb1a119891d43f661a484247b82
からの続き
エルサレム神殿の建造者がフリーメーソンの元祖？
アメリカの一ドル札裏側にエジプト、ピラミッドが描かれている事は前述した。 アメリカとエジプトそしてフリーメーソン、どうみても両国に大きな交流があったとは考えられない。
ただし世界の七不思議、ピラミッドを設計したのは石工（メーソン）達に違いない。 だからフリーメーソンがこの頃に創設されたといわれても反論する根拠はない。 実は日本が第二次世界大戦後、日本を占領支配したGHQの最高司令官マッカーサー元帥は鳩山一郎（熱心なキリスト教徒で、のち首相）をとても気に入り、フリーメーソンに入会させている。 その折、鳩山はフリーメーソンが四千年も前から存在していると知らされ、感激して入会したと言われる。
ここから筆者の勝手な憶測が入る。 アメリカ・フリ－メーソンが敢て一ドル札の裏側にピラミッドの絵を掲載したのは、ユダヤ人が設立したエルサレム神殿、隣接するソロモンの宮殿がどちらも破壊され、この二つの建造物を再現しようにもできなかったからではないか。
その代わりに古い石の建造物ピラミッドを代用したのではないかというのが筆者の推理である。 いや、もしかするとエジプトのピラミッドを設計したのは、ユダヤ人のメーソンかも知れない。だからフリーメーソンがこの世に誕生したのは、ユダヤ人が設立したエルサレム神殿、ソロモン宮殿、この二つの建造に参加したユダヤ人の石工（メーソン）たちが創立したのではないかということである。
実はユダヤ教聖典タルムードの中に「ユダヤ民族こそ神から選ばれた選民であり、他の民族は奴隷として使えばよい」（第二次大戦の時、この文言は抹消されたといわれている）という他の民族が見たら激怒するような文言が記されている。 このため、エルサレム神殿、ソロモン宮殿の建立に参加した石工たちは「自分たちこそエリート中のエリート」として鼻高々であったの違いない。
ただしユダヤ教は「神から選ばれた選民」と高言しているものの､「貧しい人がいれば、皆で協力して救済しなければならない」との、とても優しい文言もある。 ただし、それはユダヤ教を信仰するユダヤ人に対してのみのことである。 っ自民族のみをほめたたえる宗教が、他の民族に布教できるわけがない。 その行き過ぎを修正し、万人のための宗教を創立しようとした人物こそ「イエス」である。
中世ヨーロッパの築城に参加した石工たちが、その高等技術と城そのものの秘密を重視したことはすでに述べた。 それはユダヤ人石工たちが建造したエルサレム神殿、ソロモン宮殿にしても同じこと。 その高等技術もさることながら、外敵に襲われた際、秘密の逃げ道、隠れ部屋がすぐに発見されるようでは困る。これも秘密にしなければならない。
城、神殿、宮殿の建設にタッチした石工達は、その建造物の主人たちから一目置かれるのは当然事。彼ら、棟梁と石工達は、王様,領主達から、無税の特権の他、毎年の高価なプレゼントなどがあり、大変な金持ちになっていた。
その有り余った大金を、確実に儲かる分野へ投資して、更に財産を増やす一方、ユダヤ教の「貧しい者は皆で協力して救済すべし」とのポリシーに従い、慈善事業へも資金を投下する。これがフリーメーソンの大きな役目といわれている。キリスト教もイスラムもこの慈善事業への投資を受け継いでおり、このため、ユダヤ教、イスラム教は「兄弟宗教」と言っても決して過言ではない。
（関連情報）
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02.明治維新の大功労者 トーマス･グラバー フリーメーソンつぃいての活躍
本の 表紙と帯
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03.トーマス・グラバーと明治維新 FACTベースの基礎知識
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04.トーマス・グラバー 第一章 トーマス十二歳、生まれ故郷を後へ 初恋の人との別れ
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23.トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」フリーメーソン スコットランド誕生説https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/194f5922d71fa37432b95db28f4c6ecc
24.トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」米国一ドル札になぜピラミッドhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/b8297ea1482fabeeef10ccf0198c2c48
25.トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」 慈善事業へ大貢献https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/93031a0c3fe62f8e64d278135a828f6f
26.トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」 ユダヤ人、ユダヤ教の影響https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/4c19eeb1a119891d43f661a484247b82
27.トーマス・グラバー 第三章 世界の大きな謎」 エルサレム神殿の現像者がフリーメーソン
の元祖？
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/34570551957cf6c8719daae38f9ef2af
この本には、歴史的に貴重な写真、図、文献なども数多く掲載されている秀逸な作品ですが、それらをPDF化して皆さんに紹介することもできますが、著者と発行所の『長崎文献社』に敬意を払って、全てを紹介するのは、控えたいと考えております。
★ト－マス・グラバー ここまでの投稿記事一覧
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/659dadfd8abcded85689534cb5c627a6
★フリーメーソン・イルミナティ・秘密結社 ここまでの記事一覧
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/d52e37f7e9a7af44f93554ed333744b3
共同通信社の世論調査で、9月に予定される自民党総裁選で次の総裁に誰がふさわしいか聞いたところ、石破茂元幹事長が28.4%でトップだった。
小泉進次郎元環境相12.7%、高市早苗経済安全保障担当相10.4%、河野太郎デジタル相9.0%、上川陽子外相8.2%と続いた。岸田文雄首相は7.5%で6位だった。
7位以下は茂木敏充幹事長2.5%、野田聖子元総務相1.1%で、加藤勝信元官房長官、小林鷹之前経済安全保障担当相、林芳正官房長官がいずれも0.7%だった。
自民支持層に限ると、石破氏29.1%に続き、首相が14.3%で2位に浮上。以下は高市氏12.9%、小泉氏12.8%、河野氏9.6%、上川氏5.0%、茂木氏3.2%の順だった。
「支持する政党はない」と答えた無党派層では、石破氏25.5%、小泉氏11.3%、上川氏9.5%、河野氏9.1%、高市氏8.2%と続き、首相は5.7%で6位だった。〔共同〕
日経記事2024.07.21より引用
次世代放射光施設「ナノテラス」はナノメートル級の微細な世界を可視化する（光科学イノベーションセンター提供）
2024年春に東北大学青葉山キャンパス（仙台市）で稼働した巨大顕微鏡「ナノテラス」が面白い。
「コアリション」と呼ぶ共同利用組織に参加する企業・団体数は意向表明も含めて150を超えた。
最先端の実験設備を素材開発などに活用しようと大手メーカーの研究員らが集まり、東北大を核に産学連携による新たなイノベーション拠点を形成しつつある。
ナノテラスは太陽光の10億倍もの明るさの光を使って原子レベルで物質を見る次世代放射光施設だ。
国に加え、地元の経済界や自治体が整備に参画。加入金を払ってコアリションメンバーになれば、年間200時間を上限に10年間利用する権利が得られる。
研究内容を開示する必要がないため、利用企業はライバルに知られずに開発を進められる。地元側の代表機関である光科学イノベーションセンターの高田昌樹理事長は「実験開始早々、（放射光が出る）ビームラインごとに衝立（ついたて）を設けてほしいと要請された」と明かす。
そこまで神経質になるのは「重要な実験が行われている表れ」（高田理事長）。
企業利用の第1陣となった住友ゴム工業は「光の質が非常にいい。見えなかった世界が見られるようになるという期待感がある」（先進技術・イノベーション研究センター長の岸本浩通氏）と話す。
タイヤなどに使われるゴムは天然ゴムに微量の硫黄を混ぜて加熱することで、弾力性・耐久性を獲得する。しかし、軽い元素である硫黄を従来の電子顕微鏡で見ることは難しかった。
硫黄がどんな役割を果たし、ゴムの劣化の過程で何が起こるのか。原子レベルで確認できれば、長寿命タイヤなどの開発を加速する可能性がある。
「結合の仕方でゴムの物性は変わる。可視化はずっと課題だった」（研究開発本部長の上坂憲市氏）。
まずは実用化を目指す「リチウム硫黄電池」の性能向上に取り組み、「硫黄を見る技術」を蓄積する。
メニコンはコンタクトレンズ開発に活用する。すでに、1カ月交換のソフトコンタクトが設計通りの機能を果たしているかを原子レベルで確認することに成功した。
日本では2週間タイプが好まれるが、欧州や中国は1カ月タイプが主戦場。共創戦略部の伊藤恵利部長は「世界に打って出る武器になる」と話す。
ナノテラスが東北大キャンパス内に設置された意義は大きい。同大学は半導体や材料科学などの幅広い分野で豊富な産学連携の実績を持つ。
ナノテラス隣接地に研究ラボなどを備えた拠点を開設するなど、今後もサイエンスパーク整備を加速する。
日本企業がかつてのように研究開発を自社内で完結できればそれに越したことはない。ただ、文部科学省の研究所による「科学技術指標」をみてもわかるように、日本の企業部門の研究開発費はリーマン・ショックを機に中国に抜かれ、現在は世界3位。
増額を続ける米中との差はひらくばかりだ。コア技術の開発で大学など外部との連携を強化するなど、研究開発のあり方をバージョンアップする時期に来ている。
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日経記事2024.07.21より引用
全国の国立大のうち、3校が授業料引き上げを検討中で、12校が今後検討する可能性があることが日本経済新聞のアンケートで分かった。
教育研究環境の改善などを理由に2割弱が財源確保の選択肢に入れている。大学の多くは授業料を約20年据え置いてきたが、東京大の引き上げ検討を契機に、同様の動きが広がる公算が大きくなりつつある。
授業料引き上げを選択肢とする背景には、国立大の財政の厳しさがある。基盤的経費である国からの運営費交付金は国の財政難などを背景に減少傾向が続き、2024年度は1兆784億円と20年前から13%減った。足元の光熱費や人件費の増大も財政を圧迫している。
国際競争力の低下への危機感も高まっており、教育研究環境の改善のための財源を確保する必要に迫られている。デジタルトランスフォーメーション（DX）への対応も急務だ。
国立大の授業料はかつて文部科学省が財務省と協議の上、一律で設定。私立大の平均授業料が右肩上がりで増えるなか、国立大も物価上昇といった社会情勢を考慮し、私立大授業料との格差が広がらないように連動して引き上げられ続けた。
04年度には52万800円と約30年間で14倍にまで到達し、平均年間給与の数%から1割超へと増えた。
文科省は同年度、自立を促すために国立大を法人化。05年度には引き続き私立大授業料が上がっていることも踏まえ、授業料の目安となる「標準額」を省令で53万5800円に設定した。
さらに07年度には各大学の財源確保を柔軟にする観点から、1.2倍までの引き上げを認めた。
ただ19年度に東京工業大が初めて引き上げるまでは、横並びでの据え置きが続き、文科省も標準額を見直さなかった。
据え置きの背景には、学生の経済的な負担増を避けたいとの大学・文科省共通の考えがある。とりわけ大学には、少子化が加速するなかで自校の受験者数の減少につながるとの懸念や、自己収入である授業料収入を増やせば国の交付金削減を招きかねないという抵抗感があった。
国立大の授業料が変わらない現状には批判の声もある。私立大の授業料の平均は23年度で約96万円で、20年間で約15万円増額。私立大と国立大の授業料格差は1.6倍から1.8倍へと広がっている。
国力を維持する人材を育てるためにも、大学教育の質向上は欠かせない。経済的な理由で進学機会を奪うことがないように、奨学金制度のあり方も検討しながら、大学教育を支えるコスト分担について議論を深める必要がある。
※掲載される投稿は投稿者個人の見解であり、日本経済新聞社の見解ではありません。
別の視点
教育制度は国力のベースとなるだけに欧米の名門大学もあの手この手で教育水準の引き上げを探ります。
日本だけが旧態依然であるわけにはいかず、授業料引き上げはやむを得ない部分があります。
ただ米国や英国が高い授業料（年額で少なくとも数百万円相当）を徴収する一方、フランスやドイツは多額の税金を投じて格安で学べるようにするなど、様々なやり方があります。
ちなみに私が記者の傍ら、教員をしているベルリン自由大学も多くの学部が実質無料です。
記事にあるように「経済的な理由で進学機会を奪うことがないように奨学金を充実」は必須。
所得やジェンダー、人種などで教育格差が生じないようにする仕組みが必要だと考えます
(更新)
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ひとこと解説
6月までは東大に加え、広島大、熊本大が検討中/検討に入る可能性があるとなっていましたが、少し回答状況が変わっているみたいですね。
中教審では年度内に高等教育機関の在り方に関する答申をまとめる予定になっており、今後授業料に関する議論も行われる予定です。
今回、東大では学生や教員、社会的な反発も大きく、当初予定の6月末での決定は見送られましたが、正式な意思決定プロセスに学生は入っていません
（総長対話は行われましたが、交渉はしないとの回答）。
同じく中教審にも学生当事者を代表する人は議論に参加しておらず、今後幅広く意見を聞きながら議論を深めていくことを期待します。
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