(写真左:会場は有明ビックサイト 中:これがタイル!マラッツィ・ジャパンの玉岡雅代代表 右:イタリア人らしくポーズをとるMARCO氏)
日本経済新聞社主催の「建築・建材展」へ行って来た。
近年は集客対策からか、「JAPAN SHOP」など流通系展示会と6展示会合同開催になっている。
11月の「JAPAN HOME SHOW」と共に2大建材系展示会ではあるが
長くこの業界に居ると、バブル時代の「GOOD LIVING SHOW」が懐かしい‥‥
それを思うと、出展社ブースも小ぶりで華やかさには欠けるが
外国勢を中心に、新規商談の機会として活用されている。
初めて出展されたマラッツィ(伊)ジャパンの玉岡さんを訪ねてみた。(写真)
イタリアの大手タイルメーカーで、まだ日本市場へ進出して浅いので
このような展示会も良いプロモーションだ。
革張りクッションのようなデザイン・タイルはじめ、立体的で面白い表情のものが展示されていて
小さいながらも高級感と新しさが伝わるブースだった。
今回、初お目見えでは大きな「エジプト」ブースが目立っていた。
大理石がメインのようだが、昨今
素材系は中国が価格的に圧倒しているので、難しいような気もする。
午後は「日経ホームビルダー」誌主催のセミナーに顔を出した。
丁度、細谷副編集長に相談したい事があったので、ご挨拶がてら参加。
工務店や建築関係者、100名近くが会場に集まっていた。
テーマは「低層住宅の現場におけるアスベスト対策」。
あれっ?講師が村田‘前’編集長および細谷‘前’副編集長になっている!?
レクチャー後に伺ったら、3/1付でお二人して異動されたとの事。
同時に2人ってスゴイなぁ・・・と驚いたが、
セミナーの内容、アスベスト規制の影響については
解体時に約@40万円/木造30坪という具体的な数字と、様々な要ケアの実情を知り
住宅の建て替え需要に影響するのではないかと、少々、不安になった。
このような現場工務店向けのセミナーは、米国で同様のInternational Builder's Show(IBS)の会場では
全米ホームビルダーズ協会(NAHB)主催のセミナーが、200以上(4日間)行われる。
米国のビルダーにとっては年に一度、
設備・建材の新商品や建築・インテリアデザインのトレンドを掴むと共に
各種セミナーに参加して、カンヅメで勉強する場でもあり
ビルダーの経営力や建築技術向上に無くてはならない場となっている。
このように、ビルダーを教育・支援してゆく体制が
今、耐震偽装など問題が露呈している日本の建築業界にも必要だ。
日本経済新聞社主催の「建築・建材展」へ行って来た。
近年は集客対策からか、「JAPAN SHOP」など流通系展示会と6展示会合同開催になっている。
11月の「JAPAN HOME SHOW」と共に2大建材系展示会ではあるが
長くこの業界に居ると、バブル時代の「GOOD LIVING SHOW」が懐かしい‥‥
それを思うと、出展社ブースも小ぶりで華やかさには欠けるが
外国勢を中心に、新規商談の機会として活用されている。
初めて出展されたマラッツィ(伊)ジャパンの玉岡さんを訪ねてみた。(写真)
イタリアの大手タイルメーカーで、まだ日本市場へ進出して浅いので
このような展示会も良いプロモーションだ。
革張りクッションのようなデザイン・タイルはじめ、立体的で面白い表情のものが展示されていて
小さいながらも高級感と新しさが伝わるブースだった。
今回、初お目見えでは大きな「エジプト」ブースが目立っていた。
大理石がメインのようだが、昨今
素材系は中国が価格的に圧倒しているので、難しいような気もする。
午後は「日経ホームビルダー」誌主催のセミナーに顔を出した。
丁度、細谷副編集長に相談したい事があったので、ご挨拶がてら参加。
工務店や建築関係者、100名近くが会場に集まっていた。
テーマは「低層住宅の現場におけるアスベスト対策」。
あれっ?講師が村田‘前’編集長および細谷‘前’副編集長になっている!?
レクチャー後に伺ったら、3/1付でお二人して異動されたとの事。
同時に2人ってスゴイなぁ・・・と驚いたが、
セミナーの内容、アスベスト規制の影響については
解体時に約@40万円/木造30坪という具体的な数字と、様々な要ケアの実情を知り
住宅の建て替え需要に影響するのではないかと、少々、不安になった。
このような現場工務店向けのセミナーは、米国で同様のInternational Builder's Show(IBS)の会場では
全米ホームビルダーズ協会(NAHB)主催のセミナーが、200以上(4日間)行われる。
米国のビルダーにとっては年に一度、
設備・建材の新商品や建築・インテリアデザインのトレンドを掴むと共に
各種セミナーに参加して、カンヅメで勉強する場でもあり
ビルダーの経営力や建築技術向上に無くてはならない場となっている。
このように、ビルダーを教育・支援してゆく体制が
今、耐震偽装など問題が露呈している日本の建築業界にも必要だ。