高齢者における食後のめまいや立ちくらみを防止する方法

みんなの介護ニュース
食後に起きる高齢者の立ちくらみやめまい。防止のキーワードは「塩分」「カフェイン」「腹八分目」？
2015/01/19 14:00

高齢者における食後のめまいや立ちくらみを防止する方法
寒い時期に活動するにはしっかり食事をとることが大切ですが、食後に立ち上がろうとしたときに、めまいを感じる高齢者の方は転倒に注意が必要です。これは血圧が一時的に低下したことが原因とされ、一説には高齢者の３人に１人で症状が出るともいわれています。

こうした食後に起きるめまいは一過性のもの。食べたものを消化・吸収するために血液が胃腸に集まるため、脳へ送り届けられる血液が足りなくなることから発生するとされています。

食後の立ちくらみやふらつきが起こりやすいお年寄りの方は、食事のスピードをゆっくりにしたり、腹八分目を心がけるといいでしょう。また、味噌汁やスープなどで塩分を多めに摂取したり、緑茶やコーヒーなどでカフェインを摂取するのも効果的です。

食後のめまい自体は一過性の低血圧によるものですから、ちょっとした工夫で防ぐことができますが、高齢者の場合、本当に怖いのはめまいからの転倒や骨折。最悪のケースでは寝たきりにつながりかねないため、普段から適度に運動するなど気をつけておきたいものです。

日中座っていることが多い方は要注意！１日１時間座っている時間が増えれば介護リスクは1.5倍に

みんなの介護ニュース
日中座っていることが多い方は要注意！１日１時間座っている時間が増えれば介護リスクは1.5倍に！
2015/01/19 20:00
日中に座っている時間と介護リスクとの関連性について
介護が必要になるまでの歳を寿命から引いて算出される健康寿命の延伸は、高齢者の方にとってもそうでない方にとっても大きなテーマ。健康づくりに大きな関心が寄せられている中で、１日のうちで座っている時間が６時間以上になる、という方はちょっぴり注意したいデータが報告されています。

イギリスの研究者らが報告した研究によると、テレビの前で１時間座っているごとに寿命が約22分縮み、２本の煙草を吸っているくらい身体に悪影響を及ぼすのだそう。さらに、１日６時間テレビを見ていれば寿命は５年縮むという怖い結果も報告されています。

こうした座っていることが身体に悪いという研究は他にも数多く報告されており、ノースウェスタン大学の研究者らの研究では、座っている時間が１日１時間増えるだけで、身体障害を抱えるリスクも高まるのだとか。例えではありますが、65歳の高齢女性が１日12時間座った場合と13時間座っていた場合では、このリスクは1.5倍の差があり、運動不足解消のためにジムへ行ったとしても長時間座っているということから身体に引き起こされる悪影響は取り消せないのだとか。

長時間座っていると心臓疾患や糖尿病などのリスクも高まるという説もありますから、年末年始テレビを見すぎていたな…という方や、最近寒くて外に出るのが億劫になっているという方は、意識して立ち上がり、歩く機会を増やしてみた方がいいかもしれません。

集団的自衛権の根拠具体化 「存立事態」盛り込む「他国に攻撃」で自衛隊出動

20しんぶん赤旗 15年1月19日(月)
集団的自衛権の根拠具体化　「存立事態」盛り込む「他国に攻撃」で自衛隊出動

内閣が調整

　安倍内閣と自民党は、集団的自衛権を行使する場合の自衛隊の出動要件として、新たに「存立事態」という概念を自衛隊法や武力攻撃事態法に盛り込む方向で調整しています。集団的自衛権行使容認の「閣議決定」（昨年７月１日）を踏まえての安保法制整備の中心テーマの一つで、集団的自衛権行使の法律上の根拠を具体化するものです。

　安倍内閣は、自衛権発動の新３要件に基づき、「日本の存立が脅かされる」と判断すれば、地理的な制約なく世界中に自衛隊出動を認めたい考えで、与党内調整を経て、２６日召集予定の通常国会に改定案を提出します。自民・公明両党の水面下協議は昨年末から続いており、２月には公式協議に移行するとの観測も出されています。

　ただ、国民の批判が強いため、予算案の審議や４月のいっせい地方選への影響を恐れて、法案提出は５月の連休明けまで先送りする見通しです。

　安倍内閣は「閣議決定」で「他国に対する武力攻撃が発生」した場合に、「わが国の存立が脅かされ、国民の生命、自由および幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険」が生じれば、集団的自衛権の行使は可能としました。法律上、この状態を「存立事態」と定義し、自衛隊法が定める自衛隊の出動規定を見直すものです。しかし「（我が国の）存立事態」といっても、日本に対する攻撃ではなく他国に対する武力攻撃に「反撃」するためのもので、その本質は「他国事態」です。

　また、現行の武力攻撃事態法は、日本への武力攻撃が「発生」または発生する危険性が高まった（切迫）状態を「武力攻撃事態」と定義付け、首相の防衛出動命令で自衛隊が実力行使できると定めています。同法改定案にも、こうした規定に加えて「存立事態」を新設し、同盟国である米国への攻撃なども自衛隊の出動要件を満たすと位置付け、国民や地方自治体を動員することも狙っています。

観光イチゴ園オープン・相馬

観光イチゴ園オープン・相馬


大きいイチゴを見つけて喜ぶ子どもたち
　相馬市の和田観光苺（いちご）組合の観光イチゴ狩りが１８日、始まった。５月末までの期間中、昨季を上回る２万人の来客を目指している。
　初日は、地元の保育園児らが招待され、東日本大震災後に導入された大型の水耕ハウスで「さちのか」を味わった。ハウスの中は春のような暖かさで、子どもたちは大きく熟した実を見つけては次々と頬張った。
　来園者は、震災翌年の２０１２年に約６４００人と震災前の５分の１に落ち込んだが、昨年は約１万６５００人にまで回復。３月１日の常磐道全線開通などで県内外からのアクセスも向上するだけに、同組合の岩本孝組合長（６６）は「今季の来園は震災前の３分の２となる２万人を目指す」と話した。
　イチゴ狩りは３０分食べ放題で１４００円（小学生未満半額）。連絡先は同組合０２４４（３６）５５３５。


2015年01月19日月曜日
関連ページ:福島文化・暮らし

“ヒートショック”をテクノロジーで防止せよ 浴室暖房機器で

みんなの介護ニュースよりてん
“ヒートショック”をテクノロジーで防止せよ！最新モデルの浴室暖房機器では人感センサーやタイマーも搭載！
2015/01/18 22:00
ヒートショック対策における最新テクノロジーの現状について
年間１万7000人以上の人が入浴中にヒートショックに関連して事故死をしていると東京都健康長寿医療センター研究所から報告されています。冬は入浴時に高齢者にとって急激な寒暖差が引き起こす身体への負担が脳梗塞や心筋梗塞などにつながるヒートショックのリスクが他の季節よりも高まる怖い季節です。

あたたかな部屋から暖房のない脱衣所や浴室に移る際、室温差が10度以上になるのであれば、要注意。特に１月は１年のうちで入浴中にヒートショックなどによる突然死が最も多い時期ですから、浴室に暖房を入れて対策をしているという方も多いのではないでしょうか？

ヒートショックを防ぐ為には、室内と浴室内や脱衣所などの温度差をなくすことが一番ですが、その為に浴室内を温かくする暖房機器などは様々なメーカーからも発売されています。

数多くの浴室暖房機器を販売している「昭和電気産業」では、今シーズン、取り付け工事がしやすく置き場所なども従来のタイプと比べて自由に選ぶことができるコンパクトな浴室換気乾燥暖房器の独占販売をスタート。人感センサーなども搭載し、これまでのモデルと比べて暖房効果も２倍となっているそうです。

ヒートショックになりやすい人の特徴としては、「65歳以上の高齢者であること」「高血圧や糖尿病などの疾患を持っている」「不整脈がある」「熱い風呂が好き」「太っている」などが挙げられていますので、まだまだ寒さが続く今年、ヒートショック対策をしていない方は是非浴室暖房などを取り入れて、ヒートショック対策をはじめてみてはいかがでしょうか？