本年も、今日一日となった。齢70歳の年も終わりつつある。いつの間にか年齢を重ねてきて、判ったことは自分が如何に愚かな存在であるかである。そんなことは若い時代から心の片隅にあって、それを認めたくないという葛藤が常にあった。それで何も思わないことによって現実逃避をしていた。
昭和の時代は、まだ、未来への期待があって、世の中が幾分かのんびりしていたと思うが、最近の世の中は殺伐としてきて、余裕の無い人々が増えて来たのではなかろうか。そして、世界は、新たな時代への転換点に差し掛かろうとしている。例えば、南海トラフ沿いの各地で小さな地震が増えて来たように思う。石破首相が災害対策の方針を打ち出しても、政治家やマスコミの中には、余りピンと来ていない人も多いようだ。しかし、能登半島の地震でも、未だに復旧が進まず、その間に災害関連死の数は200人を超えるという。地震での直接被害は天災でどうしようもなかったかも知れないが、災害関連死は人災だと思う。避難場所としては、未だに学校の体育館などが指定されており、寒い中で被害者が雑魚寝していて、トイレすら自由に使えない。それでは、死ぬ人がいても当然ではなかろうか。阪神大震災の時も、隣接する大阪府などは普通に生活しているのに、被災者は狭い体育館などで避難生活を送らされていた。その状況が何十年経っても繰り返されている。大変な人権問題だと思うが、政府は、被災者に対して避難場所や物資を提供してやるという上からの姿勢に変化は無く、国民も、それが当たり前だと思っている。憲法で国民に対して健康で文化的な生活が保障されているというのは言葉だけなのか。石破首相は、その当たり前と思われてきたことに対して、災害対策を重視しようという姿勢を打ち出した初めての総理大臣ではなかろうか。
転換点ということで言えば、政治家やマスコミのついてきた嘘がバレてきつつある時代となってきたように思う。政治家は、選挙の時だけ調子の良いことを言っていても、実態は、政治屋として自らが当選することを一番に考えていて、本当に国民や国のことを考えているのかという疑問がある。ところが、ネット時代になって、新聞やテレビが、報道しない自由とでも言うのか、本当に大事な事ほど報道してないということが明るみになってきた。 例えば、今現在の中国がどれだけ経済的な困難に差し掛かっているか、我が国はバブル崩壊を経験してきたが、中国が、その何倍、何十倍もの困難に直面しつつあるということすら、真面に伝えようとしていない。一部の親中派の政治家に忖度してのことだろうか。外務大臣が訪中して、中国人に対してビザを十年間に延長という約束をしてきたようだが、何の目的でそんな約束をしたのだろうか。万博への集客の為なんだろうか。それとも、トランプが大統領に復帰した時に厳しい対中経済規制を行うことを見込んで、今なら、弱ってきている中国から何らかの譲歩を引き出せるだろうという隠された政治的な意図によるものなんだろうか。とても、そのようには見えない。外務大臣は、中国に融和姿勢を示すことによって、何らかの個人的な見返りを期待しているのかという疑いすらある。
フジテレビ幹部による人気タレントなどに対する女子社員を使っての接待が日常化していたと噂されている。そして、中居氏があるトラブルの為に、元フジテレビアナウンサーに大金を払って示談をしたと雑誌で報道されている。ところが、フジテレビだけでなく、大手の新聞社やテレビ局が完全無視を決め込んでいる。ジャニー喜多川事案の教訓が生かされていないどころではなく、同じテレビ業界の若手女子アナウンサー被害の事案ですらも、頑なに無視しようとしている。これがマスコミの本当の姿なんだと思うと、それでも虚飾にまみれたテレビや新聞を見ようと思うだろうか。私には、この事件が、我が国のテレビ界の終わりの始まりだと思うし、報道しない自由を頑固に守っている大手新聞社も終わりつつあるとしか思えない。それに引き換え、PTSDの後遺症を抱えながら、懸命に自らを奮い立たせて、再起しようとしている女子アナウンサーの姿に感動すら覚えている。大切にしてきた夢や尊厳を踏みにじられても、それで萎れることなく、自らが再起する姿を見せることによって、世の中の女性蔑視の風潮に立ち向かって欲しい。君の姿こそ、新しい時代への曙のような感じがする。
※(参考記事 12/24 TBS news dig)
石破総理は防災・減災対策を抜本的に強化するため、来年の通常国会に「国による災害対応の強化、被災地における福祉支援の充実、ボランティアとの連携・促進のための法案を提出すべく検討を進める」と明らかにしました。 その上で、「本気の『事前防災』を推進し、人権というものを基本に置き、避難所の環境改善を強力に進めるべく、防災庁のあり方も具体的に検討を深めていく」との決意を示しました。