シニアはハイテクで飛ばす ヨネックスから新素材＆新製法の１Ｗ

「真空内圧成形」「タフGファイバー」…１月下旬発売

ヨネックスは、シニア向けに開発された「Royal EZONE」のドライバー、ハイブリッドフェアウェイ、アイアンを1月下旬に発売すると発表した。“飛ばしの全盛期(ピーク)はこれから”をテーマに、新製法を取り入れるなど同社が得意とするハイテクをさらに進化させたシリーズとなる。

 

これまでも異素材の組み合わせでヘッドを作ってきた同社は今回、ドライバーのヘッドのフェースにチタン、クラウンにカーボンを用いた上で、カーボンよりも柔軟なグラスファイバーに反発力の高いカーボンナノチューブを複合した新素材“タフGファイバー”も採用。この組み合わせを特許出願中の新製法「真空内圧成形」によって緊密に成形し、薄さや反発性能を向上したという。

 

また、47インチの長尺で設定されたシャフトは、同社独自で開発している世界最軽量のXELA(キセラ)シャフトのノウハウを生かした軽くて硬い専用の仕様。ヘッドとグリップにタングステンを搭載してカウンターバランスにすることで、長くても振り抜けるよう工夫されている。

 

価格はカーボンで1本税抜9万5000円(税込10万2600円)。問い合わせはヨネックスへ、03-3833-3526。

 

以上、GDOニュース

 

 

47インチの長尺でバランスがD0と軽いからシニアにはいいですね。

 

次のドライバーとしてエントリーしておきたいと思います。

比大統領「米と協力継続」＝中国にらみ３カ国連携訴え―安倍首相・・・いい動きだと思う

【ダバオ時事】安倍晋三首相は１３日、フィリピン南部ミンダナオ島のダバオ市内のホテルでドゥテルテ大統領と前日に続いて会談した。ドゥテルテ氏は米比同盟の重要性に言及し、「米比の協力を継続していく」との方針を伝達。首相は「アジアの平和と繁栄を確保していく上で米国の関与が不可欠だ」と応じ、中国の南シナ海進出を念頭に日米比３カ国の連携維持を訴えた。

 

　首相はまた、ドゥテルテ氏とトランプ次期米大統領の昨年１２月の電話会談に関し「生産的なやりとりが行われたと承知しており、歓迎する」と述べ、米比の信頼関係強化に期待を示した。

 

　中国とフィリピンによる南シナ海での領有権争いについて、ドゥテルテ氏は「国際法に基づき平和的に解決したい。いずれ直接対話を行う考えもある」と説明。首相は中国の主張を退けた仲裁裁判所判決に触れ、フィリピンが議長国を務める東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）の一連の会合で「判決を踏まえた法の支配の原則を主張していく」と表明した。　

 

以上、時事通信社

 

南シナ海における日米比の連携は重要であり、安倍首相の動きはいいと思います。

 

ドウテルテ大統領は反米の気持ちもあるようですが、フィリッピンのことを考えたらそうせざるを得ないと思います。

トランプ氏から職員守れと新指針・・・米エネルギー省

【ワシントン共同】米エネルギー省は12日までに、地球温暖化に否定的なトランプ次期米大統領から冷遇される恐れのある職員を保護するための新指針を打ち出した。「科学的根拠に基づいて発言する自由を保障する」との内容で、同省が資金を提供する大学や民間の研究機関に所属する研究者も対象としている。

 

　モニズ長官は会見で「科学者が自分の仕事に専念し、今後も政府のために働いてくれる環境を整える」と話した。

 

　トランプ氏の政権移行チームは、温暖化問題担当の職員や研究員、過去5年間に国連気候変動枠組み条約締約国会議に参加した職員らの名簿提出を同省に求めている。

 

以上、共同通信

 

 

本当は、温暖化より寒冷化の方が心配な太陽活動になっている。

 

ただ、アメリカと中国は、PM2.5対策はやってほしいと思う。

 

CO2が増えても何も問題ないことは、本当のことだ。

大気中に含まれるCO2は、たった0.04％しかないが、これを何％にするのか聞いたことがない。　CO2悪玉論は、嘘だからです。

 

太陽の活動が低下しているため、太陽のバリア機能が低下し、地球に宇宙線（素粒子）が降り注ぎ、地震、火山の活動のトリガになっているため、海底火山活動が活発になり海水温が上昇している。これを温暖化というなら理解できるが、ドサクサにCO2悪者扱いは間違っている。

 

それより、寒冷化になって穀物が激減して食糧難になることを心配する必要がある。

中国の尖閣行動「違法行為だ」 次期米国務長官が断言、侵攻あれば「防衛」明言も

尖閣諸島（沖縄県石垣市）をめぐる中国の主張や行動について、トランプ次期米政権の国務長官に指名された石油大手エクソンモービルの会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）のレックス・ティラーソン氏が１１日、米上院外交委員会で開かれた指名承認公聴会で「違法行為だ」と言い切った。

 

　中国は日本固有の領土である尖閣諸島の領有権を不当に主張。尖閣諸島周辺の接続水域に公船を送り込み、領海への侵入を繰り返しているほか、尖閣諸島上空を含む東シナ海の上空に防空識別圏を設定している。

　オバマ政権も「尖閣諸島は日米安保条約５条の対象になる」「日本の施政を損なおうとするいかなる一方的行動にも反対する」との立場を鮮明にしていた。ティラーソン氏の発言は、次期政権でも従来の立場を維持することを意味している。

 

　公聴会では、中国が尖閣諸島に侵攻した場合の行動についても聞かれ、ティラーソン氏は「日本防衛を確約する協定に基づき対応する」と述べた。

 

　ティラーソン氏は事業を通じ、ロシアとの関係が深く、「親ロシア派」とみられ、懸念の声が上がっている。公聴会では、ロシアのウクライナ侵攻などを踏まえ、「危機を引き起こしている」と指摘した一方で、「開かれた率直な対話が必要だ」と述べた。

 

以上、夕刊フジ

 

 

素人でも尖閣における中国公船の侵入は、違法行為ということは分かる。

 

オバマみたいに見て見ぬふりのリーダーだったら、心配だったが、トランプはマトモだろう。

中国輸出、トランプ氏の保護主義政策が伸び抑制も＝税関総署

［北京　１３日　ロイター］ - 中国税関総署の黄頌平・報道官は１３日、トランプ次期米大統領による保護主義的な貿易政策によって中国の輸出の伸びが抑制される可能性があるとの見解を示した。

 

記者団に対し、この反グローバル化の潮流において中国は最大の敗者だと指摘。コスト増大などの要因により、２０１７年の中国の対外貿易が改善するのは厳しい状況だと加えた。

 

その上で、中国の貿易が直面する課題は短期的ではないものの、中国経済は対応できるとし、米中間の貿易協力が継続することを望むと語った。

 

トランプ氏は選挙戦で、中国を為替操作国に認定し、中国製品に高関税を課す方針を示しており、選挙公約を遂行した場合、世界最大の貿易大国である中国は大きな影響を受ける可能性がある。

 

以上、ロイター記事

 

トランプ政権になると、アメリカ国内で生産したものを中国に輸出しようとしたときに中国がどういう対応するのか？

今年は見どころでしょうね。