地震規模 ＧＰＳで瞬時把握→津波予想 国土地理院(産経新聞) - goo ニュース
Ｍ９の超巨大地震が襲った我が日本の国土に異常な現象が起きている。これまで日本列島が東から海側の太平洋プレートが沈み込み、南からのフィリピン海プレートが沈み込んで日本列島が隆起していたが、今回の超巨大地震により、日本列島が東側へ大きく引っ張られ沈下する異常現象に大きく変化した。
1973年に映画化された小松左京作「日本沈没」のシナリオが現実となってきた感じがある。東日本大震災前、東大地震研究所では「日本沈没」についてのＱ＆Aで日本は隆起しており沈むことがないと否定の回答をしていた。ＳＦ上での「メガリスの沈降」が現実となってきたのか・・・。
＜参考＞
http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/filmnc06/eri_qa.html
http://jishin-info.jp/column-03/column-03h.shtml
＜出所：国土地理院 地殻変動アニメーション 平成23年東北地方太平洋沖地震より＞
http://mekira.gsi.go.jp/JAPANESE/crstanime_tohoku110311.html
<2003年に報道された「日本アルプス 謎の沈降」共同通信記事＞
http://www.47news.jp/CN/200307/CN2003072201000046.html
自民公約、概要が判明 生活保護削減、防災に２００兆円(産経新聞) - goo ニュース
「強靭化」とは不適切な用語。東日本大震災を踏まえ、ことばを飾り、しかも問題を解決できるかのような表現をする政治家、防災関係者が多くなった。
自民党の掲げる「強靭化」は特に注意。意味がない。
一斉帰宅避け時間差終業を…都が企業に呼びかけ(読売新聞) - goo ニュース
爆弾低気圧が日本全体を襲っている。首都圏では企業が社員に早期退社を促す一方、東京都は時間差帰宅または帰宅自粛を促すちぐはぐな現象が起きた。東日本大震災の教訓により、企業は自然災害時の対応が迅速になり、社員安全第一の対応が浸透した。しかし、帰宅難民の輩出を教訓に自治体では企業にオフィス待機を促す事態となった。
今回のケースは長時間に低気圧が停滞し、下手をすれば今日中に暴風雨はおさまらないことから、早期帰宅を促した企業の判断が正しい。
迫り来る首都直下地震、大津波を伴う南海トラフ巨大地震、首都圏にある活断層地震により、首都圏では今日のような企業の社員への帰宅・待機指示の判断が迫られる。臨機応変に判断できる人事総務関係者、経営陣の能力・判断力が問われる。
津波想定３４ｍ、タワーは１２ｍ…高知・黒潮町(読売新聞) - goo ニュース
衝撃的な数字の発表から一日が過ぎた。何よりも現在の対策では多くの人命が失われかねないことがはっきりした。
今日起きてもすぐ避難できるよう最善な避難場所、方法を再確認しなければならない。