中南米で火山噴火相次ぐ＝非常事態、空港閉鎖も(時事通信) - goo ニュース
グアテマラとエクアドルで相次いで火山が噴火し、グアテマラでは死者がでている模様だ。
アイスランド噴火では火山灰によるヨーロッパの経済活動に支障がでたが、さらに冷夏など気象への影響が心配されており、今回の中南米での噴火はますます異常気象が加速するのではないか心配されるところだ。
1293年鎌倉大地震は相模湾を震源とした直下大地震であった。
その4１0年後、関東を襲った1703年元禄地震が発生したが、その220年後の1923年に関東大地震が発生し相模トラフを震源とする巨大地震は200年または400年の周期で起こっていることが解明された。
1293年、1703年、次の2100年代年には400年に一度のマグニチュード８クラスの巨大地震が関東を襲うと予想される。1923年関東大地震から200年後に起こるとされる地震と一致している。相模湾を震源とする巨大地震は200年に1度発生し、400年に1度は超巨大地震になる法則があるようだ。
http://sakuya.ed.shizuoka.ac.jp/rzisin/kaishi_19/04-Shishikura.pdf
717年前の1293年5月27日、鎌倉でM7.0～7.1の大地震が発生し、建長寺などに大きな被害が生じたとされる。
救助や消火 真剣に訓練 チリ地震津波から５０年 岩手(河北新報) - goo ニュース
1960年のチリ地震大津波は地震から22時間後に日本へ襲来した。
今年発生した同様の大津波を思い起こすと、日本近海で発生した海溝型地震による大津波被害だけでなく、海外で発生した海溝型地震による津波被害が昔から繰り返し発生していることだ。
＜四国地方整備局 防災情報＞
http://www.skr.mlit.go.jp/bosai/index.html#top2
http://www.skr.mlit.go.jp/bosai/jishin/tounannkai/kisochishiki/damage/02damage_history.html#1960
政府の地震調査研究推進本部が公表している海溝型地震、活断層の長期評価により、その平均発生間隔、最新発生時期をもとに簡易的に各地震の次期発生年代を推測してみた。
南海トラフの巨大地震は3つの大地震（東海地震・東南海地震・南海地震）が連動する可能性があるとされ、そのうち今後30年以内に60%程度の確率で発生するとされる南海地震（M8.4前後）は、単体で発生するとした場合には平均発生間隔によると2060年代または時間的予測にもとづくデータでは2040年代前後に発生することになる。
東南海地震（M8.1前後）は今後30年以内に60%から70%程度の確率で発生するとされ、2060年代または2040年代前後に発生し、東海地震（M8程度）も今後30年以内に87%の確率で発生するとされるが、前回の1854年安政東海地震から156年が経過し、平均発生間隔118年を超えており、単体で発生する可能性よりも３つの地震が連動して発生する危険がある。
南海トラフ巨大地震は我が国にとって切迫した大地震のリスクといっていいのではないか。津波被害も大きいことから、真剣な減災対策の実施が必要だ。
一方、太平洋沿岸の三陸沖から房総沖の地震をみると、平均発生間隔が南海トラフに比べ周期が短い地震の切迫性がわかる。
今後30年以内に99%の確率で発生するとされる宮城県沖地震（M7.5）は、平均発生間隔が37.1年と前回の1978年からすでに31年が経過し、このような高率となっている。2010年代に発生する可能性が高いため、対策を急ぐ必要がある。
他にも三陸沖北部のプレート間地震（M7.1からM7.6）は平均発生間隔が11.3年、茨城県沖地震（M6.7からM7.2）は21.2年で2008年5月にM7.0の地震が発生しており、次回はおよそ20年後の2030年代前後と予測される。
＜参考図：地震調査研究推進本部 主な海溝型地震の調査結果（2010年1月12日現在）＞
5月20日に政府地震調査研究推進本部から公表された2010年版地震動予測地図は、これからの地震防災・減災に向けての啓蒙に役立ちそうだ。
「いつ起きてもおかしくない」といわれ続ける大地震のリスクを最新の地震研究に基づくデータにより数値化し、それをわかりやすく日本地図で表現している。しかし、「今後30年以内」の期間は「曖昧」となる危険性があり、「今後10年以内」の数値を重点にするほうが防災・減災において説得感がある。
また、政府の中央防災会議での「想定地震」と政府の地震調査研究推進本部の「対象地震」が相違しているケースが国民に誤解を与えている。代表的な例は「首都直下地震」の違いだ。中央防災会議ではマグニチュード７．３、東京湾北部を震源、いつ起きてもおかしくないとしているが、地震調査研究推進本部ではマグニチュード７程度、南関東地域を震源域とし、今後30年以内の発生確率を７０％程度としている。
事業仕分けではないが、政府の地震防災対策の一元化を是非実現してほしい。
出所：地震調査研究推進本部 地震動予測地図
大地震の長期確率を公表＝太平洋沿岸で上昇―政府地震調査委(時事通信) - goo ニュース
政府の地震調査研究推進本部は2010年版の全国地震動予測地図を公開した。
http://www.jishin.go.jp/main/chousa/10_yosokuchizu/index.htm
M7～8クラスの巨大地震である1968年十勝沖地震の震源は、北海道太平洋沿岸の南西ではなく三陸沖北部とされ、その地震活動周期は約97年との国の評価だ。17世紀以降、400年に4回の津波大地震となった可能性が高いとのことだ。
既に1968年十勝沖地震から42年が経過し、今後10年以内の発生確率はほぼ０％～０．５％、30年以内では０．３％～１０％、50年以内で３０％～５０％と２０６０年代前後に次の巨大地震が再来する可能性が高い。
青森県の被害想定によると、八戸市、青森市などで震度６弱の揺れが襲い、建物の全半壊は６万８千棟にも及ぶ。平成15年住宅土地統計調査での住宅の耐震化率は６７％と、あと16万棟の耐震化が必要となっている。
＜地震調査研究推進本部 長期評価＞
http://www.jishin.go.jp/main/chousa/09mar_sanriku/index.htm
http://www.jishin.go.jp/main/chousa/09mar_sanriku/sanriku_boso_2_hyoka.pdf
＜青森県 耐震改修促進計画＞
http://www.pref.aomori.lg.jp/soshiki/kendo/kenju/files/taisin04.pdf
1968年5月16日午前9時48分、三陸沖を震源とするマグニチュード7.9の巨大地震が発生し、さらに地震からおよそ30分後、青森県、岩手県沿岸に5mを超える大津波が来襲した。
この地震・津波により、死者行方不明者52名、建物全壊673棟、半壊3,004棟、全焼・半焼26棟、床上・床下浸水・破損が15,697棟の被害となった。
最大震度は当時の震度階で震度５を記録し、揺れは北海道から中部までおよび、津波も九州まで達した。気象庁はこの地震を1968年十勝沖地震と命名した。
北海道の根室沖、十勝沖、東北の三陸沖ではM7～8クラスの海溝型巨大地震が周期的に発生している。