体操協会幹部のパワハラ疑惑に思う

アマチュア・スポーツ団体の不祥事がどうにも止まらない。
今度は体操協会である。
口火を切った18歳の女子選手の発言は担当コーチの暴力行為に対する協会処分案（無期限登録抹消）の減免だけに留まらなかった。
これにはいろいろ伏線があったのである。
そしてその遠因は協会幹部の体操クラブ経営兼務だった。
今回の協会幹部によるパワハラ疑惑はまだ完全に解明されたわけではないが起きるべき素地は十分あったと言っていい。
それにしても先日パワハラの加害疑惑を持たれている側が録音テープを提供していたことには驚いた。
被害者側が隠し取りして客観的事実を立証するために提出することはあっても逆のケースは見たこともなければ想定したこともなかった。
今回パワハラ行為を疑われている側が何故録音テープを取っていたか、かえって自らの立場を危うくするのではないかと心配してしまう。
それくらい理解できない、不自然な行為である。
いずれにしてもオリンピックまで2年を切った。
各スポーツ団体はいま一度我が身を振り返ってみて欲しい。
文科省・スポーツ庁はこれだけ不祥事が噴出する背景を多面的に解析する時期に来ているようだ。

2020オリンピックのボランティア動員計画に思う

いよいよ2020東京オリ・パラ開催まで満2年を切った。
競技施設などハードもさることながら運営計画などソフトもこれから準備が本格化していくのだろう。
その運営面での担い手としてボランティアは全体で11万人必要と見込まれているようだ。
ボランティアというから基本無報酬なのだが地方の大学生も交通費、宿泊費は自己負担と聞いてふと考え込んでしまった。
懐具合に余裕のある中高年者であればいざ知らず、いまどきの大学生に上京のための交通費や期間中の滞在費などを自己負担できる層はいかほど存在するのだろうか。
何しろ奨学金ローンを抱えて卒業する大学生が全体の４０％を占めるというご時世である。
いくらオリンピック・ボランティアが有益な社会体験とはいえ地方の学生諸君にとってはなかなか厳しい条件だ。
結局「無報酬」という原則を貫徹する限り地方からのボランティア参加、特に若年層の参加は難しいのではないか。
それとこれは地方在住者に限った話ではないがボランティア参加には結構な事前研修が義務付けられるようだし8時間延べ10日間以上の従事が基本パターンとか・・・。
筆者の周囲にもオリンピックのボランティアに関心を持っている方々が何人かいるがあまりハードルが高いと実現できるかどうか、ちょっと心配だ。