太平洋戦争史－②「開戦への経緯」

何事もそこに至るには　それなりの要因がある。
太平洋戦争に至った要因を挙げるなら　その時の時代背景ではなかろうか?・・・。

昭和１２年(1937)に勃発した盧溝橋事件の後、日本は、アメリカ・イギリス・オランダ等との間で対立が深まっていた。双方は以前から中華民国(支那)における利権を巡り対立していたのである。

日本は当時、中華民国領へ侵出していた。
これに対しアメリカ、イギリス、支那、オランダ等は日本に対して中華民国領への侵出を停止することを求めていた。

そんななか、なをも申し入れを拒む日本に、四ヶ国は、遂に「石油と鉄鋼の輸出制限」などの措置をとる様になってきたのである。（現在の北朝鮮が置かれている立場に類似しているかも・・）

このことは自国に対する挑戦であると反発した日本は、ドイツ・イタリアと「日独伊三国軍事同盟」を締結し、発言力を強めようとしたが、かえって日独伊と英米などとの対立を一層深める結果となったようだ。

苦境に立つ近衛文麿内閣は、昭和１６年４月から関係改善を目指してワシントンでアメリカと交渉を開始したが、７月に日本軍がフランス領インドシナへ侵出すると、両者の関係は決定的に悪化し、アメリカは「在米日本資産の凍結」、日本への「石油輸出の全面禁止」などを通告している。こうなっては近衛内閣もお手上げである。

１０月に近衛内閣から代わった東條英機内閣は、１１月２０日アメリカに対する交渉最終案を用意して来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎大使等にハル国務長官に対し交付させ、以後の最終交渉に当たらせた。

しかし日本の行動を快く思わない蒋介石や、チャーチルの働きかけもあるなか、１１月２６日朝、アメリカ海軍から“台湾沖に日本の船団の移動”との報告を受けた(実際は輸送船であったがアメリカ海軍による故意の過大報告とも？)ルーズベルトは両案とも拒否し、中華民国・インドシナからの軍、警察力の撤退や日独伊三国同盟の否定などの条件を含む、いわゆるハル・ノートを来栖特命全権大使らに提示してきたのである。

これを日本に対する最後通牒と受け取った東条内閣は１２月１日の御前会議において日本時間１２月８日の開戦を決定している。

こうして運命の昭和１６年１２月８日を迎えるのである。　　続く