文在寅、支持率下落の大ピンチ…韓国の若者が「タマネギ女騒動」に激怒するワケ

文在寅、支持率下落の大ピンチ…韓国の若者が「タマネギ女騒動」に激怒するワケ

9/24(木) 7:01配信



　文在寅(ムン・ジェイン)大統領の支持率が伸び悩んでいる。世論調査会社であるリアルメータによれば、9月第3週(調査期間は9月14～16日)の支持率は支持が46.4％、不支持が50.3％であり、不支持が上回っている。


　8月第4週は支持が不支持を上回っていたのであるが、9月に入って明るみに出た、秋美愛(チュ・ミエ)法務部長官の息子の兵役に関する疑惑が影響した。

　法務部長官といえば、前任のチョ・グク氏が娘の大学入試に関する疑惑で辞任に追い込まれており、文在寅大統領にとって法務部長官人事は鬼門となっているようである。ちなみに秋美愛長官は、「タマネギ女」と呼ばれている。チョ・グク氏が剥いても剥いても疑惑が出てくる「タマネギ男」と呼ばれていたのに合わせたあだ名である。

　韓国で世論の反発を買う疑惑として、兵役に関する疑惑と大学入試に関する疑惑を挙げることができる。兵役については男性であれば原則として就かなくてはならない。近年は少し短くなったものの陸軍であれば18カ月、空軍であれば21カ月の期間、兵役に就くわけであり、大学生はその間休学する。

　経済活動人口調査(青年層付加調査)によれば、4年制大学の卒業までの期間は、女性が平均で4年6カ月であるのに対し、男性は6年1カ月かかっている。この差は兵役による休学のために生じている。兵役は本人にとってもその親にとっても負担となるが、全員が対象となるという意味で平等であるため、国民に受け入れられているといえる。だからこそ、この平等が破られたときの世論の怒りは大きい。

大学入試の競争が激しすぎる
韓国・ソウル市内の学校〔PHOTO〕Gettyimages

　平等が破られたときの世論の怒りという点では大学入試も同様である。兵役と異なり大学入試は日本にもあるが、(1)日本と異なり大学入試の一発勝負で大学が決まること、(2)日本以上に学歴社会であることから、韓国の大学入試は日本よりはるかに大きな意味を持つ人生の岐路となっている。よって大学入試の平等が破られたときの世論の怒りは兵役同様にきわめて大きい。

　以下では韓国における大学入試について日本との違いを中心に解説していきたい。

　まず、日本と異なり韓国では大学入試の一発勝負で大学が決まる。韓国ではエスカレータ式で大学に入学する制度がなく、大学に入るためには大学入試に合格しなければならないのだ。一方で日本は、中学や高校、さらには小学校に入学すれば大学までの内部進学が約束されることが珍しくない。韓国にも付属校はあるが大学入試を別途受けなければならない。韓国では早期に大学への内部進学が約束されることがないので、大学入学の機会は高校卒業後(もちろん浪人は可能である)に限定されている。

　また韓国では人生において学歴が日本より重い。この要因としては、(a)韓国では若者が目指す職業の画一化が顕著であり、多数が大企業のホワイトカラーを目指していること、(b)大企業のホワイトカラーとなるために求められる学歴が年々高まっていることが挙げられる。

　これらは日本にもある程度当てはまるが、韓国は日本より状況は深刻である。韓国では大部分の若者が大企業のホワイトカラー職を望み、ある程度多様化している日本のように早く社会に出て技術を身に着けようとする若者は多くない。大学進学率(専門大学を含む)は2000年代後半には80％を超え、その後下落したが2019年でも70％を超えている。

　日本の大学進学率(短大を含む)は、2019年で58.1％であることを考えれば、韓国の大学進学率は高水準といえるが、これは大企業のホワイトカラーの職を得るためには最低限大学を卒業しなければならず、それゆえ大学進学を望む若者が多いからである。

　また、韓国では大企業の選考で日本以上に学歴(ここでは大学のランキングといった意味での学歴)が重要である。これは、韓国では学歴が個人の潜在能力を示す明確なシグナルとして機能してきたことによる。

　そして、この背景には、韓国における大学入試が、前述したように大学進学時の一発勝負であることがある。小学校や中学で大学の系列校に入学し、そのままエスカレータ式に大学まで進学する場合、幼少時代の成績によって潜在能力が評価されることになり、これが長年維持されているかあやしい。一方、韓国の場合は、大学入学時の一発勝負であるので、少なくとも高校卒業時の本人の潜在能力を測ることができるわけである。

　また、大学入試の合否が一元的な選抜により行われる傾向が強いことも、学歴が潜在能力を示すシグナルとして重宝されてきた要因のひとつである。韓国では1981年に大学別の入学試験が廃止され、国立・私立問わず、共通の試験(現在の大学就学能力試験)による選抜に一本化された。

　最近は大学が多様な手段で合否を判定できるようになり、絶対的であった大学就学能力試験の地位も低下したが、依然として合否に重要や役割を持つ点には変わりがない。すべての大学の合否が全国一律の試験で決まる制度は大学の序列化を進めた。

　これは同じ試験で入学に必要な点数がわかることで、大学間の客観的な比較が容易となった結果である。一律の試験で序列化された大学は、企業にとって個人の潜在能力を把握する基準として重宝されてきた。誤解がないように一言加えるならば、潜在能力は多面的な側面を有しており、筆記試験で潜在能力を把握することができるわけではない。しかし企業にとっては限られた時間で採用を行うためには、ある程度客観的な基準で選ばなくてはならず、学歴はその基準として使われているわけである。

若者の怒りが爆発
　また近年は、大卒者が増えている反面、大企業ホワイトカラーの求人は減少しており、大企業ホワイトカラーになることが難しくなっており、学生は大学入学後も、成績、留学、インターンといったスペック向上に血眼になっている。

　いずれにせよ、若者の多数が大企業のホワイトカラーを目指しているなか、大企業のホワイトカラーとなるために求められる学歴が年々高まっている現状では大学入試は過熱していく一方である。大学入試の機会は若者に平等に与えられている。だからこそ、そのタテマエを裏切って大学入試に関する疑惑が発覚した場合、平等な機会を信じて真面目に勉強した若者の怒りが爆発する。

　日本には兵役がなく、兵役に関する疑惑が問題になることはない。また大学入試に関する疑惑で政治家が失脚したという話も近年は聞かない。韓国では兵役と大学入試は人生の岐路といってよいほど重要であるが、兵役は平等に負担され、大学入学の機会も平等であると信じられている。

　よって、この平等が破られた時、日本では想像できないような世間の怒りを買うこととなる。これらに対する疑惑が明るみに出れば間違いなく政治生命が絶たれる。それでも兵役と大学入試の不正が後を絶たないのは、これらが韓国人の人生にとって大きな重荷になっており、親としてはできることなら子供が重荷を背負わずにすめばと思ってのことなのであろう。不正の誘惑に打ち勝つことは容易ではなさそうである。

高安 雄一（大東文化大学教授）

韓国経済にまた一つ、重荷が増えた

勝又壽良のワールドビュー

好評を頂いている「勝又壽良の経済時評」の姉妹版。勝又壽良が日々の世界経済ニュースをより平易に、かつ鋭くタイムリーに解説します。中国、韓国、日本、米国など世界の経済時評を、時宜に合わせ取り上げます。

韓国経済にまた一つ、重荷が増えた。ムーディーズは、韓国を代表する企業２６社中の１５社に対して、上半期業績不振を理由に信用格付け引下げを警告した。これは、韓国のマクロ経済にも重大な影響を及ぼすものだ。

『朝鮮日報』（９月２４日付）は、「ムーディーズ、韓国大企業の信用格付け引き下げを警告」と題する記事を掲載した。

世界的な信用格付け会社、ムーディーズは２３日、韓国の大企業の信用格付けを一斉に引き下げる可能性を警告した。ムーディーズは韓国の非金融分野の企業２６社を分析した結果、半数を超える１５社の上半期の業績が不振だったと評価した。



（１）「ムーディーズは、「世界的な景気低迷が続く中、韓国の非金融企業の信用度に圧力が続きそうだ」と予想した。

特に石油精製、化学、鉄鋼、自動車産業など景気に敏感な産業が大きな打撃を受けた。

ムーディーズは「これら産業はコロナによって最も大きな打撃を受け、景気回復遅延など外部のショックに弱い」と分析した。一方、通信業などはコロナによる影響をさほど受けていないとされた」

韓国経済を代表する企業の業績不振が明らかになっている。石油精製、化学、鉄鋼、自動車産業などだ。コロナ・パンデミックの大波を被った結果である。世界景気の回復を待つほかない。



（２）「今後の景気回復は、コロナの広がりをどれだけ抑制できるかにかかっているが、現時点で楽観は難しいとの見方を示した。ムーディーズは、「最近新規患者数が急増したのは、効果的なワクチンが登場するまでは（コロナの拡散を）継続的に抑制するのが難しいことを示している」と指摘した。ムーディーズは韓国を代表する企業の信用格付けが引き下げられる可能性が高いとした」

韓国大企業の信用格付けが、引下げられれば株価へ影響する。それは、通貨危機への序章となりかねず、韓国は緊張を強いられるのだ。


（３）「ムーディーズが格付けの対象にしている韓国の民間・非金融企業は、サムスン電子、現代自動車などを含む２６社だ。

うち格付け見通しが「ネガティブ（弱含み）」なのが１３社、「ステイブル（安定的）」なのが９社となっている。

格付け見通しが「ポジティブ（強含み）」の企業はなかった。信用格付けが「ネガティブ」とは、今後２年以内に信用格付けが低下する可能性が高いことを意味する」


格付け見通しが「ネガティブ（弱含み）」になれば、２年以内に格付け引下げの可能性が高まる。韓国経済には悪材料だ。

ここで、先々の経営環境がさらに悪化するという悲観的な見通しが高まっている。それは、文政権による企業規制立法が実現することである。

『中央日報』（９月２４日付）は、「外国資本の投機との訴訟を助長しながら経済活性化を望むのか」と題する社説を掲載した。

企業は来るべきものが来たという雰囲気だ。

文在寅（ムン・ジェイン）政権が国政課題として推進してきた「企業規制３法」(公正取引法・商法・金融グループ監督法）が国務会議の議決を経て国会通過の直前段階に入った。

第２０代国会でも企業の経営に致命打になるという懸念のためブレーキがかかったこの法案が、巨大与党の国会掌握をきっかけに推進力を得ることになり、企業は危機を迎えている。

（１）「現在の法案は世界的に類例がない急進性を帯びているのが問題だ。

憲法が保障する経営の自律性はもちろん、国際的な慣行から見ても反企業的な条項を持つ。

最も大きな問題は資産２兆ウォン（約１８００億円）以上の企業に対する多重代表訴訟制と監査委員分離選任だ。

この２つの条項は企業の経営に対する無差別的な訴訟と投機の口実を与える。「財閥の経営透明」という名分の中、国内企業に対する投機資本の攻撃が日常化する可能性があるということだ」

資産１８００億円以上の企業は、多重代表訴訟制と監査委員分離選任という２つの新たな問題が課されることになった。それぞれの内容は、後のパラグラグ


（２）「多重代表訴訟は、親会社の株主が子会社の経営不信を理由に子会社の取締役を相手に訴訟を提起できる制度だ。

子会社の上場の有無とも関係がないため、企業の新規事業もすべて訴訟の対象になる。訴訟乱発の可能性が高く、米国・日本でも親会社が子会社の株式１００％を保有する場合に限り認められる。

実情がこうであるにもかかわらずそのまま導入する場合、持ち株会社体制の国内企業は子会社の経営の失策を口実に限りなく訴訟に巻き込まれる可能性がある」

子会社をつくる理由は、将来の成長が不透明な場合、とりあえず「子会社」として発足させて様子を見るケースだ。ベンチャー的な色彩もある。親会社役員が、この子会社まで業績不振を理由にして訴訟対象になるのは、子会社をつくれないという消極経営に追い込む。

（３）「監査委員の分離選任は、企業の取締役会に投機資本のトロイの木馬を入れるような格好になりかねない。

３人で構成される監査委員会で社内監査委員の議決権行使を制限する規定があり、大株主の影響力はすでに遮断されている。今回の改正案はこのルールの対象を外部監査委員２人に拡大する。この場合、投機的な外国資本が株主総会で力を合わせて監査委員選任に影響力を行使することができる。これも米国や日本では導入されていない」

監査委員は、３人で構成される。具体的には、企業出身監査委員と外部出身監査委員である。だが、企業出身監査委員は議決権行使を制限し、外部監査委員が２人へ増やされ、大幅な決定権を握る。ドイツ流監査役制度の導入であろう。

これは、投機的な株主の恣意的な運営にもなりかねず「危険」というもの。韓国株式市場は、外国資金が大きな影響力を持っているので、韓国企業が振り回される公算があるとしている。

（４）「結局、過度な企業規制は新型コロナ克服と経済活性化を推進する政府の政策にも逆行する。企業の支配構造を透明にするのはよいが、急進的にすれば企業は厳しい状況に直面する。国政課題という理由で強行することではない。企業の現実を十分に確認して失敗を犯さないことを望む」

前記の多重代表訴訟制と監査委員分離選任が、現実を無視して行われるとどうなるか。韓国企業は、守勢に回らざるを得なくなる。

立法主旨は、企業の恣意的行為を抑える目的であろう。ただ、理想論が先走ってしまうと、最低賃金の大幅引き引上げ時と同様、大きな反動をもたらす危険性が高い。韓国経済は要注意だ。

韓国は、複雑な心境にある

勝又壽良のワールドビュー

好評を頂いている「勝又壽良の経済時評」の姉妹版。勝又壽良が日々の世界経済ニュースをより平易に、かつ鋭くタイムリーに解説します。中国、韓国、日本、米国など世界の経済時評を、時宜に合わせ取り上げます。　　

韓国は、複雑な心境にある。

民族感情では日本へ一矢報いたいが、日本は経済的にＧＤＰ３位の規模を背景に、世界市場で技術的影響力を確立しているからだ。

日本は、半導体材料や半導体製造設備について、かつて日米半導体戦争を繰り広げ、技術的に優位にあった。その潜在的能力の高さは、今も変わりないのだ。

こういう日本を向こうに回して、韓国が半導体材料や半導体製造設備の国産化を目指すのは無駄であるという指摘

昨年７月、日本が韓国向け半導体３素材の輸出手続き規制強化をしたものの、輸出は滞りなく行われた。

半導体の主要３材料輸出で、日本がＷＴＯ（世界貿易機関）違反に問われる事態は起こらなかったのだ。

韓国は、それでも半導体３材料の内製化努力を進めているが、韓国国内でも「無駄な投資」と批判を浴びている。

『ロイター』（９月１６日付）は、「韓国、官民タッグで半導体材料の『内製化』を推進」と題する記事を掲載した。

韓国政府が先月、拡充した半導体材料の試験施設をお披露目した際に目玉となったのは、サムスン電子が格安で売ってくれた最新鋭の露光装置だった。

９月１４日、韓国政府が先月、拡充した半導体材料の試験施設をお披露目した際に目玉となったのは、サムスン電子が格安で譲渡した最新鋭の露光装置だった。

この施設は、国内のサプライヤーが、フォトレジストなどの半導体向け先端素材の製造や検査ができる態勢づくりを進めるのが目的。

日本が昨年、幾つかの半導体材料輸出を制限したことをきっかけに、韓国は内製化を推進している最中だ。

（１）「業界関係者からは、内製化実現への道のりは遠いとの声が聞かれる。ただ今年になって、新型コロナウイルスのパンデミックと米中対立激化によりサプライチェーンの世界的な変化が加速しているため、内製化の必要度は一層高まっている。

サムスンから露光装置の提供を受けた国立ナノ総合ファブセンター（ＮＮＦＣ）のリー・ジョウォン所長は、以前ならサムスンなどの大手半導体メーカーは、材料の調達に関して価格が最優先で、調達先がどこかは問わなかったと話す。

「だが日本の輸出制限とコロナが原因で、彼らは国内のサプライヤーを育成し、混乱なく材料を仕入れられる仕組みを構築し始めた」という」

韓国では、製造業の内製化が叫ばれている。パンデミックと米中対立激化によりサプライチェーンの世界的な変化が加速しているためだ。

もう一つ、日本の半導体輸出手続き規制を逃れる目的もある。

（２）「日韓関係に改善の兆しが見えないことから、韓国政府は依然として主に日本から仕入れているハイテク１００品目の調達先を広げる取り組みを進めており、このために２０２２年までに５兆ウォンを投資すると表明した。

日本の輸出（手続き）制限を受けた３品目については、既に国内やベルギー、台湾、中国から仕入れている」

周知のように、半導体主要３材料輸出は、手続きに時間はかかったが全量、輸出されている。この点が誤報され、日本が「輸出制限した」ことになっている。困ったことだ。

（３）「とはいえ、規模の小さい韓国国内の半導体材料市場において、日本が優位に立つ最先端技術開発に多額の資金を投じることに経済的な合理性があるのか、との疑問も存在する。

また韓国政府は大手メーカーが国内のサプライヤーを使うことを望んでいるが、韓国産業連盟（ＦＫＩ）幹部は、「品質面の保証がない限り、それは簡単なオプションとは言えない」とけん制した。

何しろサムスン、ＳＫハイニックス、ＬＧディスプレーは、アップルやクアルコム、華為技術（ファーウェイ）といった世界的なＩＴ企業に製品を供給しており、韓国にとって半導体セクターは輸出の２割を占める重要な産業なのだ」

日本の半導体主要３材料は、品質・納期・価格で世界一の安定度を誇っている。それだけに、韓国企業は日本からの素材輸入に依存するという必然の理由がある。

仮に、韓国国内で生産できても、品質・納期・価格が安定しているか、それが最大の問題になる。

（４）「元ＳＫハイニックスのエンジニアで現在、韓国産業技術大学教授のキム・サンヨン氏は、ＥＵＶ（極端紫外線）フォトレジストのような高度な材料を内製化するにはそれなりの時間がかかると指摘する。

今、世界のフォトレジスト製品のシェアは日本が９割を握っている。

キム氏は、日本が輸出制限対象を半導体製造装置にまで拡大すれば、韓国は痛手を受けかねないと警告する。


韓国がなおも日本に大きく依存するハイテク１００品目のうち、１４品目は半導体製造装置関連で今は輸出が制限されていない。

ただキム氏は、日本がこの１４品目を規制すれば、韓国の「半導体生産はストップする」と強調し、半導体の材料よりも製造装置とその部品の方がより足場が弱いと付け加えた」

韓国が、日本に大きく依存するハイテク１００品目のうち、１４品目は半導体製造装置関連で目下、輸出制限されていない。

日本がこの１４品目を規制すれば、韓国の「半導体生産はストップする」という。

韓国経済は、日本の技術と資本で成長発展してきた。本質的に、日本依存である。

この現実を理解すれば、日本と喧嘩することがどれほど危険かを知るであろう。