羽根がのびるまでは１時間ぐらいです。身体も羽根も柔らかいので空気に触れてコカするまでは相当時間が掛かります。
現職の時に個人情報保護法案なる法律が可決され、学籍簿に記載されていた事項を削除し、その管理は厳重を期すこととなった。以前からその管理が問題となり、管理の仕方が力説され、保管庫は特定の管理者でないと鍵を開けられないようにしたが、永久保存であるため、保管場所の確保など頭を悩ますものであった。元来、性善説に立ち、職場内の職員からの流出は考えてこなかったが、当時は電子媒体で管理することがなかったからかも知れない。
学習・研修を生業とする業者からの個人情報流失問題は信用していた個人にとっては青天の霹靂であった。背後に個人情報が高値で取引され、マーケットが存在していることが露呈した。その危惧は薄々知っていたが、莫大な量の個人情報が悪用されることは明らかである。流失に至った経過を徹底的に解明して行くばかりではなく、再犯を行うことが出来ない措置を講ずるべきであろう。流出した企業のトップが会見を開き、頭を垂れる映像はその管理の杜撰さを詫びるためであるが、それだけで失った信用まで取り戻せるわけではない。
個人情報は、様々な行為から蓄積されている。住民票等公的機関が持つ情報の開示は現在でも閲覧が可能である。電話帳に至っては、電話局の方でも掲載するかどうかを聞いてくる。氏名と住所が判れば電話番号が判るため、随分と役に立ったことは間違いないが、携帯電話が主流となった現在では、迷惑な電話勧誘が多くなった昨今の状況では、電話帳への掲載は躊躇せざるを得ない。名簿業者が居るようで、古くなった住所録や、会員名簿などが廃棄業者から入手される。個人としては廃棄する際のチェックも必要である。
パソコンの情報入力も、喩え目的以外には使わないと記載されているサイトであっても流出しないとは保証できず、何を信じて良いのか疑心暗鬼になる。特に情報のやりとりは、電子メールが便利なので、それを利用しているが、添付ファイルを無造作に開くとフィッシングサイトに誘導され、悪質なコンピュータウイルスに感染する場合もある。アンケートやパソコンからの商品購入サイトも注意が必要で、配信先を確認し、信用できるところから購入するようにしないと大変なことになる。
情報社会の落とし穴であるので、全ては個人の責任で対処しなければ、被害を受けても盗まれた情報が消えるわけではなく、別の業者へ渡る可能性もあり、この種の被害は出口が見えず、パソコンユーザーが出来ることは限られる。悪質サイトへのアクセスをしないのが原則であり、被害に遭わないよう自己防衛することしかない。