「今のところ、毎年のように結婚式が続いているなぁ」とは、78歳になる母のぼやき。それもそのはず、自分の孫7人のうち4人(全員男子)までが4年連続で結婚し所帯を持ったからだ。「お蔭で貯金がいっこうに貯まらん」とも。
先週の日曜日に、実姉の二男(28歳)が結婚式を挙げた。相手は同い年。それも何と、流行のチャペルで神父さんに導かれての挙式だった。最近は、随分変わった挙式もあるもんだと思っていたら、今は、これがトレンドと言うから、私も随分年をとったものだと感じた。また、そうした結婚式のための結婚式場があるというのだ。
披露宴は、パーティーという感じで食事が運ばれてくる。しかし、挙式のあとのパーティーだけに、新郎方、新婦方の主賓挨拶は、セオリーどおりあった。これがまた、長くて長くて。スピーチする当の本人としては、何日も前から準備はしていたのだろうが、約90人の出席者を前にすると、自分の考えていた筋書き通りに話は進まない様子。結局それが話をまた長くしたようだ。
私もよく、話が長いと言われる方だから、その気持ちは良くわかるが、如何にしても長すぎたことに、「人の振り見て我が振り直せ」とはよく言ったものだ、私の長話を聴いている人は、こんな気持ちになるんだなぁと自戒した次第である。
ところで、最近は男女とも初婚年齢が上昇しているといわれていることをご存知だろうか。ある調査会社の調べによると、1954年(昭和29年)には、男性の平均初婚年齢は26.4歳、女性は23.6歳であったものが、2000年では、男性28.8歳、女性は、27歳になり男女とも約3年延びているのだそうだ。先日の挙式も、28歳の同い年だから、うなずける話だ。
一方、初婚年齢が上昇するとともに、結婚しない男女の比率も高まっており、人口1000人に対し、一年間に結婚した人の割合を示す年次結婚率は、1955年には、8.0であったものが、2000年には、6.4に低下しているのだそうだ。
これを見ても判るように、結婚についての意識は急激に変化しており、特に、年齢、男女によってその意識の変化の度合いが大きく違っているという。
初婚年齢の上昇と結婚率の低下は、当然ながら一人の女性が生涯に産む子どもの数の低下をもたらしていることは、容易に想定でる。しかも、結婚して二人とも働き続けるとなれば、当然子どもを産む数も減らざるを得ず、いわゆる合計特殊出生率も1954年は、2.48人であったものが、現在はその約半分の1.29まで落ち込んでいる。
また、若い男性の年収が少ないと結婚率が低いという、独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査結果もある。それを、25歳から29歳でみると、年収が500万円以上ある場合、半数以上が結婚している反面、パート・派遣など非正規雇用者の結婚率は、14.8%に留まっている。また、30歳から34歳の正社員の結婚率は、59.6%、自営業者は64.5%であるのに対し、非正規雇用者では、30.2%と半分以下。これをみると、晩婚化や非婚化は、若者の価値観だけの問題ではなく、就業形態の問題でもある事が実によく読み取れる。
小泉内閣による規制緩和で、多面的な就業形態が認められるようになり、結果、こんなところにも、格差があらわれていることに驚いている。この就業形態の問題や、少なからずこれに影響受けていると分析できる少子化の問題も(子どもを産む産まないは、それぞれ夫婦間の問題ではあるが)一方で政治が解決しなければならない課題として、大きいものがあることを改めて考えさせられる。
先週の日曜日に、実姉の二男(28歳)が結婚式を挙げた。相手は同い年。それも何と、流行のチャペルで神父さんに導かれての挙式だった。最近は、随分変わった挙式もあるもんだと思っていたら、今は、これがトレンドと言うから、私も随分年をとったものだと感じた。また、そうした結婚式のための結婚式場があるというのだ。
披露宴は、パーティーという感じで食事が運ばれてくる。しかし、挙式のあとのパーティーだけに、新郎方、新婦方の主賓挨拶は、セオリーどおりあった。これがまた、長くて長くて。スピーチする当の本人としては、何日も前から準備はしていたのだろうが、約90人の出席者を前にすると、自分の考えていた筋書き通りに話は進まない様子。結局それが話をまた長くしたようだ。
私もよく、話が長いと言われる方だから、その気持ちは良くわかるが、如何にしても長すぎたことに、「人の振り見て我が振り直せ」とはよく言ったものだ、私の長話を聴いている人は、こんな気持ちになるんだなぁと自戒した次第である。
ところで、最近は男女とも初婚年齢が上昇しているといわれていることをご存知だろうか。ある調査会社の調べによると、1954年(昭和29年)には、男性の平均初婚年齢は26.4歳、女性は23.6歳であったものが、2000年では、男性28.8歳、女性は、27歳になり男女とも約3年延びているのだそうだ。先日の挙式も、28歳の同い年だから、うなずける話だ。
一方、初婚年齢が上昇するとともに、結婚しない男女の比率も高まっており、人口1000人に対し、一年間に結婚した人の割合を示す年次結婚率は、1955年には、8.0であったものが、2000年には、6.4に低下しているのだそうだ。
これを見ても判るように、結婚についての意識は急激に変化しており、特に、年齢、男女によってその意識の変化の度合いが大きく違っているという。
初婚年齢の上昇と結婚率の低下は、当然ながら一人の女性が生涯に産む子どもの数の低下をもたらしていることは、容易に想定でる。しかも、結婚して二人とも働き続けるとなれば、当然子どもを産む数も減らざるを得ず、いわゆる合計特殊出生率も1954年は、2.48人であったものが、現在はその約半分の1.29まで落ち込んでいる。
また、若い男性の年収が少ないと結婚率が低いという、独立行政法人「労働政策研究・研修機構」の調査結果もある。それを、25歳から29歳でみると、年収が500万円以上ある場合、半数以上が結婚している反面、パート・派遣など非正規雇用者の結婚率は、14.8%に留まっている。また、30歳から34歳の正社員の結婚率は、59.6%、自営業者は64.5%であるのに対し、非正規雇用者では、30.2%と半分以下。これをみると、晩婚化や非婚化は、若者の価値観だけの問題ではなく、就業形態の問題でもある事が実によく読み取れる。
小泉内閣による規制緩和で、多面的な就業形態が認められるようになり、結果、こんなところにも、格差があらわれていることに驚いている。この就業形態の問題や、少なからずこれに影響受けていると分析できる少子化の問題も(子どもを産む産まないは、それぞれ夫婦間の問題ではあるが)一方で政治が解決しなければならない課題として、大きいものがあることを改めて考えさせられる。