名古屋北部青年ユニオン  2012/8/13~

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タモリ 名古屋嫌いじゃなかった!?ブラタモリで初上陸「仲良い友達多い」

2017-06-11 | その他
 タレントのタモリ(71)が10日放送のNHK「ブラタモリ」(土曜後7・30)に出演。“名古屋初上陸”を果たした。

 タモリが街をブラブラしながら歴史や魅力に迫る人気番組。10日の放送タイトルは「#75 名古屋~尾張名古屋は家康でもつ?~」。知られざる名古屋の姿に迫った。

 番組では最初に名古屋城を訪問。タモリが近江友里恵アナに「名古屋城は来たことありますか?」と質問し、近江アナが「名古屋自体あまり来たことがなくて」と答えると「バカにしてんのか!」と“らしくない”強めの突っ込み。続けて「俺も名古屋城初めてなんだ」と近江アナと“大差がない”と笑顔で告白。「名古屋はいつも乗り換えで…名古屋に降りたのは1回くらいしかないんだよね。なんでかねえ(意外と来る機会が)ないんだよねえ」と語った。

 タモリは過去に名古屋をイジるネタを披露するなど名古屋嫌いが噂されていたが、近江アナが「名古屋って何かイメージありますか?」と尋ねると、タモリは「凄く仲の良い友達が昔から多いんです。なんかね、名古屋の人と凄い仲良くなるの」と衝撃発言。「家族とも一緒につきあっちゃう。だから、その人たちが集まると名古屋弁で話すでしょ。俺の名古屋弁は、ほとんどネイティブに近い」と明・・・・続きはこちら
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裁判例に見る<労働時間>の記録の取り方

2017-06-11 | 労働ニュース
労働時間とは?
まず、労働時間とはなんでしょう?
それは最高裁判例で、「労基法上の労働時間とは、労働者が使用者の指揮命令下に置かれている時間をいう」(三菱重工業長崎造船所(一次訴訟・会社側上告)事件・最高裁平成12年3月9日判決)と、示されています。
労働時間を管理するのは誰の義務?
この労働時間、これを把握する義務は誰にあるでしょうか?
これは、使用者にあります(労基法109条、平成13・4・6基発339号)。
では、なぜ、自分で記録を取る必要があるのでしょうか?
それは、上記の義務違反には罰則がないために、使用者は必ずしも正確に記録を取っているわけではなく、また、ひどい使用者は記録を全然取っていないことがあるからです。
そして、変な話ですが、使用者が労働時間の記録を取っていない場合、労働者が残業代が未払いだとして裁判で訴えても、労働時間を立証できないということで負けてしまう場合があるのです。
ですので、使用者に頼るのではなく自分で記録を取っておかないと後々不利になってしまうわけです。
というわけで、どんな記録を取ればいいか、以下見ていきましょう。 ・・・・続きはこちら

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大手8社、生き残るのはどこだ!? 「東芝解体 電機メーカーが消える日」に注目

2017-06-11 | 労働ニュース
ビジネス街の書店をめぐりながらその時々のその街の売れ筋本をウオッチしていくシリーズ。今回は定点観測している紀伊国屋書店大手町ビル店に戻る。強い売れ筋にはあまり変化は見られない。金融庁が進める資産運用改革をルポした新書の『捨てられる銀行2 非産運用』や、ホワイトカラーの働き方を論じる『生産性』などが5月初めと変わらずに売れ続けている。そんな中で大手町のビジネスパーソンが新たな関心を寄せる新刊は、東芝危機を軸に日本の電機産業の失敗に光を当てた1冊の新書だった。・・・・続きはこちら
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「私は会社で塩漬け」 両立支援、就労継続止まり

2017-06-11 | 労働ニュース
産休・育休からの復職後、会社の「配慮」により仕事が補助的な業務に転化したという総合職の女性が、「私は会社で塩漬け」ともらすのを聞いたことがある。同様のことは、ケアワークを抱え込んだ男性にも起きうる。妻の入院で幼い子どもの世話を背負い込んだ、老親の介護が必要になったなどの理由から異動や時短勤務を余儀なくされ、「出世コース」から外された男性も珍しくはない。この国でケアワークと就労を両立するためには、生産性の高い仕事は諦めなければならないのだろうか。
 厚生労働省「雇用均等基本調査」(2014年度)の企業調査で、「女性の活躍を推進する上での取り組・・・・続きはこちら
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パワハラ上司を「殺したい」 20代の4割が経験ありと判明

2017-06-11 | 労働ニュース
仕事において、職場内の人間関係は非常に重要だ。とくに直属の上司との相性は、仕事のパフォーマンスや心身にかかる負荷に大きな影響を及ぼす。
しかし、パワハラやモラハラ、セクハラなど、どう考えても好きになれない上司がいるのもまた事実だ。そんなとき、「いっそのこと殺してしまいたい」と思う人はどれくらいいるのだろうか。

■3割弱が経験アリ
しらべぇ編集部が全国の20~60代の会社員経験がある男女1006名に調査を行なったところ、「上司を『殺したい』と思ったことがある」と答えた人は全体の27%。およそ4人に1人が経験者だった。
■20代は4割も…大丈夫なのか?・・・・続きはこちら

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