が「看護職員の新型コロナウイルス感染症対応に関する実態調査」を行っている。その調査結果によると、「看護職員の不足感があった」と答えた医療機関は45.5％に上っている。調査は昨年の9月に行われたものだから、その後はさらに不足感が増したことだろう。
また、全国の病院うち、新型コロナウイルス感染症対応による労働環境の変化や感染リスクなどを理由とした離職が「あった」と回答したのは15.4％。新型コロナの患者を受け入れている医療機関では、離職率が21.3％と高くなっている。
こうした数字からも、新型コロナが看護師不足を加速させたことは明らかなのだが、現場の看護師の声を聞くと、その切実さがより一層伝わってくる。医療情報専門サイトm3.comが、昨年末に配信した記事では次のような声が紹介されていた。
〈知識や情報の共有など、日々変わる対応に戸惑いがある。スタッフが罹患したり、家族が濃厚接触者だと風評被害にあったりする。休憩も満足にとれない中、患者やその家族からの心ない言葉に傷つけられたりもする。報われない思いと疲弊で辞めていくスタッフ。その穴を埋めるようにシフトが入れられて行く現実。社会では潜在看護師の復帰と言うが、復帰しては、また心折れて辞めていく。2度目の復帰は恐怖に変わる。労いの言葉もあるが、僅かだ。看護する側も人間、家族もある。生活あっての看護。バランスを保てなければ離職しかない〉
「学徒動員」騒ぎの際も、それより潜在看護師の復帰を急げという意見を方々で見かけたが、先の日本看護協会も含め、復帰の促しはすでに行われており、それなりの人数がまた現場に戻っている。だが、〈復帰しては、また心折れて辞めていく〉という現実。この問題解決には何が必要か。同じくm3.comの「声」にこうあった。
〈養成人員数に限りがあるならば、潜在的人員を発掘すべきとおもう。ただ、今までの様な待遇が全体的に改善されて、かつ十分にトレーニングされることが保証されなければならないと思います。大阪府の募集で『月給50万円、人工呼吸器の取扱経験がある方。夜勤手当月6回分は給与に含む。』単純計算で、夜勤手当6回分で12万円。人工呼吸器の取り扱い経験のある看護師ならば、大阪府の職員給与として月38万円は、特段優遇されている訳では無い。しかも、短期間の雇用では、あまりにもメリットが無い〉
やはりカネが必要なのだ。新型コロナ最前線の現場で通用するスキルとエネルギーに見合った給与を看護師に与えよ。給料が2倍になればコロナ対応の仕事を受ける人も増えるのでは、というベテラン看護師の意見もネット上にあった。今こそカネの使い時だ。自治体の財力には限度があるだろうから、国がしっかり支援せよ。医療崩壊を食い止めるのにケチケチしている場合ではない。⇒
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