教育のＩＣＴ化は、子どもの学力に「負の影響」を与えているというデータ

　▼ ＧＩＧＡスクール構想に不都合な研究結果
　　　ＩＣＴ教育は子どもの成績を下げる （電磁波研会報）

　国の「ＧＩＧＡスクール構想」により、小中学校に児童生徒が１人あたり１台ずつのタブレットなどの導入が進められています。
　しかし、「教育のＩＣＴ（情報通信技術）化」の有効性は検証されておらず、むしろ逆効果との指摘さえあります。
　たとえば、教育用コンピュータ１台当たりの児童生徒数は２０２０年３月現在で全国平均で４．９人ですが、１．８人とダントツでコンピュータが多い佐賀県は、２０１９度の全国学力テストの正答率が４３位（下から５位）でした。
　さらに、衝撃的な研究報告を筆者は見つけ、昨年１０月に多摩市で開いた５ＧとＧＩＧＡスクールの学習会で紹介しました。
　その論文は、慶応大学山田篤裕研究会が、国際的な学力テストである「ＯＥＣＤ生徒の学習到達度調査（ＰＩＳＡ）２０１５」のデータを分析したものです。
　その結果、プロジェクタを除くＩＣＴ機器の使用は各国とも概ね学力に対して負の影響を与えており、政策意図とは逆に学力を引き下げていることが分かりました。
　分析対象が約３万人と多いため、他の同様の研究と比べてサンプルに偏りが少なく、分析結果の信頼性が高いことを、この論文は強調しています。
　ＩＣＴ機器が負の影響を与える理由として同グループは「教員のＩＣＴ活用能力や教材の内容・質が現状では十分ではないことが考えられる」としながら、それらが「十分」になったとしても「学力に正の影響を与えない可能性も考えられる」とも述べています。
　この結果を踏まえてこの論文は、以下の政策提言を行っています。
　「一時的にＩＣＴ機器の導入を中止し、効果的な活用法を研究したのち効果的な使用方法を用いて再び導入、もしくは効果がないと判断された場合には導入を完全に中止する」。
　しかし、現実の政策は、この提言と真逆の方向へ突っ走ってしまいました。【網代】

『電磁波研会報 128号』（2021年1月31日）