Renaissancejapan

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ロスチャイルド財閥」-108 秘密ネットワークが共産主義者の主要支援者になった理由

2022-11-16 23:24:52 | 国際政治・財閥


マックス・モリッツ・ウォーバーグ(1867年6月5日ハンブルク ‐ 1946年12月26日ニューヨーク)は、ドイツの銀行家、政治家、

ドイツ系ユダヤ人の富豪ウォーバーグ銀行家の子息であった。プライベートバンクM・M・ウォーバーグ & COの代表兼パートナーとして、ウォーバーグは当時最も重要な政治家、政治顧問、ネットワーカーであった。

彼の兄弟であるポール・モリッツ・ウォーバーグ、フェリックス・モリッツ・ウォーバーグ、フリッツ・モーリッツ・ウォーバーグも、国際的に重要な銀行家、政治顧問として活躍した。

ウォーバーグの兄アビー・モリッツ・ウォーバーグは美術史家であり、1933年までハンブルクにあった有名なウォーバーグ文化研究図書館(KBW)を設立し、その後ロンドンに移った。 




ロスチャイルド財閥-107 秘密社会は共産主義・社会主義陰謀グループとどう連係したか

https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/d6c8d34893483936e3cf89a9f8753bf2

からの続き





1930年代の米国で共産主義者やシンパが獲得した影響力の枠組みを与えたのは、彼らの経験や理解力を凌ぐ富と力をもったこのグループの人々でした。

精力的な左翼の実行力はみずからの力でも共産主義の者の力でもなく、結局は国際金融資本グループの力に他ならないということを銘記すべきです。



もちろん、銀行一族王朝のメンバーは、ロシアの革命家たちに長らく資金援助していました。
トロッキーは、英国の金融家から借りた資金を1907年にいくらか返却したと自伝で語っています。 1917年までは革命資金の大半を、モルガン=ロスチャイルド=ローズ連合の、ジョージ・ブキャナン卿やアルフレッド・ミルナー卿がやりくりしていました。



ミルナーは英国の秘密「円卓会議」グループの創始者であり、そのグループから英国の王立国際問題研究所や米国の外交問題評議会が誕生したことということが思い出されます。

米国のある金融家が、トロッキー、レーニンをはじめとする共産主義指導者にボルシェビキ(過激派)のロシア「征服」資金として約2,000万ドルを拠出しました。 



クーン・ローブ商会のジェイコブ・シフの仕業でした。 2,000万ドルという額は、1949年2月3日、ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン誌でジェイコブ・シフの孫が証言しました。


共産主義者のロシア占領を支援した国際銀行家には、他にストックホルムにあるナイ・バンケン6のオーラフ・アシュバーク、ライン・ウェストファリアン・シンジケート、のちに娘がレオン・トロッキーと結婚した富豪銀行ジボトフスキーがいました。

なんといっても、ヨーロッパ資金の筆頭はドイツのマックス・ウォーバーグであり、彼の二人兄弟フェリックスとポールは既にニューヨーク進出を果たしていました。



フェリックス・ウォーバーグはジェイコブ・シフの、ポール・ウォーバーグはソロモン・ローブのそれぞれ女婿となり、そろってクーン・ローブ商会の共同経営者になりました。
ちなみに、ポールは米国の連邦準備制度の主導的役割を果たしたことで有名です。

 

・ロスチャイルド財閥ー59 ジキル島の秘密会議https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/3900d492b7661d431cb79fea2e7f343d

・ロスチャイルド財閥ー61 M・M・ウォーバーグ商会https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/8f6969287ac42e2d906b9e4a632e112e

・ロスチャイルド財閥ー65 民間所有の中央銀行 「連邦準備制度銀行」の仕組みhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/1f3ae7f7dc7ac6d2e9947a23988df229




共産主義革命家に流れたウォーバーグ家とシフ家の資金はかなりの額だったとされています。 1918年から1922年にかけて、レーニンは6億ルーブル以上に相当する金を(Gold)をクーン・ローブ商会とシフの会社に送ったと言われています。





秘密ネットワーク米国支部がかろうじて露見を免れた理由

1905年までそうだったように米国民から怒りや疑惑を向けられたら、共産主義シンパを排除するのに造作はありませんでした。

議会委員会の報告によると、完全には排除していませんでした。 基本計画(マスタープラン)立案者は彼らを配置換えしただけです。 

 

最高裁によって米国内の安全保障に関する法律が骨抜きにされると、幹部たちは再びぞろぞろと登場しました。

しかし、この前提として、議会委員会がホイッテカー・チェンバーすといった公然の共産主義者からアルジャー・ヒス、ケンブリッジ基金、はてはトーマス・ラモントやモルガン銀行まで連なる系列から情報を得ていたために、連合した非課税財団の複雑なネットワークに絡めとられてということがあります。



1953年7月の第83議会はテネシー州のB・キャロル・リース下院議員を議長にした特別委員会のを置して非課税財団の調査に乗り出しました。

もし徹底的に調査が行われなければ大富豪たちの不利益になること、彼らとつながった国内で「最高の敬意がはらわれている」新聞は投票や選挙運動の結果を公表する価値を認めず、さほど大騒ぎしないということがすぐに明らかになりました。



連合した非課税財団の中核となる左翼組織について述べた興味深いレポートが、1954年にひっそりと発行されました。

その4年後、リース委員会の事務局長レネ・A・ワムザーはそれを題材にして、ワムザー自身は驚きましたが、当事者にとってさほど驚くこともない書『財団、その力と影響(Foundations : Their Power and Influence)』を執筆しました。





共産主義支援の背後にある理由付け


1929年11月11日の『Time』誌の表紙を飾るトーマス・ラモント

トーマス・W・ラモントThomas William Lamont Jr. (1870-1948)
ニューヨーク州クラベラックで生まれ。彼の両親は、メソジスト牧師のトーマス・ラモントとキャロライン・デュエル・ジェイン。

子女: コーリス・ラモント、 トマス・スティルウェル・ラモント。

学歴: ハーバード大学、 フィリップス・エクセター・アカデミー。1892年にハーバードを卒業してから2日後にニューヨークトリビューンの市の編集者の下で働き始めた。

彼は1895年10月31日にニュージャージー州イングルウッドでフローレンスと結婚。彼はまた、ハーバードにいる間、Albany Evening Journal、Boston Advertiser、Boston Herald、およびNew YorkTribuneで働いていました。


小説 高橋是清 第179話 モルガン商会=板谷敏彦https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20220308/se1/00m/020/007000c



トーマス・ラモント

 金融恐慌が収まり、是清も大蔵大臣を引退し、諸事落ち着きを取り戻した昭和2(1927)年10月3日、米国モルガン商会の筆頭ジャック・モルガンに次ぐナンバー2のトーマス・ラモントが横浜港に到着した。

 これは日本ではちょうど陸軍若手エリート将校たちの勉強会である二葉会や木曜会が結成され満蒙領有論が活発に討議され始めた頃でもある。



 第一次世界大戦以降、国際会議のあるところ米国の代表はモルガンの人間ばかりと言われた時代だった。政治外交的にはモンロー主義を唱えつつ国際連盟にも加わらなかったが、戦時中に資金を供給した米国は財政面で世界を主導する立場にあった。その先兵がモルガンである。

ラモントを日本に招待したのはこの時、東京電灯の財政顧問をしていた森賢吾。国際金本位制再建を提言したジェノヴァ国際経済会議(1922年、第153話)の代表を務め、国辱国債と呼ばれた関東大震災の復興外債の発行にも携わった、是清の後輩、元海外駐箚(ちゅうさつ)財務官である。


招待した時期は1年前の秋、まだ憲政会若槻礼次郎内閣の時だった。

 
第一次世界大戦以降の世界経済は「常態への復帰」という言葉に象徴されるように、常態すなわち金本位制の再建と欧州の復興が最重要課題となった。

 戦場から遠く離れていた米国と日本は輸出ブームにわき、大量の外貨を手にした。


米国は終戦後すぐに、戦時中に禁止していた金輸出を解き金本位制に復帰した。一方で日本は原内閣の時代だった。

是清たちの、戦後は中国向けの投資が必要になるとの判断から、当時は金本位制への復帰は見送ったとの経緯があった。


従って戦後すぐには米国だけが金本位制に復帰していた状況だった。

 そこで森や深井英五が出席した1922年のジェノヴァ会議では先進国は金本位制への復帰を全体の目標として掲げたのである。



ところが日本は金本位制復帰を模索している時に関東大震災(1923年)が発生し、その後の巨額の貿易赤字の発生によって正貨が流出して金本位制への復帰は困難になっていた。

 一方でドイツは新通貨ライヒスマルクがドルとペッグ(連動)することで実質金本位制に、また英国は1925年5月に金本位制に復帰し、欧州諸国も復帰に対する機運が盛り上がっていたのが昭和金融恐慌直前の時期だったのである。



こうした中で当時の憲政会内閣は正貨、すなわち金を取り込み金本位制に復帰する手段として外貨建ての東京市債、大阪市債の発行をもくろんだ。・・・





70年以上前にモルガン社は、米国の左翼政治運動の内部に食い込むことを決定しました。 しかしそれは、どちらといえば簡単な仕事でした。左翼陣営は資金不足に泣き、国民に訴える力を求めていたからです。 

ウォール街はその両方を備えていました。 目的は破壊や支配、乗っ取りではなくて、まさしく次の3点にありました。



(1)左翼あるいはリベラルグループの考え方に通じる事
(2)彼らに適度な攻撃材料を与えて、エネルギーを発散させる
(3)若し「行き過ぎ」があれば、彼らの宣伝や活動を禁じる事


こうした決定は何も目新しいものではありません。 以前にも別の金融家が同じことを語り、実行していたからです。モルガンにとってすべての政党は利用すべき組織にすぎませんでした。

モルガン社は慎重にあらゆる陣営に食い込みました。 モルガン本人はドワイト・モローと、他の共同経営者は共和党員と同盟を結んでいました。 ラッセル・C/・レフィンゲルは民主党員と、グレーソン・マーフィーは極右と、トーマス・W・ラモントは左翼と組んでいました。



図書館、博物館、美術に寄せるモルガン家の関心と同じように、米国と英国に対する隔てのない忠誠、貧者に対する社会的奉仕の必要性の認識、多党的な政治への関わり方といったモルガン社の方針も、元をたどれば始祖ジョージ・ピーボディ、1795-1869(最初の財団創始者)に行き着きます。

彼のおかげで、今日の米国では一般的ですが、ピーボディ財団を後ろ盾にしたピーボディ図書館や博物館の支援など、非課税財団を隠れ蓑にした活動のコントロールが広まりました。







ラモントはさまざまな共産主義プロジェクトでモルガンを代表

ウォール街と左翼、なかでも共産主義者との結びつきについて一番密接に結びついていたのはトーマス・W・ラモント一族でした。 

この一族はストレート一族と共通点が多く、トム・ラモントがモルガン社に引き抜かれました。 数年後、ストレートは1905年以降、モルガン社の共同経営を務めるヘンリー・P・デビソンに引き抜かれました。



ラモントは1910年に、ストレートは1913年に共同経営者となりました。 2人の妻も左翼を支持するスポンサーとなり、2人の息子のうち長男は型通りの銀行に、次男は左翼シンパおよびスポンサーとして活動しました。

あらゆる証拠に照らし合わせると、トム・ラモントは、ストレートが早逝した1918年に後任者として左翼を担当したモルガンの「使徒」にすぎませんでした。



2人ともリベラル系出版物に資金援助し、ラモントは1920年代から30年代にかけて『サタデー・レビュー・オブ・リタラチュア』を支援し、1918年から1924年にかけてニューヨーク・ポストの社主となりました。







ラモント家は共産主義者の活動拠点を援助

最大の証拠は下院非米活動調査委員会(HUAC)のファイルに納められています。 

それによると、トム・ラモントと妻フローラ、息子コーリスは何十もの極左組織のスポンサーとして資金を援助し、その中には共産党も含まれていました。



ニューヨーク市にある共産主義前線組織のトレード・ユニオン・サービス社は、1947年にCIO加盟組合のために15の労働組合新聞を発行しました。 

その理事にはコーリス・ラモント、フレデリック・バンダービルト・フィールド(ウォール街と共産主義者とをつなぐ別ルート)が顔を並べました。



フィールドは、ニューヨークの共産主義系新聞デイリーワーカーやその雑誌ニュー・マスズの編集役員を務め、1929年から1947年にかけて共産主義と太平洋問題調査会の架け橋となりました。

コーリス・ラモントは1920年代に設立された別の共産組織である「ソ連の友」の指導的人物でした。 この組織は1943年にラモントを社長兼筆頭設立者に据えて、全米アメリカ・ソビエト友好協会へと衣替えしました。







ラモント家は活動を暴露しようとする米国政府をはねつけた

コーリス・ラモント(トム・ラモントの息子)は両親から全面的支援を受けて「シンパ」グループの重鎮となり、こうした組織やウォール街名士の息子としての立場、あるいはコロンビア大学哲学科教授としての交友関係のなかで、ソビエトの意見を代表するスポークスマンとなりました。

1946年、コーリスはHUACに召喚されて全米アメリカソビエト友好協会について宣誓供述を求められました。彼は証言の記録を拒否し、召喚され、また拒否した挙句議会軽視で告発され、1946年6月26日下院に出頭を命じられました。

 

逆風は続きましたが、トーマス・ラモントが1948年1月6日に遺言を書き直しても、コーリス・ラモントは何千万ドルという父の遺産の共同相続人からは外されませんでした。



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ロスチャイルド財閥-107 秘密社会は共産主義・社会主義陰謀グループとどう連係したか

2022-11-16 02:46:26 | 国際政治・財閥

キャロル・キグリー(Carroll Quigley、1910年- 1977年)は、アメリカ合衆国の歴史学者、文明進化の研究者。ジョージタウン大学の教授を務めた。 wiki


キグリー博士は、世界再構築を狙う国際銀行家が資金を駆使して共産主義・社会主義陰謀グループの協力を取りつけ、あまつさへ彼らを支配することに揺るぎない自信を持っていたと素直に認めています。


ロスチャイルド財閥-103 ジョージタウン大学とキグリー博士
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事実、オックスフォードのジョン・ラスキンは、当時のローズ・ミルナー円卓会議を説き伏せて、社会主義路線に沿った世界連邦の形成、言ってみれば、あらゆる財産、工業、農業、言論界、流通、教育、政治問題を彼らが財政的に支配する寡頭政治指導者の手に委ね、新しい世界社会の利益にかなう方向に沿って誰もが努力できるような世界とその人民をつくりあげようとしました。

マルクスに「資本主義」の典型とレッテルを張られた当事者たちが、伝統的な資本主義を引きずり降ろして社会主義に置き換えようとする企みをマルクス信奉者に持ちかけるなど、筋違いに見えて当然です。

しかし、これが現実の姿であるいうキグリーの主張は記録に裏付けられています。 その理由はともすると単純きわまりありません。
その源泉がなんであれ、力はより大きな力を求めるものです。

富から生まれた力は政治権力ウィ志向し、その逆もまた然り。超富豪が自分の富に飽き足らず、世界中の富を夢見るのは世の常でした。 そのため彼らは、既存のあらゆる政府を打倒しようとする権力に飢えた陰謀政治家や社会主義路線に沿った世界的中央独裁制度
を目指す支配者の野望を徹底的に庇護しようとします。


もちろん、これはアングロ・アメリカ(英・米)秘密社会にとって危険極まりない賭けでした。 超富豪は、暴力と再建とが陰謀政治家によって達成された暁には、プラトンのいう哲人王もしくは支配階級のごとく、自分たちがそれを受け継いで、希望をもって半ば強制的に普遍的平和と繁栄の新たな時代に人類を導いていくという期待に懸けていました。

そうした危険を冒すために、超富豪の大物たちは左翼陰謀家の特性である心の奥に潜む残虐性を無視せざるを得ませんでした。 毛沢東は共産主義者の心構えを公言明しています。

「政治権力は銃弾から得られる」。 権力を握ってしまえば、超富豪であろうがなかろうが、歯向かう相手には銃で対抗するものだ。にもかかわらず、ロンドンーウォール街秘密ネットワークは、この危険を冒す道を選びました。

基本計画(マスタープラン)立案者は、世界的陰謀グループの革命的活動に巨費を投じ、御しきれない場合には敵対勢力に資金援助してその陰謀グループを支配しようとしました。




こうした方針に沿って、ロンドンとウォール街の指導者たちは、人類に対して史上類を見ないほど数多くのむごい罪を重ねてきた独裁権力に迎合する必要がありました。

さらに、無慈悲極まりない政治的精神病質者の国債的陰謀に融資し、支援する必要も生まれました。 研究結果によると、全体主義的政治扇動者が権力の座に就くには「超富豪」の資金援助が欠かせません。

さらにまた、陰謀家に乗っ取られた諸国では、こうした超富豪の基本計画立案者の代理人が舞台裏で暗躍しなかったならば、何年も前に人民が蜂起して陰謀者を駆逐したはずです。

こうした状況にもかかわらず、キグリー博士は、ロンドンーウォール街の仕掛人は最善を尽くそうとし、まるで天使のように装っていたと主張しています。 博士はこう表現しています。


「緻密で半ば秘密の組織が掲げる目標は称賛に値する。 すなわち、英語圏の国際的な活動と視野とを一つにまとめる(主としてロンドングループの役割)。 平和維持に努める。 オックスフォード大学とロンドン大学(特に経済学部やアフリカ・東洋研究部)で教わる路線を踏襲して、後進地域、植民地、発展途上地域を援助して、安定、法と秩序、繁栄に向かう手助けをする」


こうした組織と資金援助者は、共産主義プロパガンダ簿主張する通り、決して反動的でもファッショ的でもありませんでした。全く逆です。

彼らはいくぶん社会経験の幅が狭いものの,丁重で教養ある紳士であり、少数派の表現の自由、万人のための法の支配に多大な関心を持ち、つねにアングロ・アメリカ(英・米)の結束や政治的分離と連邦制の視野に立って考え、南アフリカのボーア人、アイルランド人、アラブ人、ヒンズー教徒の気品ある文明化に心を砕き、

南アフリカ、中央アフリカ、西インドの連邦化と同時にアイルランド、パレスチナ、インドの分離に大きな責任を持ちます。 

協力関係を結んで敵を打ち破るという彼らの願望は、スマッツと組んでは成功しましたが、ヘルツオークとでは失敗し、ガンジーとでは成功しましたが、メノンとでは失敗し、シュトレーゼンとでは成功しましたがヒトラーとでは失敗しました。そしてソビエト指導者と組む機会はほとんどありませんでした。

仮に成功よりも失敗の影響が現在重くのしかかっているとしても、結果はどうあれ動機は高尚だったと理解すべきである。戦友達の罪に善意の衣をかぶせて、キグリー博士は歴史家の役割に戻る。



引用 『国際エスタブリッシュメントの金融支配 世界の歴史をカネで動かす男たち』p84-88 
    W・クレオン・スクーセン、太田龍 監訳







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ロスチャイルド財閥-106 米国新聞界におけるネットワーク権力構造のはじまり

2022-11-15 05:12:30 | 国際政治・財閥

All Souls College, Oxford
オール・ソウルズ・カレッジ (All Souls College、正式名称: The Warden and College of the Souls of all Faithful People deceased in the University of Oxford)は イギリス、オックスフォード大学のカレッジ。
世界に冠たるオックスフォード大学は、実はさまざまなカレッジの集合体。そのひとつであるオール・ソウルズ・カレッジは、学部学生を有せず、選ばれた研究員のみが所属する施設。




米国新聞界におけるネットワーク権力構造のはじまり

英国エスタブリッシュメントの米国支部は、五大新聞(ニューヨークタイムズ、ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン、クリスチャンサイエンス・モニター、ワシントンポスト、廃刊となったボストン・イブニング・トランスクリプト)を通じて多大な影響力を発揮しました。

実際、クリスチャンサイエンス・モニター編集長は、ラウンド・テーブル誌の米国屈指の記者(匿名)が務め、ラウンド・テーブル誌の初代編集長で後にローズ信託基金理事長(1925-1939年)、駐米大使を歴任したロジアン卿もしばしばモニターに執筆していました。





アングロ・アメリカ(英・米)秘密ネットワークが英米のあらゆる社会階層に浸透した理由

20世紀にロンドンとニューヨークで成長した権力構造は大学界、新聞界、外交政策の実務に深く浸透しました。 

英国では円卓会議グループが、米国ではJ・P・モルガン商会あるいはボストン、フィラデルフィア、クリーブランドにあるその支社が中核となりました。

どちらかというと偶発的な彼らの活動例のなかには、偶発的であるが故にとても意味深いものがあります。

例えば、彼らはオックスフォード大学にある円卓会議グループの主だった本部と酷似した「オール・ソウルズ・カレッジ」をプリストン大学に設立しました。

「先端研究施設(Institute for Advanced study)」と呼ばれたこの施設は、一般にはアインシュタイン、オッペンハイマー、ジョン・フォン・ノイマン、ジョージ・F・ケナンらの科学者を匿った(かくまった)場所として有名ですが、組織化したのはエイブラハム・フレクスナーです。

彼はオックスフォードでローズ記念講師を務めながらオール・ソウルズを満喫した後に、カーネギー財団や、ロックフェラーの「一般教育委員会(General Education Board)」に加わりました。

そうした計画を祖先したのは円卓会議きっての知略家で財団理事のトム・ジョーンズでした。 こうしたウォール街とアングロ・アメリカン(英・米)枢軸の存在は、指摘されてみれば一目瞭然といえます。 

ジョン・W・デービス、ルイス・ダグラス・ジョック・ホイットニー、ダグラス・ディロンといったウォール街の名士が、ロンドン駐在米国大使に任命されたという事実が何よりの証拠です。




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ロスチャイルド財閥-105 米国大学を支配するモルガン商会

2022-11-14 15:20:09 | 国際政治・財閥
 


ロスチャイルド財閥-104 左翼系ニュー・リパブリック誌の創刊
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からの続き



11880年代から1930年にかけて、J・P・モルガン商会に完全に牛耳られた米国のこのグループは、世界主義者、親英家、国際主義者、アイビーリーグ、東部海岸線、熱烈な米国聖公会、西欧文化を意識していました。

アイビーリーグ大学との連携は、大学の莫大な寄付金ノ決済にはウォールが財政家たちの協議か欠かせないという事実に基づいています。

こうした影響力の結果、1930年代になるとJ・P・モルガンと彼のグループはハーバード、コロンビア、次いでエール大学の運営権を握り、ホイットニー家はエール大学、プルデンシャル社は(エドワード・D・ダフィールドをつうじて)プリンストン大学を支配しました。


こうしたウォール街名士の名前はいまだにアイビーリーグのキャンパスを彩っています。 ハークニス大学、エール大学のペイン・ホイットニー体育館、プリンストン大学のペイン寄宿舎、ハーバード大学のディロン・フィールド・ハウスやラモント図書館などです。

これらの大学の総長や学長はこうした財政力の恩恵をこうむり、そのおかげで地位を得ました。 モルガンみずからが、ニコラス・マレー・バトラーのコロンビア大学総長就任を画策しました。


モルガンのボストンにおける代理人ファースト・ナショナル銀行のトーマス・ネルソン・パーキンスは、コナントを化学実験室から引っ張り出して、ハーバード大学総長に就けました。

プルデンシャルのダフィールドは1932年に、プリンストン大学の現職総長が自動車事故死すると、後釜の用意をしていなかったために、みずからが1年間総長を務め、1933年モルガン社の共同経営者トーマス・ラモントがチャールズ・セイモアを総長に据えました。




秘密ネットワークにはニューヨークの有力な法律事務所が含まれていた

こうしたモルガンの影響力とねんごろな法律事務所がウォール街にいくつかあり、その中心はエリフ・ルート、ジョン・W・デービス、ポール・D・クラバス、ラッセル・レフィンゲル、ダレス兄弟、アーサー・H・ディーン、フィリップ・D・リード、ジョン・J・マクロイでした。

他に、非法律分野のモルガン代理人として、オーウェン・D・ヤングやノーマンHデービスの名前が挙げられます。







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ロスチャイルド財閥-104 左翼系ニュー・リパブリック誌の創刊

2022-11-13 22:58:35 | 国際政治・財閥

ウォルター・リップマン(Walter Lippmann、1889年 - 1974年)は、アメリカ合衆国の著作家、ジャーナリスト、政治評論家であり、「冷戦」の概念を最初に導入した人々のひとりとして、また、現代における心理学的な意味での「ステレオタイプ」という言葉を生み出し、さらに新聞のコラムや著作、特に1922年に出版された『世論』を通してメディアと民主主義を批評したことで知られている。

生涯
ドイツからのユダヤ移民の三世としてニューヨークに生まれる。

1906年にハーバード大学に入学し3年間で全単位を修得し、最後の1年は同大学の教授で哲学者のジョージ・サンタヤナの助手を務める。1910年に最優等賞にて卒業。

卒業後、雑誌の編集助手を探していた著名なジャーナリストのリンカーン・ステファンズの招きに応じて『エヴリバディーズマガジン』の編集に携わる。1912年にはニューヨーク州スケネクタディ市の新市長でアメリカ社会党のG・ランの補佐になるが4ヶ月で辞職する。翌年には処女作である『政治序説』を発刊。同年に『ニュー・リパブリック』の創刊に携わり、セオドア・ルーズベルトとともに「ニュー・ナショナリズム」を説く。

第一次世界大戦中、ウッドロウ・ウィルソン大統領のアドヴァイザーを務め、情報将校として渡仏し、対ドイツ軍に対する宣伝ビラの作成をしたり、「十四か条の平和原則」の原案作成に関わる。「各民族の自治権は確立しても、ハプスブルク帝国を解体してはならない」とウィルソン大統領に進言し、草案にオーストリア=ハンガリー帝国の存続を盛り込んだ。結局オーストリア=ハンガリー帝国は崩壊してしまったが、リップマンは「これが中欧の政治的均衡を破壊し、ヒトラーへの道を開いた」と後々まで嘆いたという。

戦後間もない1922年に『世論』を刊行。『ニューヨーク・ワールド』紙の論説委員・編集長を務めた後、『ニューヨーク・ワールド』紙の廃刊にともない、ライバル紙であった『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』紙のコラムニストになる。1931年9月8日から、彼のトレード・マークともなったコラム『Today and Tomorrow』が『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』紙に掲載される。

マッカーシズムとベトナム戦争に対し、鋭い批判を行い、ジョンソン政権と「リップマン戦争」と呼ばれる激しい論争を起こす。1967年5月25日の掲載を最後に『Today and Tomorrow』を断筆。

1974年にニューヨークにて85歳で死去。1958年と1962年の2回、ピュリッツァー賞を受賞している。著書『世論』は、大衆社会化する現代におけるメディアの意義を説いた本として、ジャーナリズム論の古典として知られる。

出所 Wiki





ウォール街と左翼系出版社が提携した格好の例は、ニューリパブリック誌です。 この雑誌は1914年にペイン・ホイットニーの資金を運用したウィラード・ストレートによって創刊されました。 

チャイニーズ・インペリアル・カスタムズ・サービス理事長で中国支配をもくろむヨーロッパ帝国主義者の重鎮、ロバート・ハート卿を補佐していたストレートは、1901年から1912年にかけて極東に滞在し、モルガンの共同経営者として極東問題の責任者を務めました。

彼がドロシー・ペイン・ホイットニーと結婚したことによって、米国の二大財閥が血縁で結びつきました。

ドロシー夫人は、ニューヨーク市の公共事業で財を成した百万長者ウィリアム・C・ホイットニーの娘で、スタンダード石油「トラスト」のオリバー・ペインの共同法定相続人の妹です。

彼女の兄弟の一人はガートルード・バンダービルトと、もう一人、ペイン・ホイットニーは中国で米国の「開放政策」を言明した国務長官ジョン・ヘイの娘と結婚しました。


次の世代では、最初の3人の従兄弟、ジョン・ヘイ(ジョック)・ホイットニー、コーネリウス・バンダービルト(ソニー)・ホイットニー、マイケル・ホイットニー(マイク)・ストレートがプロパガンダ的な性格を持つ数多くの公共政策事業で共同歩調を取り、ニューディール後期や、トルーマン政権でそろって要職に就きました。

彼らはネルソン・ロックフェラーをはじめとする「ウォール街リベラル派」と密接の連携しました。 ニュー・リパブリック誌を発刊した本来の目的は、進歩的左翼に発言の場を与えることと、彼らをすんなりと親英家に仕立て上げる事でした。



ウォルター・リップマンとニュー・リパブリック誌

親英家づくりの仕事は、ハーバード大学卒業後、わずか4年ですでに謎の円卓会議グループの一員となっていた若者に委ねられていました。 

そして、円卓会議グループは、1909年に公式に設立された後、英国外交政策の舵取り役を果たしていました。 新たに登用されたこの青年ウォルター・リップマンは、1914年以降国際問題に関して大西洋をはさんだ両国エスタブリッシュメントを代表する米国ジャーナリズム屈指のスポークスマン役となりました。

彼が隔週寄稿するコラムは全米の南百万もの地方新聞に掲載され、その著作権を握っていたのは、J・H・ホイットニーが所有するニューヨークのヘラルド・トリビューンでした。

1918年当時、20代のリップマンが、ウッドロー・ウィルソンの14ケ条の平和原則の真意を公式に英国に伝える役目を担ったのは、ウォール街と円卓会議グループとのこうしたつながりからでした。








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