1929年10月24日、暗黒の木曜日の株価暴落 Brooklyn Daily Eagle
席大恐慌 1929年10月24日、暗黒の木曜日の株価暴落～1930年代後半
1929年に始まった世界大恐慌
https://www.youtube.com/watch?v=ApC8U_myIPA
ロスチャイルド財閥ｰ96 盛大なカモの晩餐
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/f855fd1613cd0571fcb8724c1ab25f21
第一次世界大戦後の世界の概要
第一次世界大戦で、戦場とならなかったアメリカは、ヨーロッパなどへの輸出を増やし，第一次世界大戦後，世界経済の中心となりました。しかし，やがてヨーロッパの経済は復調したためアメリカの輸出量は減少，生産過剰となり製品が大量に売れ残り，経済の不安が広がりました。
株価大暴落
1929年10月24日，アメリカの株式市場で株価が大暴落し，アメリカはいっきに不景気となりました。銀行や工場が倒産し，農産物の価格も下落，多数の失業者が出ました。
世界のほかの国への影響
アメリカは，第一次世界大戦後，ヨーロッパ諸国に復興のための資金を貸していました。貸し手であるアメリカが不景気に陥ったことで，借り手であったヨーロッパ諸国などにも大きな影響が及びました。また，アメリカと貿易を行っていた日本などの資本主義国も影響を受けました。
アメリカの対応
アメリカではルーズベルト大統領が「ニューディール（新規まき直し）政策」を打ち出し，政府が行うダム建設などの公共事業で失業者を雇うことにより，経済を安定させました。農業の面でも，政府が農産物を買い取るなどの政策を行い、また、労働者の権利の保護なども行い，国民の生活も安定させました。
世界の国々がとった政策
［イギリス・フランス］
イギリス・フランスは，自国と植民地との貿易を強化して，他国との貿易には高い関税をかけて締め出す「ブロック経済」政策を行うことにより，経済を安定させました。
［ソ連］
ソ連では社会主義国化が進められ，国が計画を立てて農業生産や工業生産をする計画経済が行われていたため、世界恐慌の影響をあまり受けませんでした。ソ連は共産主義国家だったため、主要国の中でただ一国、世界恐慌の影響を全く受けず非常に高い経済成長を続け、1930年にはGDP2523.3億ドルでイギリスを超えて世界第2の経済大国になりました。
以後、スターリンの推進する五カ年計画で着々と工業化を進めていった。ソビエトのプロパガンダもあり、自由主義諸国の研究者の中には社会主義型の計画経済に希望を見出す者も多く出ましたが、実際にはホロドモールや食糧の徴発でポーランドに脱出するロシア人の漸次増加が起きていました。極東・シベリア開発には政権により意図的に作り上げられた「にわか囚人」が大量に動員されました。
世界各国が大恐慌に苦しむ中、計画経済で経済発展を続けるソ連（ソビエト社会主義共和国連邦）とヨシフ・スターリン書記長の神格化傾向が進みます。大恐慌下で救いを求める人々の一部は共産主義に希望的な経済体制を夢見た。特に英国の上流階級で裏切りが続出し、スパイになる人材が輩出された事は冷戦時代に大きな意味を持ちます。ユダヤ系国際金融資本バックの共産主義ソ連の台頭です。
ロスチャイルド財閥ｰ91 プロトコール 「シオン長老の議定書」
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/4fb7833b087ab8882497419caa331c74
ロスチャイルド財閥-92 団結の絆 タルムード ～プロトコールは本物～
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/b279a199d9c6444cd8667256b93ebba2
ロスチャイルド財閥ｰ85 ヴェネチアの黒い貴族： 人類史絶対勝者のルーツ
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/ee17d9c2af99e8fb646a1c44d6e8e129
ユダヤ教（実は軍事同盟）とグローバリズム、そして軍需産業
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/703f7d4234db701908bfd7cbaa536e30
明治以降、日本語訳の旧約聖書に書かれなかった一節
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/02df639b5ab25372db80ce9dca89b4af
イスラム教もユダヤ教も教義は、自分たちが世界征服するワンワールド化が目標
https://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/c3d70d0413c2f79c9e782733e2ddc704
［ドイツ・イタリア］
有力な植民地を持たないドイツ・イタリアでは，不景気による社会不安を利用して独裁者が現れ、軍事力で反対派をおさえ、反民主主義・反自由主義をかかげた全体主義の政治（ファシズム）を行い，他国を侵略して経済を安定させようとしました。
ドイツ・ヒトラー率いるナチスが独裁政治を行い，東ヨーロッパなどを侵略。イタリア・ムッソリーニ率いるファシスト党が独裁政治を行い、エチオピアを併合。
［日本］
日本も、新たな資源を求めて満州へ進出し，経済を安定させようとしました。世界恐慌への対策として軍事力で他国を侵略していったドイツ・イタリア・日本は，やがて国際社会で孤立していきます。 そして、その後、世界戦争（第二次世界大戦）へと発展してゆきます。
カモ料理になった農民たち
第一次世界大戦中、農産物の価格はかつてなかったほど上昇し、利益も同じく増えました。 農民たちはその金の一部で戦時国債を買いましたが、多くは農業地帯の、ということは大半が中西部や南部の銀行に預金しました。
これは預金シェアが低下するニューヨークの銀行にとっては我慢のならないことでした。 この金を取り戻す方法を考えなければならない。 すでにニューヨークの銀行に取り込まれていたFRS（連邦準備制度理事会）がそのために引っ張り出されました。
地方銀行の多くはFRSに参加していませんでした。 これも不愉快の種で、FRSが経済戦争を仕掛ける口実になりました。 計画は複雑でも独創的でもありませんでした。
中央銀行家が何度も使ってきた方法です。
(1)農民がに低金利で貸しこんで、借金漬けにし、
(2)不況をつくりだして、借金の返済ができなくなるまで農民の所得を減少させる。 これで地方銀行は大量の不良債権と赤字でなけ れば処分できない担保を抱え込む。 結局、農民も地方銀行も一掃される。標的は銀行でした。気の毒なのは農民です。
最初の単独大西洋横断飛行をした飛行家の父であるチャールズ・リンドバーグ・シニア下院議員はこう述べました。
「連邦準備法の下では、恐慌が科学的に引き起こされる。現在の恐慌は科学的に引き起こされた最初のもので、数学の問題のように仕組まれた」。
この恐慌がいかに仕組まれたか、詳しいことを上院銀行通貨委員会の委員長だったロバート・オウエン議員が1939年に説明しています。 オウエン自身、銀行家で連邦準備法の共同提案者でしたが、のちにはその役割を後悔していました。 オウエンは言います。
1920年5月･･･農民は非常に豊かだった。･･･借金の返済も進んでいた。 政府の勧めで新しくたくさんの土地をｰｰそのために借金をしてｰｰ買い入れ、そして1920年に起こった急激な信用収縮と金融引き締めで破産した。･･･
連邦準備制度は理事会は非公式会議を開きｰｰ1920年5月18日、秘密会議ｰｰ会議は1日中続きました。 議事録は60ページにわたり、これは1923年2月に上院文書310号として公表されました。･･･1920年5月18日にFRBが取った行動により、暴力的な信用収縮が起こりました。･･･この信用収縮と金融引き締めのせいで、翌年の国民総資産は150億ドル減少しました。何百人もが職を失い、土地や農場の価値は200億ドル低下しました。
信用収縮は農民だけでなく国全体に墓的な影響をもたらしました。しかし特にひどい目にあったのが農民でした。少し前に創設された連邦農業融資公社に低金利の融資で--例の池のカモのように--誘われて、債務が極端に増えていたからです。 しかもFRSのメンバーだった大都市の銀行は、1920年夏にFRSの支援を受けて製造業や商人への融資を拡大していました。
このために多くが不況を乗り切ることが出来ました。 しかし、農民にはそのような支援はなく､1221年にはドミノ倒しのように次々と倒産しました。 歴史書には1920～21年の農業不況と記されていますが、ニューヨークのカモ料理晩餐会と呼んだ方がふさわしいのかもしれません。
マネーサプライ
公開市場での債務証券の売買がマネーサプライに大きな影響を及ぼします。 FRSが証券をマネーの裏付けのない小切手で購入するとマネーが創出されます。 証券を売却するとマネーは消滅します。
FRSは世界に存在するほとんどすべての証券を売買を認められてますが、とくに連邦政府の債権や手形を優先することが義務付けられています。
これによって、金融のサイエンティストたちはパートナーである政治のサイエンティストたちのためにマネーを創出する義務を果たします。 このサービスがなければパートナーシップは崩壊し、議会はFRSを廃止するでしょう。
1913年にFRSが創設されたとき、マネーサプライ捜査の最大の方法は「準備率」と「割引窓口」のコントロールだと考えられてきました。これは各銀行の預金額に対する支払準備率を設定すること、それにFRSが銀行に貸し出す金利を設定することを指します。
古い国法銀行法のもとでの準備率は25%でしたが、1913年の連邦準備法ではニューヨークの大銀行では28%も引き下げられて18%に決められました。しかし、わずか4年後には中心都市準備銀行の準備率はさらに13%に下がりました（中小企業の引き下げ率はもう少しし小さかった）。 またも28%引き下げられたのです。
準備率の変更はツールとして効果的でないことがすぐに明らかになりました。コントロールの刻みが小さすぎ、世論の注目が大きすぎたのです。 二つ目の商業融資の利率変更の方が有効性は高かったのです。 これは次のように働きます。
部分準備制度銀行制度のもとでは、銀行は融資するだけで新しいマネーを創出できます。 創出するマネーの量はキャッシュフローのニーズに応じるために保持すべき部分、つまり準備率に制約されます。 準備率が10%なら貸し出す10ドルのうち9ドルはそれまで存在していなかったマネーであります。
したがって、商業銀行は貸し出しを行うだけで相当のマネーを創出できます。 しかし貸切ってしまったら、つまり準備金1ドルに対し9ドルを貸してしまったら、そこで中止して以前の融資の返済を待たなければ、新たな貸し出しはできません。
このプロセスを拡大するには準備金を増やすしかありません。 それには4つの方法があります。
(1)預金額を増やす
(2)銀行の利益を振り向ける
(3)株式を追加発行して投資家に売る
(4)FRSからマネーを借り入れる
銀行がFRSから借りるとき
いちばん人気があるのが第4の方法で、これが「割引窓口」と呼ばれます。銀行、がFRSの割引窓口に行ってマネーを借りようとすると
当然、担保を求められます。 これは国債を含め銀行が持っている債権ならほとんど何でもかまいませんが、たいていは商業債権です。
FRSは担保債権と同額の信用を銀行に供与します。 要するに銀行は既存債権を新しい「準備金」に転換できるわけです。 この新しい準備金は、1ドルあたり9ドルの新たな小切手マネー創出の裏付けとして使うことができます。
話はまだ終わりません。新たな貸し出しが行われると、これを担保にしてまたFRSから準備金を借りることが出来ます。手品はこうして回り続け、新しい債務は「準備」になって、また次の債務を産み、ついに28倍に達して終わります。 このプロセスはふつう「商業手形の割引」と呼ばれています。
FRSが1929年の決壊に先立って国中に新たなマネーをあふれさせることができたのも、この手段のおかげでした。しかし、少なくてもFRSにとっては、この方法には問題がありました。 割引窓口の金利を低くして、ただのトウモロコシに群がるカモのように、銀行家が集まるよう仕向けても、銀行家の中にはーー特に地方銀行の「田舎者」にはーー誘惑に抵抗する者がいたのです。
銀行にプロセスへの参加を強制する方法はありませんでした。 しかもその銀行のほうも、それぞれの理由で銀行が望むもほど借金をしたらがらないかもしれない顧客の気まぐれに振り回されます。 顧客が借りてくれなければ、銀行は準備金を増やすもとになる債権が手に入りません。
こうなると、もっと使い勝手の良い方法として、第3のメカニズムが浮かび上がります。 公開市場における債権その他の債務証書の売買です。 割引窓口で銀行に借り入れをさせても、銀行はいずれ借金を返済しなければならず、ときには銀行側が借金を渋ることもあります。
しかし公開市場操作ならFRSは証券を購入するために小切手を書くだけで済みます。この小切手が現金化されると創出しされた新たなマネーは直接に経済につぎ込まれ、扱いにくい銀行の協力は必要ありません。しかし、この方法にも問題はありました。
第一次世界大戦前には、公開市場で売買できる国債は少なく、戦後になっても供給は限られていました。つまり、1929年の暴落に先立つマネーサプライの増加は財政赤字のせいではありませんでした。
1920年から1930年まで、連邦政府の財政は毎年黒字でした。以外に思われるかも知れませんが、、恐慌前夜、アメリカは債務から脱出しかけていたのです。 その結果、FRSが購入しようにも国債はそう多くありまっせんでした。 国債がなければ、公開市場のエンジンは年中ガソリン切れです。
これらの問題を一挙に解決する方法は、FRSの要求にぴったりする割引窓口と公開市場を折衷した新しい市場を創設することでした。
これはFRSが、銀行引受手形と呼ばれる独特の債務証書を購入するという意味で、「引受窓口」と呼ばれました。
銀行引受手形
銀行引受手形とは、商品購入代金の将来の支払いを約束する契約の事です。」ふつうは国際的な取引で、支払いまでのずれが3ケ月から6ケ月あります。 ある国の売り手は別の国の未知の買い手が商品到着時に代金を支払ってくれると信頼して商品を送り出します。
国際貿易の常識 Letter ofCredit（LC）
この取引は売り手と買い手双方の銀行が保証して行われます。 まず買い手側の銀行が商品代金支払いを保証する信用状を発行します。たとえ買い手が破産しても支払いは保証するということです。 売り手側の銀行はこの信用状を受け取ると、「引き受けた」旨を信用状記入し、売り手に販売代金を支払います。引受銀行は将来、買い手側の銀行から支払いを受けることを期待して、売り手に代金を立て替えます。 このサービスに対して、両銀行とも契約額の一定の割合の料金を徴収します。こうして買い手は販売代金より少し余分に支払い、売り手側は販売代金より少し少なく受け取ります。
歴史的にこのような契約は安全でした。 銀行は慎重で財務が健全な企業の支払いしか保証しないからです。 しかし、恐慌になれば健全な企業でさえ契約が履行できなくなるかもしれません。
1857年恐慌
1857年の恐慌時に破綻しかけたジョージ・ピーボディとJ・P・モルガンが裏書きしていたのは、そのような手形でした。もしイングランド銀行が救済してくれなければ、破綻していたでしょう。
引受手形
引受手形は商業貸付債権と同じで、証券市場での売買の対象になります。 引受銀行は満期まで手形を保有していても良いし、売却してもOKです。 保有していれば契約通りの支払いが行われたときに利益が実現するし、それは」銀行用語で引き受け料金を指す「割引」額と同額になります。 最初に割り引いた（＝引き受けた）銀行が引き受け手形を売却することを「再割引」と言います。 再割引すると3ケ月から6ケ月待たずに利益が確保できます。その資金を投資して金利を稼ぐことができます。 引受手形の価格は引き受けた契約の額面y李必ず低い。 そうでなければ誰も買いません。 差額は買い手の利益です。その額は契約のパーセンテージで表され、割引または再割引「率」と呼ばれます。売り手が設定する割引率は、自分が割り引いた率よりも低く、そうでなければ、売り手は手形を保有していたほうが得になります。
金融用語に騙されてはいけない
この記事を読んでくれている中には学生さんもおられると思います。 ここまで金融商品の話をしてきましたが、ややこしそうで読みに食ったと思います。 しかし、現実社会で使われている用語なので、読むのはすっとばしてくれても良いですが、とりあえずこのまま残していて勉強される際に再度読んで頂けらばと思います。 なんら数学的に難しくはなく、アホみたいなことを言っているにすぎませんが、「金融サイエンティスト」と彼らは自分の事を言っていますが、一般の我々は「ハゲタカ詐欺師」と彼ら金融家の事を呼んでいます。 このように、金融用語はわざと一般人に分かりにくくして騙しているにすぎません。
アメリカの中央銀行FRB（連邦準備制度銀行）、あたかも政府が保有しているような名前を付けて、実はロスチャイルド・クーン・ローブ・モルガン・ロックフェラー財閥等、国際財閥が100%保有している私有銀行で、アメリカ政府が保有する株式０％です。 アメリカは各州が集まった合衆国なので連邦という言葉は良いでしょう。
準備制度とか準備金はなんやねんと一般の人が疑問に思うのは当然です。 銀行は皆さんが預けたお金を運用し、企業とかに金利（利子）を付けて貸し付けてますよね。この金利（利子）が銀行の利益です。 もし預金者が全員預けたお金（自分たちのもの）を引き出しに行くとどうなるでしょう？ 銀行にはそれだけのお金はありませんと言われます。
どういうことかと言えば、皆さんが預けているお金を準備金と言います。 そしてまさか皆さんが全員引き出しに来るとは過去の経験からないと思っているので、実際の運用は皆さんが預けている金額以上なのです。
その準備金の割合いが一般易には10%です。 銀行により多少の差はありあますが。準備制度とはそういうことです。 アメリカ合衆国の中央銀行と聞くとあ誰もが信用しますが、100%民間企業が所有する銀行ですわと聞けば、だれも信用しません。 だからわざとにややこしい名前で皆さんとだましているのです。
CDSとかいろんな金融商品があります。 会社が倒産すると、その金融商品を買った人は儲かるとｶ･･･多くはインチキ手品のような話が多いのです。しかしだまされて購入した人は対象企業が倒産すると実際に儲かります。 こうしてバブルははじまるのです。
そうして国際金融資本家と癒着した政治家が中央銀行に、紙幣の発行権、貨幣の流通量や金利の％などを決める権限を与えているので、彼らは自由にバブル経済、恐慌を作ることが出来ます。 歴史的に、彼らは低金利かつ貨幣の流通量を増やしてバブル経済を作りだします。 それはそれで銀行も中央銀行も儲かります。ただの紙切れにただ同然に印刷だけで高額紙幣になりますからね。
ちなみに日本銀行の場合、1万円札は国立印刷局に印刷を依頼し、日銀は約3円で購入し、それをわれわれ市場にバラまくときには1万円になっているのです。調べてごらんなさい。
だから、国際金融財閥はアメリカ政府に巨大PJを政治的に作らせるのです。戦争・環境・アフリカなど後進国への巨額資金援助など。 我々から見ると、そんなところにお金を使って間違っとると言うのは当然ですが、PJが巨大なほど彼らはぼろ儲けできるのです。
そして政府は巨額の国債を発行します。 その国債を買うのは中央銀行（株主はただでさえ大富豪の国際金融資本家たち）、そしてその国債は満期の期限と金利が最初に決められたうえで購入しますので、満期が来ると政府は中央銀行に金利をつけて返さなければなりません。
それで国際金融資本家たちは、その利子でも、ぼろ儲け。 その利子のお金は国民から徴収した自動的に税金です。制度化してますから、いちいち選挙の公約で税金上げまっせと言って政治家は選挙でのリスクをとる必要がないのです。
こう言ったことを何年も繰り返し国債の額は巨大化し、あの世界一豊かだった大英帝国・アメリカ帝国・日本の国民は中間層が、ほぼ全員貧困層に陥っているのが現在です。
アホの一つ覚えのMMT信者のいうここことをしんっじてはイケマセン。 彼らはアホなのですから。
それではデフレや恐慌を起こしてなにがうれしいのか？ 民間銀行や企業、さらに国土を2足3文で買い叩き、国際金融資本家たちの銀行や企業がただ同然に買収できます。
恐慌の後、必ずどの国も復活しますよね。 当たり前です。企業銀行・企業・土地をした彼らは今度は自分のために儲けてもらわなければならないので、バブルを創す出すわけですわ。
ただし、円安だから損をするというわけでもなく資本力や技術力のある会社が買収してくれると、雇用を生み出し国内経済が発展してきたという一面もあります。1ドル360円の時代で日本は高度成長できましたからね、大事なのはバランスです。 今の円安も一長一短あり、どんな時代でも成功する人・企業、失敗する字と・企業がいます。
金融商品でだましの王様は保険でしょうね。 小さい文字でいっぱい専門用語など書かれて、まともに読んでいる人は一人もいないと思います。 保険会社が親切のに自分の商品を説明したら、皆さんから集めたお金を運用するとある確率・期待値で保険会社はぼろ儲けしますとしか言いようがないですからね。
国法銀行は引受手形の購入を禁じられていた
話を大恐慌に戻します。 銀行引取手形はヨーロッパででは普通に売買されていましたが、アメリカではそれほど一般的ではあろませんでした。 連邦準備制法成立までは、国法銀行は引受手形の購入を禁じられていました。 したがって市場を創り出す必要がありました。
FRSは引受手形の割引（＝引き受け）率を低く設定し、よほどの愚か者でない限り利用せずにはいられないように仕向けました。低い割引率で短期資金を獲得し、もっと高利回りの投資をすることができます。 こうして、たちまちアメリカの公開市場に割引手形が大量に出回ることになりました。
しかし、そんな低利周りの手形をだれが買うのか？ もちろん、買い手はいません。 そこで市場をつくりだすために、FRSは割引率を人為的に低く設定しただけでなく、提供される割引手形をすべて買い取ることを約束しました。
FRSはこれらの手形の最大の買い手となりました。 銀行も買い手として市場に出てきましたが、売りたくなければFRSがことが買い取ってくれることが約束されているからでした。
マネーはもともと無から創出されるので、コストは問題にならないし、低利回りも問題にはなりません。 FRSの目的は投資で利益をあげることではなく、マネーサプライを増やす事でした。
ウォーバーグとクー㎜・ローブが儲かった
この人工的な市場創出で誰よりも利益を得たのは、クーン・ローブ商会の共同経営者ポール・ウォーバーグでした。 ウォーバーグは連邦準備制度を考え出したジキル島の会合の一員です。
彼こそ参加者の議論を主導する理論家だったことは衆目の一致するところでした。 その後の公的な議論でも、最大の影響力をふるった一人でした。 彼はFRBの初代理事の一人に任命され、のちには副議長を務めましたが、戦争勃発で辞任しました。
ドイツの銀行との関係を世間に知られていたからです。 ウォーバーグは、I・G・ケミカル・コーポレーションとアグファ・アンスコ社の取締役でしたが、どちらも悪名高いドイツのカルテルで、数年後にアドルフ・ヒトラーを支持して政権の座に押し上げたI・G・ファルベン（イーゲーファルベン）の支配下にありました。
ウォーバーグは、世界最大の引受銀行であるニューヨークのインターナショナル・アクセプタンス・バンク（ＩＡＢ）の創立者で会長でした。
また、ウェスティングハウス・アクセプタンス・バンクを含め、もっと規模の小さいいくつかの「ライバル」の取締役でもありました。
ウォーバーグこそアメリカの引受市場だったのです。
アメリカ最大の金融機関をコントロールしていた人々は、さまざまな引受銀行の取締役や幹部になっていました。 お互いに取締役を出し合っていた企業を挙げると、
クーン・ローブ商会、ニューヨーク・トラスト・カンパニー、バンク・オブ・マンハッタン・トラスト・カンパニー。アメリカン・トラスト・カンパニー、ニューヨーク・タイトル・アンド・モーゲージ・カンパニー、チェース・ナショナル・バンク、メトロポリタン生命保険会社、アメリカン・エキスプレス・カンパニー、カーネギー・コーポレーション、ｇギャランティ・トラスト・カンパニー、ミューチュアル生命保険会社、ニューヨークのエクイタブル生命保険、ぼすとんやセントルイスやロサンゼルスのファースト・ナショナル・バンクなどがありますが、これらはほんの一部にすぎません。
引受銀行の世界はウォール街の金融エリートの独壇場でした。 しかし、アメリカ的なイメージの舞台裏では、ヨーロッパの投資家が全面的にかかわっていました。
IABの総資本に占めるアメリカ人株主の持ち株は2億7600万ドルで、2億7100万ドルは外国人投資家が出資していました。 そのうちの相当部分はドイツのウォーバーグと英国のロスチャイルドが分け合っていました。
引受手形市場では、どのくらいのマネーが動いていたのでしょう？ 1929年には1兆7000億ドル規模でした。 1020年代を通じて、FRSが創出した新たななマネーの半分強をこの市場が占めていました。
公開市場での他の債券購入と割引窓口を通じたすべての銀行への融資を合わせたよりも大規模だったのです。 FRSを創設した金融のサイエンティストたちと産業界の仲間は、自分たちの努力に対する見返りをたっぷりと得ました。
しかし、インサイダーたちがどれほど儲けたかが問題ではありません。 もっと重要なのは、この我田引水メカニズムの結果としてマネーサプライが大々的に拡大し、それが大恐慌を不可避にした事実です。 これこそ引受手形に注目しなければならない理由です。
ローラーコースター
1920年から1929年まで、3度の大きな景気変動がありその間にもっと小規模の循環が何度かあり、平均的なアメリカ人に混乱と破壊をもたらしました。 投資家にとっては、たちまち忘却の彼方に走り去るローラーコースターでした。
（景気の上昇）
FRSは第一次世界大戦の戦費をまかなうために、マネーサプライを拡大しました。結果として景気は過熱し、物価は上昇。
（景気の下降）
1920年、FRSはインフレを冷やすために金利を引き上げ。 景気は後退し、物価は下落。 一番打撃を受けたのが農民で、何百もの地方銀行閉鎖。
（景気の上昇）
1921年、FRSは景気対策とヨーロッパ政府援助のために金利を引き下げ。結果、インフレと債務の増加。
（景気の下降）
1923年、FRSはインフレにブレーキをかけるために金融引き締め。
（景気の上昇）
しかし、同時に割引窓口では低金利による景気刺激策が取られ効果は相殺。銀行は新たな準備金を借り入れマネーサプライ拡大。
（景気の上昇）
1924年、FRSは突然、5億ドルの新たなマネー創出。1年もしないうちに商業銀行は、これを8倍の40億ドルあまりにふくらせる。
結果として起こった好景気は投資というより投機の様相。株価は急騰。
（景気の下降）
1926年、フロリダの土地ブームが崩壊。経済は再び収縮。
（景気の上昇）
1927年、イングランド銀行のミンタギュー・ノーマンが訪米。ベンジャミン・ストロングと協議。ノーマン訪米後まもなくFRSは新たなマネーを経済につぎ込み、景気は回復。
（景気の下降）
1928年春、FRSは景気を減速させるため金融引き締め。
（景気の上昇）
銀行は準備金を定期預金（顧客が一定期間待ってから引き出す預金）に転換。定期預金の方が要求払い預金より準備金は低くて済むので、銀行は以前より多額の貸し出し可能となった。これがFRSの金融引き締めを相殺。
（景気の上昇）
この頃には英国政府は福祉国家維持のために以前の貯金を使い果たす。 1928年春、国際市場で再びポンド下落し、金はアメリカに還流し始める。FRSは再び病む親であるイングランド救援に乗り出す。FRSは多額の銀行引受け手形を買い入れ、、金利を押し下げ、金の注入に歯止めをかけた。マネーサプライは突然突然、20億ドルもも増加。
（景気の下降）
1928年8月、FRSは拡大政策を転換し、公開市場で財務省証券を売却。金利引き上げ。 マネーサプライは再び収縮。これが最終的なバブルであった。
（カモ料理の晩餐始まる。 2019年10月24日木曜日 暗黒の木曜日、株価大暴落）
1929年、証券市場は9月19日に最高値をつけ、その後じわじわと下げ始めた。一般投資家はまだ終わりが来たことに気づいていなかった。ローラーコースターは、前（1920年）にも急降下したことがある。じきにまた、急上昇するだろう。 それから先に5週間、一般投資家は下げ相場で大量に買い続けた。この期間の取引量は100万株を超えた。
10月24日、木曜日、巨大な魚群が見えない合図で突然方向転換するように、何千人もの投資家が売りに走った。 株価を打ち出すティッカーテープが追いつけなかった。 株価は急落した。
1300万株が手から手へ渡った。誰もが市場の底が抜けたと言った。しかし、それは間違いだった。5日後、本当に底が抜けた。
10月29日火曜日、売り一色となり市場は崩壊した。 買い手は全く見つからなかった。 取引時間が終わるまでに1600万株以上が投げ売りされ、ほとんどはぢんな価格でもおかまいなしだった。 たった1日で、何百万もの投資家がすべてを失った。
さらに株価が下落した数週間で、30億ドル以上の富が消えた。12ケ月で400億ドルが蒸発した。帳簿上ん利益をあてにして、急に金持ちに担ったと信じていた人々は、自分がとんでもない貧乏人だと気づいた。
コインの裏側は、売り手がいれば買い手がいたということだ。買い手は株を現金や金に換えていたおインサイダーだった。株価が下がったからと言って、株式そのものはまったく悪くはなかったことを忘れてはならない。 堅実な会社の株は依然として配当していたし、--現実的な株価であれば--良い投資先であった。 パニックで株価は本来の水準よりはるかに下がっていた。現金を持っていた人たちは、真の価値に比べればほんのわずかな代償で株式を手に入れた。
このために、巨大な持株会社つくられた。マリン・ミッドランド・コーポレーション、リーマン・コーポレーション、エクティ・コーポレーションなどである。 Ｊ・Ｐ・モルガンはスタンダード・ブランズという食品トラストを創設した。 サバを食らうサメのように大物投機家が小物を餌食にした。
儲けのために暴落を仕組んだという証拠は何もない。それどころか、金融のサイエンティストたちは、一生懸命に暴落を回避しようとしていたらしいし、もっと優先されるアジェンダが邪魔しなければ回避に成功していたかもしれない。 しかし、市場の崩壊は不可避であると気づいたあとは、特権的な立場を活用して遠慮なく利益を図った。
その意味で、「世界のマネーパワーが計算ずくで一般市民を食い物にした」と書いたFDRの女婿カーティス・ドールは正しかった。
コール・ローン
120年代のアメリカの信用拡大の最終段階では、株価上昇は完全に投機的現象になっていました。 買い手は株価が配当に比べて割高ｄも気にしませんでした。 売買の煩雑な株式は収益の20倍から50倍の価格で、場合によっては100倍の価格で売られました。 投機家はしばらく所有したあと売って利益を得る目的だけに株式を買いました。
これは「もっと馬関なやつがいる」戦略でした。 今日どんなに高値でも。明日はもっと高値で買う馬鹿が入るかもしれない。しばらくはこの戦略は当たったかに見えました。
さらに興奮の度が高まったのは、、投資家の間で信用取引が一般的になったためでした。 買い手は少額の委託保証金（証拠金）を払うだけで、残りの代金はブローカーから借りて株式を買います。 ブローカーは銀行から借り、銀行はFRSから借ります。
192０年代には小規模の投資家の場合、っ証拠金は10%と低いものでした。 平均的な株式の年間配当は3%程度でしたが、投機家は12%以上の金利を払っても金を借りたから、株が9%以上値上がりしなければ、元が取れなかったことになります。
これらの信用取引の貸し付けは「コール・ローン」と呼ばれました。ブローカーはごく短期の予告、ふつうは24時間前の通告で、返済を求める（コール）ことができたからです。
ブローカーが返済を求めると、投資家はすぐに返済資金をつくらなければなりません。それができなければ、ブローカーは株を売ってお金（マネー）を取り戻します。理論的には、株式を売れば借金の返済に足りるはずでした。
しかし実際には、ブローカーが返済を要求するのは株価が下がっているときだけでした。 株価が下がっているときには株を売れば損が出ます。投資家は補償金を丸ごと失い、ブローカーも相場下落の度合いに応じて程度はいろいろですが、損をします。
投資家はもっと多額の資金を獲得するために、ときには持ち株を担保にして信用取引で新たに株を買いました。 だから新しい株式購入の返済ができないと、以前の持株までうしなうことになります。
このように、一般人素人投資家が、金も十分持っていないのに、ブローカーに足らない分は貸してやると耳元でささやかれ、今株を買えば儲かると言われて、危険な金融商品に手を出し、大体ドツボにはまるのです。
リーマンショックのときもそうでした。 とても自己資金を考えると家の購入なんかできるわけないのに、ブローカーに足らない分は貸してやるからと言われて貧乏人たちが家の購入をおこなったのです。
貧乏人の其時の考えはこうです。 住宅の値段はますます上がる。よってその時売ればブローカー（銀行など）に借金した分は返却できて、かつ自分の持ち家を持てる。
そんなうまい話が転がっているわけないでしょ。 本当にアホネ！ この記事を読んでくれている学生さんたちは気を付けて下さいよ。 「何事も失敗の原因の本質は、根拠なき楽観です」。
美人の学生さんだったら借金を返せなかったら、そのままヤクザが運営する風俗送りとなり一生抜け出せないかも知れませんよ。
「気を付けよう、甘い言葉と暗い道。 そして金融の詐欺師たちと統一教会！」
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