２０１５年、今年のホタルは

２０１５年、今年のホタルは
　昨年６月、我が家のホタルは ヘイケ全盛でゲンジは羽化に失敗したことを書きました。そして今年もホタルの季節が回って来ました。

　ホタルの生育実験は年に１回しかできません。失敗すればその年は終わり。来年を期する以外にはないわけです。私も高齢者ですので、あと何回実験を繰り返せるかな、その中で何とか安定した生育の実績を作りたいなといった思いで取り組んでいます。

　昨年失敗したゲンジボタルに今年は再挑戦しました。昨年はベランダの人工上陸装置で上陸→土繭→羽化を狙ったのですが、あとから失敗の原因が解りました。

　ゲンジの幼虫は、上陸して繭を作るのに随分遠くまで旅をするようです。大きめの発泡スチロールの箱により小型の発泡スチロールの箱を入れ、小さい方に幼虫、大きい箱と小さい箱の間に上陸用の土を入れて、上陸したらすぐ土繭が作れるようにしたところ、幼虫はそんな近場は通り過ぎ、囲いの網もかいくぐって、ベランダのドレーンの近くまでいって結局死んでしまっていました。

　近くでたやすく土繭が作れるようにという人間の浅知恵が失敗の原因だったようです。今年は、３月に幼虫を仕入れ、草花が繁茂する庭の隅に箱を置き、カワニナも入れて、２,３日に１回水（水道水）を追加しながら勝手にどこでも上陸し気に入った場所を探すようにしました。

　そして４日前、草むらに光を見つけました。そして一昨日までに５匹が羽化、メス１匹、あとはオスです。幼虫は２０匹ですので、もう少し羽化しないかと期待しています。
　羽化したのは、とりあえず産卵かごに入れ、卵を取って来年に備えます。メス１匹で４００～５００の卵を生むというので、問題は幼生の生育率です。

　ゲンジは大きく「ほわっ」と光ります。細かくチカチカと光るヘイケはゲンジより羽化が遅いのですが、今年はすでに３匹羽化しています。これから本格化すると思っています。

　これで、これまでのヘイケに加えて、ゲンジも我が家で連続飼育が出来るようになればと思いながら、これからの羽化を待っているところです。

要注意？ ドル高・円安

要注意？　ドル高・円安
　＄１＝￥120がらみで動いていた円レートが、此の所、ドル高・円安に振れて来ています。今日は午前中に１２４円にのせました。

　アメリカがゼロ金利政策からの出口を模索中で、実体経済の改善が確実視されるようになれば、漸く出口到達ということで金利を引き上げようという姿勢を見せたころから、金利上昇・ドル高という思惑が投機筋に出てきたようです。

　イエレンＦＲＢ議長は実体経済の改善については慎重な見方のようですが、失業率の低下、消費マインドに見られる明るさ、乗用車の販売状況（一部にバブルとも言われる）などから「今のアメリカ経済は世界で一番元気」などという評論も出て、ドル高ムードが出ているようです。

　しかし、ここでもきっちり押さえておかなければならないのは、アメリカ経済の最近の好調も、経常赤字の上に成り立っているという決定的な事実です。これは既に４０年以上変わっていません。借金による繁栄は決して長続きしません

　ドル高・円安の行方についての意見は、マスコミ上でも、ネット上でもたくさん出ています。しかしそうした意見のほとんどは、ＦＸをやっている人たちのためにコメントしているもので、極めて短期的、マネーマーケット中心の見方で、実体経済は説明の味付け程度というものが多いように見受けます。

　しかも、これからもドル高が続くという意見も、年内には円高に戻るという意見もあり、中身は様々です。誰かが当たり、誰かが外れるのでしょう。
　あくまでも円・ドル相場の「予測」です。マネーマーケットは、日本経済、アメリカ経済がどうなればいいということではなく、相場を巧く読んで、カネが稼げればいいという世界でしょう。

　しかし、現実の企業経営や実態経済は、経営経済を安定的に良くしていかなければなりません。為替レートは妥当な水準で、安定することが最も大事です。

　マネ―の評論家もマネーマーケットも、政策当局の動きには常に注目し、敏感に反応します。
　政策当局は実体経済のために金融政策を考えているわけですから、予測や思惑が為替レートを乱高下させ、果ては実体経済を破壊するようなことにならないよう、きめ細かい配慮がますます必要になっているように思います。

連騰の日経平均をどう読むか

連騰の日経平均をどう読むか
　５月１５日以来、日経平均は連騰です。営業日でいえば７日間連続です。先日もバブルかそうでないのかの判断基準について、いくつかの要素を並べてみましたが、分析する対象や客観情勢などによって、判断基準もいろいろ変わって来るようです。

　先週日銀の黒田総裁は、金融政策決定会合の後の記者会見で、今の状態はバブルとは言えないと発言されたようですが、勿論「バブルです」といったら大変なことになるという前提も踏まえて、妥当な発言ということになるのでしょう。

　妥当な発言という最大の根拠は、日本経済がこれからも順調な安定成長路線を辿るだろうという見通しでしょう。日銀は日本経済の見方を多少強めにしています。世界経済が低迷の様相を強める中、日本経済の健全さが目立つところから、世界でだぶつくマネーが日本に来ても不思議ではありません。

　そういう意味で、日本経済が順調に２パーセント程度の成長を確保しそうだ、その中で日本企業の収益も、此の２年間のようなペースではないにしても、着実に改善しそうだということになれば、株価上昇の可能性はあるということになるでしょう。

　ただし投機マネーは臆病ですし、逃げ足も速いですから、日本経済自体の活動が安定的であっても、海外からの影響に弱いのも日本経済の特徴ですから、そして、今のような状況の中では、何時どんな国際問題が起こるか常に予断を許さないような世界情勢ですから、株価が安定して上昇するといった状況が続くことはないのが普通です。

　今回の株価の連騰の背景には、先の１～３月期のＧＤＰ統計の結果が、日本経済の安定成長を示唆するものだったことが大きいのでしょう。しかし、成長率と株価上昇率の間には大きな差があります。マーケット自体が己の上げ過ぎを危険視し、下げることも当然あるでしょう。

　こうした上下を繰り返しながら、日経平均が最終的に依存するのは、日本経済の安定成長の可能性、それによる企業収益の改善だということになるのでしょう。
　そうした世界情勢の動きの中での日本経済の実態を確り見ながら、株価の動きを横目で見ているのも「 マネー資本主義」の問題点を肌で感じるという点でそれなりの勉強になるような気もします。

日本的経営の現実：ＲＯＥより健全な成長

日本的経営の現実：ＲＯＥより健全な成長
　知の巨人とも言われる経営学の巨匠、Ｐ．ドラッカーが日本の企業社会を見、１００年も続く企業が如何に多いかに驚嘆し、それが彼の経営学の１つの原点になっているということは何度か書かせて頂きました。

　企業は利益追求のための組織という極めて便宜的な説明が広く罷りとおる中で、企業活動とは人間が人間のためにやっているもので、原点はすべて人間にあるという最も基本的なところにドラッカーが気づいたのも、日本の企業、渋沢栄一など日本の経営者の在り方を見たからといわれます。

　日本では企業というのは基本的に人間集団だという認識が強く、人間が企業を育て、企業が人間を育てるという相互関係の連続で、企業も人間も成長し、個人を越えた人間集団に支えられて企業は永く存続し続けるというのが一般的だったのでしょう。

　私自身は、「企業は、人間が資本を活用して人間のために豊かさと快適さを創造する組織」と勝手に定義していますが、そのためには企業は永続して存続し、その時代・時代に合った「豊かさ」と「快適さ」を社会に提供し続けなければならないと考えています。

　今で言えば、豊かさとは「経済成長のある格差の少ない社会」、快適さとは「自然を破壊せず、自然と共生する社会」といったことになるのではないでしょうか。
　その実現の現場で大きな役割を果すのは企業で、成長しつつ存続し、技術開発と年々増加する付加価値（企業成長・経済成長）によって、豊かさと快適さを創り出さなければなりません。

　サボッたり休んだりしてはいけないようです。倒産などはもってのほかです。企業は人間が自分たちのために創り出したものですから、人間が頑張ってその目的達成のために努力しなければなりません。

　企業は「ゴーイング・コンサーン」といわれます。つまり、文字通り存続しなければならないのです。前回も、ＲＯＥ論議の中で、リスクを取っても収益を高めた方がいいのかどうかを論じましたが、こうした論議が起きるのも、「企業の目的は利益」と単純化するマアネ―資本主義の影響でしょう。

　企業は人間社会が高度化するために必要な、もっと「多目的」な組織という捉え方をするとき、ＲＯＥ、ＲＯＡ論争などの本当の答えが出るのでしょう。

日本経済の成長、安定したプラスに

日本経済の成長、安定したプラスに
　５月２０日、本年１～３月期の国民経済計算の四半期速報が発表になりました。実質経済成長は０．６パーセントで、年率換算（これが１年間、つまり４四半期）続けば２．４パーセント成長になるというものでした（実質季節調整系列）。

　消費増税などでぎくしゃくした日本経済でしたが次第に正常な状態に復してきたのはまさにご同慶の至りといえそうです。

　中身を見ますと、家計消費は０．４パーセントの増で、４半期別ごとの推移を見ますと、このところ０．３パーセント、０．４パーセント、０．４パーセントという推移で、実質賃金の低下、格差問題論議などいろいろありますが、何とか徐々ながら上昇基調の定着という所ではないでしょうか。

　民間企業設備の方も、漸く企業の動きも積極化するようで、昨年後半のゼロ近傍からプラス０．４パーセントと動意を示してきています。
　最近の企業の設備投資動向を見ますと、今後も多少強含みで推移することも期待できそうです。

　ＧＤＰの主要構成項目である民間の消費と投資がともに前期比伸び率は実質０.４パーセントですが、実質ＧＤＰ成長率を０．６パーセントに押し上げたのは、民間住宅投資が前期比1.8パーセント増加したからです。

　当面人口減少が続き、空き家が日本中増えている現状の中で、今後の住宅建設の動きはそうは期待できないように思いますが、主力の民間消費、企業設備が安定した伸びを示していけば、日本経済の２パーセント程度の成長は、着実に達成可能のように思われます。

　消費税増税でマイナスになっていた実質賃金ですが、この４月からはその影響は消えます。一方、新卒採用に象徴的に見られますように、企業の求人は安定して強含みになって来ています。
　過去において、雇用情勢と消費支出は明らかにプラスの相関がありますが、これに更なる企業の努力で雇用の質の改善が進めば、消費支出の安定した改善が予想されます。

　現状の経済実態から見れば、日本経済の安定成長路線は着実に進みつつあるように思えます。その基底には、何よりも、真面目に働く日本人の生活と仕事の在り方があるという事でではないでしょうか。
　新年度に入っても、４半期別ＧＤＰ速報に期待して行きたいものです。

ＲＯＥ（自己資本利益率）重視、再論

ＲＯＥ（自己資本利益率）重視、再論
　此の所経営関係の記事や論文でＲＯＥ重視の経営を推奨するようなものを時々見るように思います。
　
　この問題は、従来から何となく気になっていて、過日も「総資本利益率と自己資本利益率」というタイトルで書かせて頂きましたが、どうも外国系の「もの言う投資家」だけでなく、日本のマネー業界やマスコミやアカデミアまで含めてＲＯＥ重視論者が増えているような気がしています。

　もう一度基本を振り返れば、定義は簡単で、
Ｒを利益、Ｅを自己資本、Ａを総資本とすれば、
　　Ｒ／Ｅ　＝　Ｒ／Ａ　×　Ａ／Ｅ　ということで、右辺の2つのＡが相殺されることで恒等式になります。ＲＯＥ＝ＲＯＡ×レバレッジ（自己資本比率の逆数）です。

　ただし、これが成り立つには「ゼロ金利」という条件が必要です。
　総資本１００で、うち自己資本２０、借入金80という場合、自己資本比率は２０パーセントです。レバレッジはその逆数で、元本の４倍の借金をして総資本１００（自己資本の５倍）の商売をするということになります。

　自己資本には金利はかかりませんが、借入金には金利がかかります。利益率が５パーセントでも金利が３パーセントかかれば、借入金部分の利益率は２パーセントです。上の例で言えば、自己資本分２０の利益が１（５％）借入金８０の分の利益は１．６（２％）合計２．６で、総資本利益率２．６パーセント、自己資本利益率は１３パーセントです。

　そこで問題は、利益の総額は少なくても自己資本中心の経営を続けるか、借金をして業容を拡大し、利益の総額を大きくするかという選択になります。
　戦後のアメリカ経済全盛の時代、アメリカ企業は自己資本中心の経営でした。当時日本は資本蓄積がなく、早く成長するために借金経営でした。

　自己資本２０で８０の借金をし、１００の経営をするためには企業の設備投資も従業員数もほぼ５倍に増やさなければなりません。その固定費を賄うためには５倍大きいマーケットを開拓する必要があります。失敗すれば破綻、ハイリスク・ハイリターン型です。

　自己資本中心で規模は５分の１でも、着実に利益を上げ、無理してリスクを取らず、自己資本が蓄積されるに従って、ゆっくりと業容を拡大するローリスク・ローリターン型は、健全経営、安全経営ですが成長はスローペースです。

　さて、どちらの経営スタイルを取るのがいいのでしょうか。これがＲＯＥvs.ＲＯＡ論争です。
　統計学的には、ハイリターンはハイリスクで割引され、ローリターンはローリスクで補填されますから期待される収益は等しいはずです。

　単純なマネーゲームなら選択は自由でしょうが、雇用という人間問題（家族を含む生活）がかかる現実の企業経営です。限界のある経済成長、それに制約されるマーケットの拡大、金利動向など、リターンとリスクのバランスを考えるとき勘案すべき要素は無限に近いでしょう。
　（最近ではシャープのようなまさに予期しないことが起きる例もあります）責任ある経営者の選択は岡目八目のようにはいかない難しい問題です。

本来の経営のあり方と雇用の意義

本来の経営のあり方と雇用の意義
　学問領域として経営学があり、大学には経営学部があります。経営には多くの人が強い関心を持っています。そして、アメリカ流、ドイツ流、日本流などなどいろいろな経営学があります。本来の経営というのは、それらに共通する最も根幹の部分でしょう。

　古典としてはバーナムの「経営者革命」さらにドラッカーの多くの著書があります。バーナムは国家の経営についても見解を持ち、ドラッカーは非営利団体の経営についても著書があることは皆様ご承知の通りです。

　つまり、経営というのは、人間が集団で生活し、組織として活動するとき、その活動を最も適切に運営する「すべ」ということになるのでしょう。

　経営学はアメリカで大きく発展しましたが、これは多民族を擁し、プラグマティズムが重視されたアメリカ社会のしからしむる所なのでしょうか。

　しかし、ドラッカーの経営学の原点には日本の経営があったことも知られています。
　日本の経営を現実に見、世界で類例を見ないような「長期に存続する企業」の多さに驚き、そこに経営の原点を見たと言うのも事実でしょう。
　
　日本人は以心伝心などという言葉が人口に膾炙しているように、黙って、まさに黙々とやるべきことをやるという性癖（？）があるようです。それを理論化して、誰にも解り易く、ハウツーに展開するといったことは本来苦手だったようです。

　ところで、経営という概念が、人間が集団として生活し、組織として行動するときに発生するということを考えてみれば、経営の原点は人間にあることは明らかでしょう。
　貨幣経済になって、貨幣が万能のように錯覚されるに従って、経営の原点を人間ではなく、マネーに置き換えてしまうという傾向が強くなりました。
　典型は「金融工学」などのマネー資本主義の中の経営学でしょう。

　一方経済学の方では雇用（完全雇用：人間の問題）が最も大事とする考え方はその基底として存在し続けています。その意味では、労働経済が経済学の原点でなければならないのでしょう。

　しかし、経済学の雇用も、どうしても失業率といった、量的な概念が中心になります。しかし人間の組織、行動といったものを基底に置けば、量は勿論、雇用の質が基本的に重要ということになるのは当然でしょう。
　組織もその行動も、もともと人間の生活のためにあるものです。

　雇用の現場は、経済学ではなく、経営学の領域、つまり「企業」（非営利団体も含む）にあります。そこでの雇用の在り方が本当の雇用の原点でしょう。

　今、日本だけでなく、世界で「不安定雇用」「非正規雇用」といった問題が深刻なようです。
　企業という組織、その活動の原点が「人間のため」にあることに照らせば、「雇用」はよりよく人間の生活を充足させるために役立たなければなりません。

　今、派遣法の問題が論議になろうとしています。戦後の日本は、法律よりも、雇用の現場、人間の生活を中心に置いた雇用への取り組みをして成功してきました。

　法律もさることながら、本当に重要なのは、日本の企業が、経営者、管理者が、自分のことも含め、「雇用」というものの本来の意義を確りと理解することが、望ましい行動（雇用問題への回答）を引き出すカギになると考えるべきではないでしょうか。

新緑・深緑探索、「みどり狩り」は如何

新緑・深緑探索、「みどり狩り」は如何
　「紅葉狩り」という言葉はありますが、「みどり狩り」という言葉はありません。春は、梅、桃、桜を始め、あらゆる種類の沢山の花が咲くので、花を愛でるのに忙しく、その背後にある「みどり」は「背景」に押しやられてしまうのかもしれません。

　紅葉は色鮮やかですし、秋という季節が冬枯れ間近を知らせる意味で「寂しさ」を伴うところから、
“奥山にもみじふみわかなく鹿の　声聞くときぞ秋はかなしき”
などと詠まれるように、鮮やかの色の裏にある「寂寥感」が日本人の感覚に合うということなのかもしれません。

　しかし、過日「みどりの日」に書かせて頂いたように、人間は葉緑素によって生きているようなもので、「緑」には絶大な恩を感じなければいけないのでしょう。その意味では、もう少し、「みどり」に注目するのもいいような気がしています。

　私は時に、みどり一杯の山の斜面などがありますと、デジカメでその一部を勝手に切り取り、持って帰ってパソコンに貼り付けて、壁紙に使っています。
　単に緑色だけの壁紙ですが、「ようこそ」画面が壁紙に代わりますと、同じ緑であっても、その緑の多様さが、絶妙な自然のバランスとともに、私の脳に不思議な安心感を与えてくれて、「すぅー」と作業に入れるような感じになります。

　以前、北海道の有珠山に行ったとき、背丈を越える「いたどり」が一面に林のように茂っていたので」これも一部をデジカメでバッサリ切り取って、壁紙しましたが、いたどりだけの緑でも、光の具合でこんなに多様な緑色なバランスが出来るのかと驚きました。

　知り合いの這禽（はっとり）さんという方が、色々な鳥の壁紙を集めているというので、「いたどりも鳥の内」とお送りして「そうかもね」と言って頂いたこともありました。

　一度、「みどり」だけの鑑賞も良かろうと東北の紅葉ラインを５月にドライブしました。紅葉もいいが、矢張り緑も良いとつくづく感じた所でした。

　「新入社員に五月病の危険」などといわれたりしますが、五月に自然の緑を満喫したら、「みどり」はきっとあなたの海馬の奥にしみ込んで、安心とやる気をもたらしてくれるのではないでしょうか。

　「みどり」の良さを心から感じる「みどり狩り」を試みるのは如何でしょうか。

ＦＲＢ、株バブル牽制の意図

ＦＲＢ、株バブル牽制の意図
　日本ではゴールデンウィークの最終日、５月６日に、アメリカ中央銀行ＦＲＢのイエレン議長は「アメリカの株価水準は一般的に見て、極めて割高。潜在的な危険がある」と発言したとのことです。微妙な言い回しですね。

　ＮＹダウは一時２００ドルも下げたそうで、一寸した発言で株価が大幅に動くのは、「やっぱりバブルっぽいのかな」と感じた方も多かったのではないでしょうか。

　報道によれば、イエレン議長の発言は、「潜在的な危険はあるが、今の水準はバブルではない」と説明、現状については「極めて割高」と言いながらも一応肯定しています。いわば、将来の危険性についての警告が発言の趣旨、ということでしょう。

　イエレン議長の発言から何となく感じられることは、「マネー経済の行き過ぎが、往々にして実体経済の正常な活動の邪魔をするアメリカの現状を、何とかして実体経済中心に持って行きたい」という気持ちが表れているように感じられます。

　関連して周辺の方々から、利上げは９月か、いや１２月だろうなどと様々な発言があるようですが、アメリカ経済がそう簡単に健全化するとは思われません。イエレン議長の難しい舵取りは続くのでしょう。

　少なくともその間、金融市場の事情で株価がバブルになり、利上げでバブルが崩壊して実体経済が痛手を受けたり、崩壊の危険で利上げに行き着けなかったり、といった事態は何とか避けたいという思いが、上記発言に繋がったのではないでしょうか。

　以前も触れましたように、イエレン女史は労働経済の学徒だということです。現在の仕事である金融の面から出来るだけマネーの跳梁を抑えて、実体経済の一日も早い改善をと願う女史のマネー経済との格闘はまだまだ続きそうです。

　日本の株式市場も、影響は受けるでしょう。政府日銀の舵取りは、扨て、どちらを向いているのでしょうか。ＧＰＩＦの株式投資で年金原資を稼ぎたいなどといっているところからは、バブル歓迎の様子も見えてきます。

　長い目で見れば、株価は実体経済に「ついてくる」もの、という基本原則が政府にはどのように認識されているのか、ここは実体経済を担う民間企業が一層確りしなければならないような気がします。

アメリカの危うさ、中国の危うさ

アメリカの危うさ、中国の危うさ
　最近、アメリカは「アメリカがルールを作らなければ、中国がルールを作るだろう」などと中国に対する対抗心を露わにしています。中国はその資金力のモノを言わせてアジアからアメリカの裏庭まで黙々とインフラ援助などの活動を広げています。

　東西冷戦は終焉しましたが、新しい米中の覇権争いの匂いは次第に濃くなっています。
　歴史を見れば、対立抗争は何のプラスも齎さないことを教えているはずですが、人類はあまり歴史から学ぶことはしないようです。

　米中は共に、覇権への道を探りながら、時に首脳会談なども視野に入れつつ硬軟両様の構えもあるように見えますが、こうした政治的な駆け引きは別として、経済面から見ると、米中はそれぞれに危うさを内包しているというのが実態でしょう。
　そして、経済上の制約というのは、少し長い目で見れば、その国の基本的な性格や行動に影響してしまうのが常です。

　そうした意味で、アメリカ、中国双方の問題点（危うさ）を見てみると大略こんなことになるのではないでしょうか。

　アメリカの危うさは、いつも指摘していますように、既に40年以上、どんなに努力しても、経常赤字の体質が治らないことです。その為に、アメリカの覇権は「借金」の上でしか成立しないという弱さを持っています。
　結局アメリカの創るルールは、借金で覇権を維持するというアクロバット的な政策によらざるを得なくなるというのが現実の姿でしょう。

　一方中国は、大幅黒字を背景に、世界中に気前のいい援助そしているようです。しかし中国の1人当たりＧＤＰはアメリカの8分の1、日本の5分の1ほどで（人民元が政策的に過小評価されているとしても）世界中に気前のいい援助をする原資は、国民の低所得の上に成り立っているということになります。
　人口が巨大だから、急速に成長した国だから可能なのかも知れませんが、何時かは、国内と対外政策のバランスの見直しを迫られる日が来ることは当然予想されます。

　こう見て来ると、米中共に、経済的な無理をしながら覇権争いをするという構図が透けて見えるような気がします。
　
　こうした、無理を重ねる覇権争いから、本当に平和で健全な世界づくりのためのルールが生まれてくるのでしょうか。最終的には、世界のためより自国優先に傾斜する可能性は否定できません。

　やはり、争うのではなく、相互の善意、親善をベースに、より良い共生、共存の世界づくりに協力するといったwin-winの関係を目指すべきでしょう。そしてそのためには国連というシステムを、世界中が協力して徹底活用する努力が必要なようです。
　さて、日本には何が出来るのでしょうか。

今日はみどりの日

今日はみどりの日
　今日は「みどりの日」です。かつては4月29日でしたが、4月29日が「昭和の日」になって、ゴールデンウィークをより安定したものにしようということでしょうか、「憲法記念日」と「こどもの日」の間を「みどりの日」としたことは、結果的に成功だったようです。

　働き者でなかなか休まない日本人も、国民の祝祭日なら安心して休めるということでしょう。日本人も、「安心して休める」休日は嫌いではないようです。

　この時期はまさに緑の萌え出す時期です。新緑から深緑へ、人間は緑に「心の休まり」を感じるようです。

　何故でしょうか？
　植物の緑は、葉緑素を内包する葉緑体の色でしょう。葉緑素は葉緑体という装置（工場）の中にあって、炭酸ガス（ＣＯ2）水と光から光合成を行い、でんぷんと酸素を作り出していることは皆様ご承知の通りです。

　ということになりますと、動物が生きるのに必要な「酸素」そして「炭水化物」は植物によってつくられ、植物の葉は「緑色」、その緑色が自分たちの生命を支えていることを動物はその発生以来、何らかの形で、認識していたのでしょう。

　私たち人間の海馬の奥深く、この認識は受け継がれていて、だからこそ、私たちは緑色を見ると、「安心して生きていける」と心が休まるのではないでしょうか。

　そして日本人は、ことのほか「緑」を大切にしてきたようです。国土の中の森林面積の比率は、日本は北欧と並んで約7割です。

　かつては赤ブナの森で覆われていた地中海沿岸のギリシャ、ヨーロッパから多くの人が移住したニュージーランドやアメリカ（かつては7割が森林）も今、森林面積は3割ほどです。

　「みどりの日」、我が家の狭い庭でも草木が一斉に緑の濃さを増すのを見ながら、植物、葉緑素に感謝し、みどりを大切にする日本人の心根を持ち続けたいものです。