アレルギーがあるので、ほぼ一年中、鼻づまりや鼻水などの症状があるが、特に今の季節はひどい。対策としては、アレジオンを寝る前に服用したりしているが、鼻づまりで夜中に目を覚ますことがある。しかし、それにも関わらず、今日は図書館まで自転車で行ってきて、帰って来てから近所の郵便局まで歩いた。今日の歩数は9000歩余り。
公園を散策していると、蜂須賀桜が何輪か開花しているのが目についた。早速、鳥が花をつつきに来ているのか鳴き声も聞こえた。去年、ハウステンボスで買って帰って、秋にベランダの鉢に植えてあったチューリップも葉が大きくなって来たので楽しみだ。
トランプ大統領が再選されて以来、彼の言動と、それに対する各国の対応からは、各国が置かれている本当の政治状況というものが浮かび上がってきたように思う。例えば、ウクライナ戦争ではロシアが優勢であり、ウクライナはアメリカの支援なしには長期間戦えないということが明らかになった。また、核兵器とその運搬手段の保有が、北朝鮮が意図しているように他国からの侵略を防ぐための有効手段であることが判った。LGBTQへの配慮や地球温暖化対策についても、綺麗ごとを唱える人達の中に行き過ぎた面があったことが改めて認識されるに至っている。地球温暖化対策や持続可能な経済成長などの方針についても、トランプ大統領のように反対意見もあることが表面化してきた。
我が国の防衛体制を考えてみると、ロシア、北朝鮮、中国という核保有の軍事大国に囲まれ、しかも、狭隘な我が国の国土では、弾道弾などでの飽和攻撃などが行われた場合、自衛隊の持つ限られた迎撃手段では到底対抗出来ず、悪意を持つ外国勢力が、我が国の産業基盤や交通手段を破壊しようと思えば極めて容易な状態であろう。まだ、太平洋戦争の時代であれば、大都市部が爆撃で壊滅状態にあっても、各家庭にあった井戸では飲料水が確保出来たし、農村に行けば食料は少ないなりに手に入ったりしたが、現在は、地方でも都市化が進んで、便利な反面、インフラが極めて脆弱になり、先の大戦時にはあった防空壕なども無くしてしまっている。考えてみれば、ウクライナでは、戦争を想定して防空壕などが整備されていて、軍事大国であるロシアから侵攻を受けても一定の抗戦が可能であり、米国などから支援を受けていたとはいえ、三年間もの間、戦いを継続することが出来たが、我が国においては、このような継戦能力は無い。その意味では、我が国は、アメリカと軍事同盟を結んでいなければ、極めて脆弱な国であるとも言える。
このような国になったのは、憲法を聖典のごとく崇めてきて、防衛について考えることすら強い拒否反応を示してきた、リベラル勢力や一部マスコミのせいでもあったが、敗戦と外国の占領という経験を経て、戦争恐怖症になり、国連などの国際機関に対して信仰めいた信頼を寄せるに至った国民大多数の意思でもあった。
今更、一部の国民が強固に反対する憲法改正も困難だろうし、かといって密かに核兵器を保有することも不可能だろう。それならば、今まで通り、外国に何を言われようが、米国の従属国として、平和憲法などを言い訳にして、巧みな外交力で、国際間を遊泳して行く以外には、我が国の将来は無いのだろう。
現在の時点で世界経済の状況を予想すると、米国経済は堅調な内需により2%を超える高めの成長を維持する可能性があるが、中国経済については大規模な経済対策が下支え要因となることから、底堅い成長が続く見込みがある。ただし、トランプ政権が掲げる「米国第一」の政策次第で経済情勢は上下に振れる可能性があり、中国は不動産問題、欧州は政治不安を抱えている。
トランプ大統領は、就任後一か月余りの間に、矢継ぎ早に、各国への威迫的とも見える関税政策を打ち出しているが、各国の対応次第では柔軟に政策を変える可能性もあり、例えば、数日前のウクライナに対する軍事支援中止の脅しにしても、ウクライナ側の対応次第で変更される可能性が出て来た。
トランプ政権の政策は、関税引き上げや移民抑制策の強化など米国経済の成長抑制要因となる政策と減税や規制緩和など成長促進要因となる政策の両方が含まれてはいるが、保護主義政策が行き過ぎると、米国の高インフレ・高金利の長期化によってドル高（自国通貨安）が進み世界にインフレが伝播することなども考えられる。
我が国の経済状況については、大企業は、円安によって輸出で利益を得て恩恵を受けているが、消費者物価の高騰は庶民の生活を直撃しており、インフレがこのまま続き、米国が我が国の輸出物に高関税を課してきたり、無理に円安是正を要求してきたりした場合、政治・経済情勢が不安定となって、国内政治の流動化や経済成長率の鈍化を招く懸念があるだろう。
先日のトランプ大統領とウクライナ大統領との口論とその後のアメリカの動きは、ヨーロッパ各国に、ロシアから攻められても、アメリカがヨーロッパの安全に責任を負わないかもしれない可能性を認識させた。この為、EUは、ヨーロッパ再軍備計画を発表し、再軍備に乗り出すことを明らかにしたし、フランスは、核の傘をヨーロッパ全域に広げるとの構想を検討しているとのこと。また、トランプ大統領は、米国への攻撃に対して日本の防衛義務が無いことと、その陰で日本が経済的な利益を得ていることをあげて不公平感を表した。これは、日米安全保障条約と日本国憲法の原則を否定する発言でもあり、東アジア有事における米国の関与に対して、我が国の一部に不安を抱かした。戦後日本の安全保障体制は、有事の際の米軍の関与を前提としていたが、これ以上、トランプ米政府の無責任な発言が続くのであれば、憲法改正や日米安全保障条約改正などへ向けての国内論議が高まることも考えられるだろう。
① 現在の消費者物価の上昇は、単なるインフレなのか、それとも仕組まれたものなのか。
消費者物価の上昇で、特に、資産を持っていない高齢者などは苦しい生活を強いられているが、ある程度貯蓄を持っている高齢者の資産も目減りしており、将来不安が大きい。そもそも、現下のインフレは、インフレ状態を維持すれば、大多数の国民生活を苦しめても、国の借金がある程度解消されることなどを狙った某省などの企みなのか、私には判らない。
② コロナワクチンの副作用で、政府の発表意外に多数の人が死んだというのは本当なのか。現在のコロナ感染症の危険度はどうなのか。
コロナワクチンについては、私なども過去七回も接種して来たが、それでコロナにならなかったのか本当のところが判らない。某国会議員によると、癌や心筋梗塞などで死亡した多数の人達について、コロナワクチンの接種歴が不明である場合は、コロナワクチン関連死としてカウントされず、ワクチンの副作用での本当の死者数が把握されていないとのこと。私は、今でも外出時にはマスクをしているが、コロナは軽症化していて、そんなに用心することは無いのだろうか。大阪万博が、もうすぐ開催されるが、感染対策はどうなんだろうか。
③ トランプ大統領の本音は、対中国対策にあるのか、それとも、アメリカ第一主義だけで行動しているのだろうか。
トランプ大統領の思い付きにも見えるような言動に驚かされることが多いが、彼の言動は周到に計算されたものなんだろうか。例えば、ロシアへの擦り寄りにも見える発信は、ロシアをアメリカ寄りに引き込んで、脅威が増大しつつある中国に対しての駒の一つとして利用しようとしているのだろうか。
