雀庵の「中共ウイルスの由来来歴」
“シーチン”修一 2.0
【Anne G. of Red Gables/94(2020/4/10】「歴史は勝者が創る」「歴史は勝者によって都合よく書き換えられていく」というのは本当だろう。日本による真珠湾攻撃についての米国の公文書、資料は「日本を挑発して最初の一発を撃たせることで米国は世界大戦に参戦する」という筋書きが克明に描かれているはずだが、記憶によれば「80年後に公開」だったが、今は「120年後に公開」になり、つまりはほぼ永久に非公開になってしまった。
米国にとって不都合な真実は伏せられているが、まあ、いずこの国でも「勝者が歴史を創る」のだから、我々はそれを前提にして歴史を学んだ方がいい。
夏彦翁曰く「ひと皆飾ってものを言う」、面接や見合いの席で本人の口から「実は前科/学歴/元カレカノのことなんですが・・・」なんて話すのは正直どころかマナー違反だ。そんなことを告られたら「いや実は私も・・・」と言わざるを得なくなって、まとまる話も壊れてしまう。
中共ウイルス、武漢ウイルス、チャイナコロリ（これは修一特製）とか言われている悪性伝染病について、誰が一番悪いのか、誰が被害を弁償すべきか、戦犯探しが始まっている。
事によれば戦犯容疑者は世界を敵に回して国際裁判で有罪になり、指導者を死刑にする羽目になったり、憲法まで押し付けられたりするから、「とんでもない、俺は被害者だ、それでも俺のお蔭で世界は救われた、俺に感謝しろ」と今のうちから声高に叫んでおくに如かずなのだろう。
負け戦だとひどい目に遭う。
＜戦後の連合軍によるドイツとヨーロッパ諸国での政策は住宅復興に重点を置いたこととは対照的に、占領期間中のGHQは日本の住宅復興対策に関心を向けず、建築物資の横流しを防ぐための建築制限および、占領軍とその家族のための住宅の強制接収と建築資材供給および建設・改築命令を出した程度であった。
日本政府はその対応だけで予算の相当部分をつぎ込まされ、国民の住宅復旧にまで手が回らない状態だった。占領軍のための物資の確保すらままならず、また納期が厳格であり、政府自ら建築資材を闇市から調達するなど奔走していた＞（WIKI）
占領軍の費用の多くを敗戦国日本は負担させられた。思うに占領は「今でも」続いており、米軍駐留経費の8割は日本負担で、これは世界一。首都圏（1都8県）の空域（空の道）はほとんどが「今でも」米軍が占領している。日本の空ではなく米軍の空だ。
主権がない占領下に押し付けられた憲法を神託の如く拝んでいる日本――戦争に負けると臆病になり、堕落するのだ。
だから絶対勝てると踏んでいた中越紛争で火傷した中共が敗戦を恐れる気持ちは高いだろう。ここはどうしても「米国ウイルス菌を退治したのは中共だ、俺は正義だ、俺は勝者だ」と大声を上げ続けるしかない。
トランプ米国はそんなパフォーマンスで納得するはずはなく、「誠意を見せろ」と手打ち金を手にするまで中共叩きを止めないはずだ。その方が大統領選挙にも優利だから。習近平は内憂外患でますます困惑するだろう。日本も二階のパンダを蹴落とす時期だ。
シンゾーは二階のパンダを「毒を以て毒を制す」つもりで登用したのだろうが、大熊猫がかぶっていた「ネコ」がとれて元来の肉食大熊になってしまった。獅子身中の“尾崎秀実”（ホツミ、朝日記者出身でスパイに昇りつめた超エリート）、早めに駆除すべし。
バカ殿さまの近衞文麿と同じように良家のお坊ちゃまのチャマチャマシンチャンが「ペキン命」の海千山千確信犯の着ぐるみパンダに勝てるかどうか・・・
己の不明を嘆き泣きながら馬謖を斬るか、それとも斬られるか。二階のパンダは黙って斬られるタマじゃないからなあ、自民党にもピンクパンダーは結構いるし。返り討ちに遭ったりして。
そんなわけで世界中が右往左往、グレタもマッツァオ、「温暖化がチャイナコロリの原因だ」と主張できれば習近平・中共は熱烈にハグしてカネと名誉をくれるだろうが・・・
未曽有の内憂外患でわが街も閑散としているが、人々は感染症をとても恐れる。目に見えない菌、完璧に防ぐことができない菌、いつ自分や家族が罹患するか全くわからない菌・・・つまり見えない幽霊、悪魔、邪神だから恐怖が募るわけだ。
この菌がせめて蠅、蚊のようならやっつけようもあるが、今は有効な手立てはヒッキーぐらいしかない。神様仏様も効果なし。
日本でのチャイナコロリの感染者数（毎日新聞4/9現在）はクルーズ船の乗客乗員らを合わせて計6254人、死者は計120人だ。
WHOの発表では「2016年の世界の交通事故による死者数は135万人で、2013年の調査に比べて10万人ほど増加している。しかしながら、世界の人口増加と自動車数の増加分を考慮すれば事故死率自体は抑えられている」という。
警察庁が発表した統計によると「2019年の全国の交通事故負傷者数は46万715人、うち死者数は3215人」。死者は事故から24時間以内に死んだ数で、それ以降を加えれば5000人ほどではないか。
年間で世界で135万人、日本だけで3000人超（1日に10人ほど）が交通事故で死んでいるが、「自動車、ダメ！絶対」なんて誰も言わない。
利便性とリスク/危険性を秤にかけると自動車はOK、チャイナコロリは利便性はゼロに近いが社会生活、経済活動への打撃はすさまじいし、見えないからなおさら怖い、だから「大嫌い、来ないで、ダメ！絶対」になるわけだ。
中共は「災い転じて福と成す」「禍福はあざなる縄の如し」、中国語なら「因禍得福」を狙っている。「沈む瀬あれば浮かぶ瀬あり」「楽は苦の種、苦は楽の種」「上り坂あれば下り坂あり」・・・4000年の処世術！ しぶとい、転んでもただでは起きない、全くいい根性してるよ！ 友達にはなりたくないなあ。
毎日が日曜日でお迎えを待つばかりのヂヂイには今回の大災害は恰好の脳トレだが、程暁農氏の「各国が伝染病の蔓延理由を追求し始めた」（2020年4月6日）がこの間のチャイナコロリをめぐる中共のアレコレを整理しているので、ポイントだけを時系列で紹介しておく。（小見出しは修一）
★2019年3月 最初の黄信号
武漢での発生の約1年前の2019年3月2日､ 中国科学院ウイルス研究所の研究者は､ 西側の英文学会誌「ウイルス」に掲載された論文の中で､こう書いている。
「コウモリ由来のコロナウイルスが､ 再び次のラウンドの発生を引き起こすと広く信じられており､ 中国が発生場所となる可能性がある・・・直面する挑戦は､ それがいつどこで爆発しても､ 我々は拡散を防がなければならないということだ」
論文の著者4人はいずれも研究所の「特殊病原体・バイオセーフティ研究室」の研究者。 北京の中国科学院大学の学生で関連論文をいくつか発表していることで知られている石正麗が含まれている。
★2019年9月 赤信号点滅
2019年9月18日､ 武漢税関が武漢天河空港で「感染症対策の緊急処置演習」を開催した。
内容は､ 疫学的調査､ メディカルスクリーニング､ 一時的な隔離エリアの設定､ 隔離留置､ 患者転送､ 衛生処理から多くの連環作業を実践し､ 新規コロナウイルス感染症処理の全プロセスを具体的に配置した（「軍人オリンピック航空港専用チャンネル開通試験」 『湖北日報』2019年9月26日付）。
この演習から2カ月以上が経過した頃､ 武漢では､ この地方政府がまるで占い能力でもあったかのような鬼気迫る事態が発生した。
★2019年12月 患者発生
武漢市江漢区の「華南海鮮市場」で違法に販売されている野生動物がウイルスの発生源との報道がなされた。
★2020年1月 海鮮市場原因説を否定
2020年1月22日､ 中国疾病管理予防センター長は､ 記者会見で「武漢市江漢区の華南海鮮市場で違法に販売されている野生動物がウイルスの発生源である」と述べていた。
しかし「武漢感染症病院」の黄朝林副院長らによる初期確認患者41人を対象とした研究で､ 12月1日に浮上した症例は華南海鮮市場やその他の確認患者とは無関係であることが明らかになり､ 「発生源は必ずしも市場の動物からではない」ことが示唆され、1月24日に医学誌「ランセット」（The Lancet）に発表された。
その後､ 武漢市にある「中国科学院ウイルス研究所」は､ 新型コロナウイルスの研究プロジェクトを進めている。 同研究所は最高レベルのバイオセーフティ保護を持つ中国初の実験室を持ち､ 国家健康衛生委員会が指定する「国家微生物菌毒種保管センター」を持っている。
これらの人々が発表した研究結果は､ 研究所が疫病流行の爆発をよく把握していることを示している。
★2020年2月 ウイルス研究所は軍の管理下に
世論が病気の原因となるウイルスが武漢から来たものかどうかを疑問視している時に､ RFI(フランス国際ラジオ）中国ウェブサイトは2月8日､ 「中国の生物化学兵器防衛の専門家の陳薇少将（女性）が最近､ 武漢P4ウイルス研究所を引き継いだ。これによって武漢P4ウイルス研究所と軍との可能性のあるつながりが明らかになった」と報じた。
（陳薇少将については､ 近藤大介「新型コロナワクチン 中国人民解放軍が世界に先駆けて開発した背景」参照）
陳薇少将は現在､ 軍医科学院生体工学研究所の所長を務めており､ 中国科学院武漢ウイルス研究所のカウンターパートナーであり､ 彼女はその地位と少将という地位から､ 軍の生物兵器防御の主席専門家であると考えられる。
彼女は1月23日に都市封鎖された直後に“落下傘降下”したタイミングとプロセスは､ 微妙なものだった。天河空港が閉鎖され､ 民間便がない1月25日に武漢に到着したことは､ 彼女の武漢行きは軍命令であり､ 任務が緊急かつ重要であったことがうかがえる。
武漢ウイルス研究所の軍による接収とは､ 軍事的規律､ すなわち､ 新冠状肺炎ウイルスにリンクしたこの研究室を統治するための軍事的規律と軍事法の適用だ。軍事的な指揮下に入れるというのは､ 厳格なバイオセーフティと機密保持のためである可能性が高い。
武漢ウイルス研究所の軍事統制は､ 流行の源に対する外部の憶測は､ すべて検証できなくなったということだ。軍事統制は､ 研究所を完全に封鎖する高い壁を築くことに等しいものであり､ 武漢市都市封鎖よりもはるかに厳しく､ 漏洩した情報はすべて軍事裁判の対象となりうる。
2003年のSARS流行の原因では､中共は後になってから「実験室汚染と職員の感染が主な原因」と認めた（新華社通信2004年7月1日）。
しかし､ 今回の流行の世界的な影響はあまりにも深刻で､ 中共が後になって､ ウイルスの発生源を明らかにすることを期待したり､ 本当の流行の源がどこにあるのかを､ 外部から知ることは不可能である。
★中共は伝染病を蔓延させる
中共は､ SARSの惨劇を引き起こすウイルスを実験室で開発した苦い経験がある。新型コロナウイルスについて多くの情報を得て､ 「コロナウイルスが再び次の大流行を引き起こし､ 中国が大流行地点になるかもしれない」ことを事前に知っていた。
さらに､ 少し前に武漢で大流行対策訓練が行われたばかりで､ 中国ほど大流行に対抗する準備が整っている国は世界にはなかった。
根本的な理由は､ 中共が伝統的に流行病は隠蔽して､ 真実を遮断する体制をとっているため､ 必然的に海外に蔓延し､ 世界的な惨劇に発展したのだ。中共の疫病隠しは､ ネガティブイメージの拡散を防ぐことが最大の政治であるという意味では､ 他の共産主義国と同様だ。
★中共は世界を騙す
要は､ 中共は社会や国際社会の構成員への被害を減らすことに重点を置くのではなく､ 政府のイメージダウンを防ぐことに重点を置き､ ときには前者を断念することもある。このために､ 中共は災害に対処するため一貫した一連の対策を講じている。
第一に､ 政府が国内および国際社会から説明責任を問われないように伝染病の発生源を隠すこと。
第二に､ 国際社会が警鐘を鳴らさないように伝染病の危険性を軽視させる。
第三に､ 予防措置が経済を揺るがして政権の安全を脅かすことを防ぐこと。
第四に､ 外部のプロパガンダで各国の注意を逸らすことで､ 政権の悪行に対する国際社会の懸念を軽減すること。
この点から見ても､ 今回の中共のやり方は従来のやり方と何ら変わらない。西洋社会が､ 中共の伝染病についての誤った情報を信じてしまうと､ その結果は散々な目に遭うことになる。
★騙された代償は甚大に
欧米の政界や主流派の学界では､ まさかチェルノブイリの惨劇が中国によって繰り返されるのではないかと疑問に思う人はほとんどいなかった。しかし今日、現実が証明してくれた。
西欧諸国は（中共に騙されて）共産国家の負のイメージを拭い去ったこと、中共の疫病の嘘を信じて騙されたこと､ その結果として第2次世界大戦以来の最大の人的犠牲を払うことになったのだ。
世界的な流行が続いており､ それがどの程度国民の生活や各国の経済的安定を危うくしているのかは､ まだ多くは不明だ。しかし今後数年の間に､ 流行の広がりと､ 類似ウイルスが再び世界に害を及ぼすことをいかに防ぐかは､ 長期的な医学的・生物学的な問題というだけでなく､ 国際社会が直面しなければならない政治的課題でもあるのだ。（以上）
世の中にまともな人はいるが、共産主義教というカルトを信奉する人も相変わらず多い。彼らの組織は池田学会と同様に利益共同体でもあるから、自分から除染しようという人はまずいない。苛めや孤立が怖いこともある。
彼らはいくら叩かれようとオウムと同様で自然消滅することはまずない。洗脳されるということはチャイナコロリと違って快感、法悦があるからだ。もろアヘン。
アヘン依存症のような1億の党員が中共を熱烈に支持しているが、一朝事あれば主君の馬前に討死する覚悟だったのが、結局「強い方に付く」という事大主義が漢族の初期設定。家族、宗族、地縁血縁の空気次第でどうなるか分かったものではない。
同志諸君、中共崩壊を目の当たりにするのは意外に近いかもしれない。「それまではオムツをしてでも、這ってでも生きるんだ」という好奇心でしつこく生き延びようぜ。（2020/4/10）
