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イスラエルと台湾に栄光あれ!

2025-02-10 20:45:25 | 戦争
イスラエルと台湾に栄光あれ!
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」365/通算796 2025/令和7年2/10 月曜】 2月9日に3階の小生のペントハウス≒隔離室のエアコンが「掃除してくれ、もう限界だ!」とシグナルを送ってきた。2年ほど前に掃除したが、じっくり見ると確かに汚れている。1年に1回は掃除すべきだなあと思うが、切羽詰まらないと行動しないズボラな性格だから、止むを得ず掃除するときは結構大仕事になってしまう。
早朝、1Fからえっちらおっちら脚立を運びイザッ!とエアコン掃除を始めようとしたが、エアコンの各種部材を取り出す方法をすっかり忘れており、30分ほどいじくりまわした末に「もうダメだ」と何気なく手前に引いたらスーッと部材が出てきた。分解の仕方を忘れないように掃除は1年に1回が良い。それからの作業はどうにか上手くいったが、部材はかなり汚れており、傷みやすいので掃除は結構手間取った。掃除・復旧・完成までに4時間ほどかかったが、達成感は大きい。

作業を終え、気分よく2Fでコーヒーを飲みながら産経新聞を読んでいると、カミサンが「今朝は1Fの掃除? それとも散歩?」。3Fのエアコン掃除が上手くいった話をしたら、「2Fのダイニングルームと和室のエアコンも掃除してよ」。ノウハウを知った小生は昼寝で気力体力を戻すと、カミサンの協力を得ながら一気呵成に2つのエアコンを修理! カミサンはうるんだような目で小生を見つめている・・・何となくドラマチック的な場面だが、まあ、1か月くらいは機嫌が良さそうだ。
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「機嫌が良さそう」と言えば、小生が尊敬しているエドワード・ルトワック氏の産経2025/2/4「世界を解く-露弱体化 極東の懸念材料 米政権、台湾軽視は高い代償」はさすがにプロの見立てだった。論稿の最後は「中国が現時点でいきなり台湾に軍事侵攻することはあり得ないものの、私としても米政権に対し、台湾に高官級を派遣して防衛強化へのテコ入れを図るよう、直接働きかけてみようと考えている」。氏は「俺の出番か」と機嫌がよく意気盛んで頼もしい。以下全文を転載する。

<1月20日に発足した第2次トランプ米政権は、選挙の約2年前から政策や閣僚・政府高官人事の準備を進めてきただけに、発足初日からフル稼働の様相を呈している。新政権は、今後数カ月間は移民対策などの国内政策に精力を傾けるだろう。一方でロシアに侵略されたウクライナでの戦いに関しては近く何らかの動きがあるはずだ。
◎:▼ 一般には広く報じられていないが、トランプ大統領はロシアのプーチン大統領とウクライナのゼレンスキー大統領に対し、軍部隊の移動を含めた戦闘行為の停止を求める秘密提案を行った。これは正式な和平計画案ではなく、まずは戦闘をやめた上で事態の収拾に向けた対話を始めるというものだ。近日中に両者から提案への回答が米政権に届くはずだ。
トランプ氏やルビオ国務長官は、中国こそが真の脅威であるとの見方を崩しておらず、欧米諸国がウクライナ戦争にくぎ付けになるのを好ましく思っていない。

加えて、戦争の長期化でロシアが弱体化すれば、ロシアが極東シベリア地方への掌握力を失い、シベリアでの中国の影響力拡大を許すことにつながる恐れがある。ロシアはこれまで、中国がシベリアに権益を拡大するのを厳重にはね返してきた。ロシアは中国にシベリアの木材を輸出しているが、中国企業がかつてはシベリアに入って樹木の伐採をするのを認めてこなかった。
東西冷戦の終結以降、国有企業の撤退などでシベリアの人口はただでさえ減り続けている。対する中国は、ロシアの極東最大の都市で、露太平洋艦隊の司令部が置かれているウラジオストクの獲得を目指している。ロシアが極東での存在感を保てなくなれば、ウラジオストクが中国の手中に落ちる恐れは強い。

◎:▼ 中露の動向は、両国の間に挟まれたモンゴルの存立にも影響する。中国とモンゴルは1994年に友好協力条約を結び、経済・貿易関係を深めているが、中国は「モンゴルは歴史的に中国の一部だ」とする考えを一切捨てていない。
中国人民解放軍は2045~50年にモンゴルを併合し、2055~60年にはかつてロシアが清朝から奪ったウラジオストクのある沿海地方などを取り戻して国土を回復することを目指している。欧州でロシアが強大化することは米欧にとって大きな問題なのは事実だが、中国が存在感を増す極東でロシアが弱体化するのは、はるかに大きな懸念材料なのだ。

問題は、プーチン氏には戦闘停止に応じる用意がなさそうなことだ。中東でイスラエルのネタニヤフ首相はイスラム原理主義組織ハマスに著しい打撃を与えるなど複数の戦略的な成果を上げた上で停戦に応じたが、プーチン氏はウクライナで思い描いたような結果を残せていない。
それでも、トランプ氏はバイデン前米大統領と違い、プーチン氏を政治的におとしめるような言動を控えてきただけに、プーチン氏としてもトランプ氏からの要請には前向きに応じやすい素地があるともいえる。

◎:▼ ただ、冒頭で指摘したように新政権が国内問題に注力しているせいで、弊害も起きている。台湾では1月21日、防衛費のカットが盛り込まれた予算削減案が立法院(国会に相当)で可決された。ところが米政権からは台湾に対し、防衛費の削減を追及し、逆に増額するよう求める声は上がっていない。現時点でトランプ氏およびその周辺に台湾は視界に入っていないのだ。
米国と日本がこれまで台湾防衛への強い意思を打ち出してきたのに、防衛力強化に消極的な台湾の態度を改めさせることができないようでは、米日はいずれ高い代償を支払うことになる。その意味で、これまで台湾に対して防衛力を強化するよう十分に働きかけてこなかった日本にも責任の一端はある。

米政権が中国に関税政策を本格化させるのは確実だが、今のままでは台湾政策が置き去りにされる恐れがある。中国が現時点でいきなり台湾に軍事侵攻することはあり得ないものの、私としても米政権に対し、台湾に高官級を派遣して防衛強化へのテコ入れを図るよう、直接働きかけてみようと考えている>以上
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小生がエドワード・ルトワック氏を知ったのは10年ほど前に奥山真司氏がルトワック氏を取材して編集した「戦争にチャンスを与えよ」を読んで以降だ。改めてページをめくったらルトワック氏はルーマニア生まれのユダヤ人で、当然ながらイスラエル支持である。「3000年の放浪の民」を強いられたユダヤ人は艱難辛苦の末に日本や英国の協力もあって第2次大戦後にイスラエル国を再建できた。その体験からルトワック氏は「習近平・中共の侵略を阻止するために米国は台湾の防衛強化に励むべし」との思いを募らせていったのだろう。イスラエルと台湾に栄光あれ! 小生も応援していく。
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渡部亮次郎 「頂門の一針」<ryochan@polka.plala.or.jp>
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