歴史を学ぶ事。それと共に、人間の心を学ぶ事。。これが重要な時代だと思う。

事実を積み上げて、歴史は出来る。

歴史は繰り返される。

因果応報という言葉もある。

これは表面に現れた事。その裏に心が動いている。

昔は一部の人しかこうした事は思えず、そう思える人は、それを利用してきたと思う。

この心の動きにも視点をあてて思案する事は、すでに、多くの人が出来るようになっていると思われる。

考えた事がない人は、ぜひとも考えてみてもらいたいと思う。

 

書くきっかけとなったニュース

トランプが敗北しても「真の敗北者は民主党」であるワケ

を記録として、コピペしておく。

トランプ大統領の顔写真が、どんどん痩せて来ているように思える。

うその報道を流し続けた事で、損をする人や会社が出た時、これは報道した者が有罪になるのだろうか。そんなことを考えてしまう。

「うそと追従これ嫌い」この言葉は、八つのほこりの後に言われる言葉だが、

「一度は許す、二度目は見逃す、三度目は許さん」というような言葉もあったと記憶する。

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トランプが敗北しても「真の敗北者は民主党」であるワケ

12/17(木) 6:01配信　

まるでビッグブラザーが支配しているみたいだ

　12月14日の選挙人投票でバイデン氏が過半数を獲得し「勝利が確定した」との報道が流れている。 【写真】バイデンの民主党は歴史的敗北を喫した―米政治主流派の破産と凋落 　もちろん、「組織的選挙不正」が論じられない例年なら、ここで米大統領選挙が終わる。 　しかし、12月15日の記事「暗殺率約10％！　 米国大統領という危険な職業の実態を考える」の冒頭で述べたように、「大統領選挙で何らかの不正が行われた」ことは、確実な証拠や証言から「断定」しても良い。政治的に偏向したり自らの保身を図る判事たちがトランプ陣営の訴訟を門前払いすることと、証拠の信憑性との間にあまり関連性は無いと考える。 　逆に、今回の選挙における組織的・大規模の「不正」が空前の規模で行われたとの「疑惑」は解消されるどころか、大手動画サイトまでが「選挙不正を論じる動画は削除する」と宣言したと伝えられるまでに至った。「言論弾圧」によって「蓋をしなければならない臭いもの」が存在することを証明してしまったと言える。 　11月2日の記事「グーグル提訴の世界史的な意味…GAFAは人類の敵か味方か考えろ！」で述べた、ジョージ・オーウェルの小説「1984」(映画版紹介記事はこちら)のような「ビッグブラザー」による「超監視社会」の中で、国民が「真実」を語ると処刑される世の中がやってくる恐怖を感じるのは私だけだろうか？　

選挙は続くよ、どこまでも……

　しかしながら、そのような「言論統制」に対する「市民の抵抗運動(レジスタンス)」も活発である。また、正義派弁護士ジュリアーニ氏が率いるトランプ弁護団や勇気ある証言者の「命がけ」の活躍により、「証拠固め」が行われつつあることが徐々に人々に伝わり始めている。つまり、「疑惑」が「確信」へと変わりつつあるのだ。 　したがって、12月8日の記事「どこまでも粘るトランプが、いまだ『絶大な支持』を得ているワケ」で述べたように、圧倒的人気があるトランプ氏が「選挙不正疑惑解明のための闘争」を継続することは、多くの国民の支持を得ている。 　このまま、国民の支持を受けながら法廷闘争などを通じて「不正疑惑の証拠固め」を行っていけば、「不正を組織したバイデン氏(側)に大統領になる資格は無い」という主張の根拠を、国民に明確に示せるかもしれない。「不正疑惑追求」の現在については、朝香豊氏の記事「米国大統領選・いまだ終わらず」が良くまとまっている。 　そうなれば、「12月14日に行われた大統領選挙人による投票が開票される1月6日に、ペンス副大統領が開票結果を拒否する」ことも十分正当化できると思う。 　特に「外国政府の大統領選挙の組織的関与により結果が大きくゆがめられたこと」が立証された場合には、「米国の安全保障上の脅威(サイバー戦争など))」=「国防上の緊急事態」となり、「通常の手続きを飛び越えたアクション」もありうる。その場合には、不正選挙に関与したと断定された人物には「国家反逆罪が適用される可能性」も十分ありうる。 　あるいは、犯罪の事実が立証されて「収監」される前に、「刑務所送りを免れる」ための司法取引を受け入れるかもしれない。 　トランプ氏側としても、動かぬ事実を突きつけてバイデン氏側を追い詰めてしまった結果の「第2次南北戦争」の勃発は避けたいだろう。 　共和党と民主党の「大いなる妥協」によって危機が回避される事例も過去にあった。それが、1876年の大統領選挙である。

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また南北戦争はしたくない

　1861～65年まで、米国全土で悲惨な殺し合いが行われた南北戦争の記憶がまだ生々しく、旧アメリカ連合国(南部、民主党)地域のいくつかには、連邦軍(北軍、共和党)が駐留していたのが、1876年当時の状況である。 　共和党のラザフォード・ヘイズと民主党のサミュエル・ティルデンが争ったこの選挙では、大統領就任式の3月4日直前の3月2日まで、合衆国議会が選んだ15人の委員からなる選挙委員会が20票の票の行方をめぐって紛糾した。結局、「1877年の妥協」と呼ばれる両党の合意によって185対184という僅差で共和党のヘイズが大統領に就任した。 　「1877年の妥協」の合意条件はいくつかあるのだが、連邦軍をすべての旧アメリカ連合国から引き上げることが重要なもののひとつであった。 　南北戦争後10年以上経っても、民主党(旧南軍)は奴隷制・人種差別の復活・維持を画策しており、共和党大統領を「平和的」に誕生させるために民主党側に大幅に譲歩した「1877年の妥協」は、エイブラハム・リンカーンの「奴隷解放宣言」の精神を大幅に後退させ、公民権運動が始まるまで黒人差別が続く原因になったともいわれる。 　しかし、終戦後10年ほどで再び米国人同士が殺し合う「南北戦争」を再開するよりは賢明な選択であったのではないだろうか？　 　そして、トランプ大統領も、民主主義の守護者として可能な限り「平和的手段」で問題を解決したいと考えているはずだ。 　したがって、「第2次南北戦争を避けるための妥協」はいとわないはずである。 　しかしながら、現在見る限り、民主党や御用メディアは「不正は無かった」の一点張りで、トランプ氏への攻撃に終始している。 　もしかしたら、裏で何かの取引があるのかもしれないが、そうでなければ、トランプ氏は「民衆派」の代表として、古代ローマのカエサルのようにルビコン川を渡らざるを得なくなるかもしれない。

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司法で解決できなければ「実力」が行使される

　例えば、テキサス州など多くの州が、激戦4州の「合衆国憲法に違反した恣意的選挙手続きの変更により不利益を被った」とする訴訟を起こした。しかし、「訴える資格を確認できない」と事実上の門前払いにされている。 　しかし、州同士の争いを連邦最高裁が裁かなければいったいどこが裁くのであろうか？　このような最高裁の「逃げ腰」は、「私たち最高裁判事は、法律(憲法)で判断できませんから、お互いの州同士でドンパチやって決めてください」と言っているのも同然である。 　現在のトランプ氏は、「民主主義の法と秩序を守りたい」とルビコン川の前に立って、考えあぐねている状態だ。 　つまり、最高裁の事実上の「門前払い」は、トランプ氏に「もうあなたは万事を尽くしたから『伝家の宝刀を抜いてもいいですよ』」とささやいているのも同然である。 　実際、ユリウス・カエサル(ジュリアス・シーザー)も10代の頃から「民衆派」の家系の有能な人物として、元老院派から苛め抜かれてきたのだが、それでも「ローマのため」に耐えてきた。 　しかし、民衆からのカエサルのあまりの人気に恐れをなした元老院の卑劣な工作が続いた上に、「セナトゥス・コンスルトゥム・ウルティムム」(元老院による最終的な布告)がカエサルに対して出されるに至って腹を固めたものと思われる。この布告は要するに、「カエサルへの法の保護を停止するから、誰が殺しても罪に問わない」という「殺人指令」である。 　現在の米国で既得権益に固執し国民に人気のあるリーダーを苛め抜く元老院派といえば、10月25日の記事「【米大統領選】ヒラリー疑惑もバイデン疑惑も『報道しない自由』って…」などで触れてきた、クリントン夫妻を頂点とする民主党の金権政治家グループがあげられるであろう。その他にも、偏向メディア、SNSを始めとした大手IT企業、ウォール・ストリート、さらにはCIAやFBIの幹部たちも元老院派と考えられる。 　それに対して、民衆派のトランプ氏を支持するのはまず「良識ある一般国民」である。そして、米軍や警察だ。 　米軍兵士が「自らの命を賭けて」戦争を行う「錦の御旗」は「米国の民主主義を守ること」である。国内においてもそれは同じであるから、「米国の民主主義を脅かす選挙不正」を行った(と考えられる)側とは手を組まない。 　また、外国政府が選挙干渉をしたことが明確になれば(2018年の大統領令による調査報告が間もなく明らかになるはずである)、米軍出動の大義名分が完全にそろう。 　また、警察(FBIではない地元の組織)は、BLM運動によって「黒人容疑者の命を守るために、善良な警官の命が危険にさらされた」と感じているはずだ。実際、御用メディアの報道は「命がけで市民を守るために犯罪と闘っている警官を悪人扱い」している。現場で身を粉にして働いている警官たちの心中は察するに余りある。 　したがって、BLM運動やその陰に隠れて破壊行為を行うアンティファなどをサポートする民主党側を応援するとは考えられない。 　したがって、「伝家の宝刀」がもし抜かれた場合、トランプ氏側が圧勝するものと考えられる。

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民主党よ、おまえはもう死んでいる

　多くの人々が指摘するのは、御用メディアが「追い込まれた」と繰り返し攻撃するトランプ大統領が余裕綽々で、逆に民主党や御用メディアの方がヒステリックとさえいえるほど必死なことである。 　まず、11月24日の記事「共通の敵を失った米民主党を待ち受ける内ゲバ、『特定野党』化」で述べたように、例えトランプ氏が再選されず、バイデン氏が大統領になっても、すでに始まったハンター氏等の一族の捜査などから、本人が罪に問われなくても「4年レイムダック」の大統領になるであろう。 　この捜査の件は、選挙期間中圧力がかかって伏せられていたが、もし事前に知っていたらバイデン氏には投票しなかったと答える民主党員が相当数存在する。 　カマラ・ハリス氏も、結局は金権派のバイデン氏に指名された人物であるし、夫と共産主義中国との「親密な関係」も噂される。したがって、バイデン氏と同じく、左派の支持を得ることができないであろう。彼女が副大統領になったとしてもそれ自体が「今回の選挙の結果」であることを国民は知っている。 　結局、もしトランプ氏が今回の大統領選挙で敗北しても「真の敗北者は民主党」であるということだ。 　トランプ氏の「心の中」はわからないが、現代の元老院とも言える既得権益にしがみつく人々に対するトランプ氏のつぶやきを代弁したい。 　漫画『北斗の拳』の主人公・ケンシロウの台詞「お前はもう死んでいる！」である。

大原 浩（国際投資アナリスト）

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親神様、教祖、どうぞ大難は小難にとお守りください。