死者の声聞く「失われた」発明、エジソン著書再版で明るみに

理想国家日本の条件　さんより転載です。

           

死者の声聞く「失われた」発明、エジソン著書再版で明るみに

2015年03月06日 11:33　http://www.afpbb.com/articles/-/3041655

【3月6日 AFP】米国人発明家トーマス・エジソン（Thomas Edison）は、死者の声を聞く機器を制作する構想を練っていた──この野心的な構想について記した著書が今週、フランスで出版される。没後に出版された同原著では、最終章にこの構想についての記載があったが、後に削除されたために失われかけていた。

　エジソンが自身の取り組みを詳細に記した手記は、死後の1948年に著書「Diary and Sundry Observations」の最終章として刊行された。ここに記されていた内容からは、エジソンが、死者の声を録音する「スピリットフォン」を開発したいと考えていたことが見て取れる。

　だが奇妙なことに、今日ではオカルトとみなされると思われる内容にまで触れた同章は、その後に出版された英語版の同著では削除されてしまった。

　米国では一部で、このアイデアはエジソンの作り話かいたずらかもしれないと考えられた。スピリットフォンの設計図がこれまで見つかっていないからだ。

　だがフランスでは、1949年に発行された、失われた最終章を含む原著の仏語翻訳版が完全な状態で保存されていた。

　同国の読者は、今週再版の同翻訳版の中で、エジソンの異色の探求について再発見できる。

　最終章を読むと、円盤式蓄音機やレコードプレイヤーの先駆けであるエジソンのシリンダー式蓄音機から聞こえる音を増幅することで、1870年末に彼が「スピリットフォン」発明の基礎をどのようにして見つけようとしたかが分かる。

　同書に解説を執筆した、仏ラジオ司会者で、熟達した哲学者のフィリペ・ボードワン（Philippe Baudouin）氏によると、エジソンは協力者の技師、ウィリアム・ウォルター・ディンウィディー（William Walter Dinwiddie）氏との間で、先に死んだ方が「生きている方にあの世からメッセージを発信するよう試みること」の約束も交わしていたという。

　エジソンは、幽霊は存在すると信じていたばかりか、幽霊は非常に話し好きとまで考えていたようだ。「実在する人間の声の録音が可能になることや、この世に実在しない死者の声を聞こえるようにすることをエジソンは思い描いていた」とボードワン氏は話している。

　エジソンは蓄音機の開発者だが、「電球を最初に発明した」と誤って引き合いに出されることが多い。(c)AFPhttp://www.afpbb.com/articles/-/3041655

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「トーマス・エジソンの未来科学リーディング」　「タイムマシン」「UFO」「ワープ技術」のヒントまで

「慰安婦」訴訟対象に 今上天皇? 政府やマスコミは 歴史の真実を主張し続けよ

外務省は何も動かないのでしょうか？

無関心が、「真実は言わないでもやがてわかる」との考えは、嘘がまかり通ることを世界が証明してきました。

間違っていると言えない外務省＝政権は要りません。

理想国家日本の条件　さんより転載です。

                   

  http://the-liberty.com/article.php?item_id=9308　

The Liberty Webより  2015.03.08

旧日本軍の慰安婦だったとされる韓国人の女性たちが、米サンフランシスコ連邦裁判所で日本政府などに対して損害賠償請求を起こすことを検討している。この集団訴訟を担当している、キム・ヒョンジュン弁護士が、訴訟対象には日本の皇室も含まれると主張していることがこのほど明らかになり、各紙が報じている。 

2日付中央日報電子版によると、キム弁護士は、米国連邦法の他、国際法で規定されている「人道に対する罪」などを適用して、今月15日に訴訟を起こす予定だ。訴訟原告1万人を目標に集め、一人あたり200万ドルを賠償額として請求するとしている。 

キム弁護士は、「天皇を相手に戦後の賠償責任を問う訴訟は初めて」「天皇が最高統帥権者だった以上、訴訟対象になりうる」と主張したという(2日付同紙)。

「慰安婦の強制連行」の証拠は何一つ見つかっていない

本欄でも再三指摘してきたが、人道に対する罪としての「慰安婦の強制連行」は韓国や中国による歴史の捏造に他ならない。2007年に最終レポートしてまとめられた、米政府の「ナチスの戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班」(IWG)による7年にわたる調査結果からも、日本軍が慰安婦を強制連行したことを証明する具体的な証拠は何一つ見つからなかった。

日本が第2次大戦を戦った理由はアジア諸国の解放

そもそも日本が第2次大戦を戦ったのは、欧米の植民地支配で苦しむアジア諸国を解放するためであり、決して侵略を目的としてはいない。ヒトラーが主導するナチスによるホロコーストとは全く異なり、人道に対する罪は適用不可能だ。

昭和天皇に見る徳の高さ

また、昭和天皇は誰よりも戦争責任を感じておられたのではないだろうか。敗戦後、GHQに自ら出向き「私は死刑になっても構わないから、国民を助けて欲しい」と語り、マッカーサーを驚かせたという逸話も残っている。そして、国民を励ますために、全国を行幸された時は、警備がない状況にもかかわらず、反乱は一つも起きなかった。このことからも昭和天皇は民衆によって無残に殺されたムッソリーニのような独裁者とは全く違い、徳ある指導者であると受け止められていたことが分かる。

IWGの最終レポートを報道しなかった日本のマスコミ

今回の訴訟など、不条理に日本を貶める韓国の反日プロパガンダは非難されるべきだが、こうした活動に適宜対策を打ってこなかった日本政府やマスコミにも非はある。 

前述のIWGの最終レポートがまとめられてから3ヶ月後、日系アメリカ人のマイク・ホンダ議員が慰安婦問題について議会に働きかけ、その結果アメリカの下院で対日非難決議が上がった。その後、オーストラリアやカナダ、オランダなどが続き、世界中で次々と対日非難決議が上がっている。 

もし日本のマスコミがIWGの報告書の内容をしっかり報道していれば、対日非難決議が世界中で上がることは避けられただろう。現在中国が「南京大虐殺」「慰安婦」をユネスコの記憶遺産に登録申請しており、その可否が今年7月に決定するなど、歴史戦は続いている。日本の政府やマスコミはこれ以上の反日活動を食い止めるためにも、歴史の真実を主張し続けなければならない。(冨)

 

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【関連記事】

2015年4月号記事 南京大虐殺・慰安婦 世界記憶遺産への登録中止を申し入れ - 幸福の科学がユネスコに直訴 - The Liberty Opinion 2

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9230

 2015年3月号記事 日中戦争では残虐だったのか? - 日本軍は世界一人道的だった - 「永遠の0」も描かなかった真実 Part1

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9098

 2015年2月号記事 世界初・独占インタビュー アメリカ人ジャーナリストが徹底検証 「慰安婦『強制連行』はつくり話だ」 - 戦後70年日本の誇りを取り戻そう

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8918

2014年10月1日付本欄 米学者が主張する昭和天皇の戦争責任 アメリカは自国の戦争責任を反省すべきだ

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8514

組織と世界の未来を見通す智慧 「先見力の磨き方」法話レポート 2015.02.28

理想国家日本の条件　さんより転載です。

 組織と世界の未来を見通す智慧 - 「先見力の磨き方」 - 大川隆法総裁 法話レポート 2015.02.28

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9250

法話抜粋レポート

 組織と世界の未来を見通す智慧

「先見力の磨き方」

2015年2月15日 大阪正心館

 世界情勢が混沌とする中、誰もが持ちたいと願う「先見力」について、さまざまな角度から説かれた。

先見力を磨くヒント

　ソ連崩壊、中国の軍拡、オバマ米大統領就任による国際政治の漂流、日本の民主党政権の危険性など、大川総裁の発言は常に時代を先取りしてきた。

　だが、大川総裁は先見性を磨いているわけではないと言う。では、なぜ総裁の発言に時代がついてくるのか。その答えに「先見力」の本質が垣間見える。

　特に事業経営者や国家経営に携わる人たちにとって、長期的な視点や先を見通す力を持てるかどうかは死活問題。先の大戦で日本軍に欠けていた思想や、間違った判断を避けるための反省ポイントを挙げつつ、厳しい時代を生き抜く経営者たちに具体的にアドバイスした。

国際政治の未来

　個人や組織の未来を見通す力に加え、国際政治の先行きについてもヒントが出された。

　大川総裁は、「これから戦争の時代が来る。大戦争までは行かないが、火種はあちこちにある。この火種をどうやって国際的に知力を集めて乗り切っていくかを考えなければいけない」と、国際問題解決の智慧を示した。

　現在、世界的に問題となっている、過激派組織「イスラム国」は、シリアではアサド政権に対抗していた勢力の一つだ。自らに反対する国民を虐殺し続けていたアサド政権のやり方は、国際問題となっていた。ところが現在は、反アサド側の「イスラム国」が空爆を受け、民間人を含む多くの人が殺されている。

　大川総裁は「アサド政権に制裁が入っていた場合は、今のようなことは起きていない」とし、早い段階でアサド大統領の暴挙を止めておかなかったオバマ大統領の優柔不断な対応を批判した。

　なお大川総裁は、オバマ大統領就任前の2008年、「オバマ大統領になると、アメリカは『世界の警察』の役割を放棄し、世界は混沌状態になる」と述べていたが、まさにその通りのことが起きている。

　もう一つはウクライナ問題。西側諸国は、クリミア半島を力づくで併合したプーチン露大統領を悪と断じて制裁を加えているが、これは正しいのか。

　大川総裁は、現在の西側のやり方は、ロシアに軍事的脅威を与え、経済的に追い詰めていると指摘。ロシアが北朝鮮やイスラム圏と結びつけば「世界大戦が起きる構図ができてくる」と警告した。(関連記事参照)　「思想や考え方」によって「世界の未来を平和な、幸福な方向に導いていきたい」と力強く宣言し、法話を締めくくった。

　本法話は、幸福の科学の精舎で、研修形式で開示される。経済や国際政治の先行きが分かり、経営や組織運営に生かせる実践的な研修となる。

 

【関連記事】

2015年4月号記事 ウクライナ問題でロシアを孤立させるな

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9231

世界の「悲惨な国」ランキング 一番行きたくない国はどこ?

宗教が弾圧される国は最高最大の悲惨さである。

人間の本質が魂でるから、その魂の教えを否定する社会や国が最も悲惨な地域となる、

ザ・リバティーweb  より

毎年恒例の「世界の悲惨な国ランキング」を、米ケイトー研究所がこのほど発表した。

 

同ランキングは、「インフレ率」、「失業率」、「貸出利率」の三つを足し、「一人頭のGDP」を引いた数字を基に作成されている。この数字が高いほうが、より「悲惨」であるということだ。前者の三つは、数値が高ければ高いほど生活が困窮していることを意味し、「一人頭のGDP」は国民の豊かさを示す。

 

調査は108国を対象としており、最下位の5カ国(最も悲惨ではない国々)は、日本、台湾、中国、スイス、ブルネイが104位から108位を占めている。

 

肝心の「最も悲惨な国々」だが、1位から5位は次の通りだ。

• 1位 ベネズエラ 106.03点
• 2位 アルゼンチン 68.00点
• 3位 シリア 63.90点
• 4位 ウクライナ 51.80点
• 5位 イラン 49.10点

 

特筆すべきは、1位のベネズエラが2位のアルゼンチンに40点近くの差をつけ、ダントツに「悲惨」だということだ。

 

なぜ、シリアやウクライナのように、内戦や紛争の真っ只中にいる国々より、ベネズエラのほうが「悲惨」なのだろう。

 

以前から本誌でも言及してきたが、ベネズエラは原油価格の暴落と社会主義政策のため、60%以上のインフレ率と、生活物資の欠乏が目立っている。富の創造ではなく分配にばかり気を取られ、新しい産業を生み出さない国は、唯一好調な産業が低迷したとき、窮地にお立たされる。ベネズエラはこの“模範的"な例と言えるだろう。

 

また、ベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領は、対立する政治家に言いがかりをつけて逮捕するなど、独裁的な傾向を見せている。政府がお金をばらまいて国民の面倒を見ることは、一見「優しい」国のようにも見える。しかし、政府側の人間が保身を優先させたたり、悪意を持っていた場合、生活を管理されている国民側は抵抗する術を持たなくなる。

 

もっとも、政治的な弾圧がベネズエラより強い国はいくらでも存在する。圧政が特に顕著な中国がランキングの下位にくるのは、この調査が経済的な側面を強調したからだろう。原油の輸出などで一時的な発展を実現したとしても、国民の自由を基盤としない繁栄が長続きすることはない。

 

経済的な困窮ももちろん重要な基準の一つではあるが、政治的・思想的な弾圧も「悲惨さ」の定義に入ることを忘れてはならない。(中)

 

【関連記事】

2015年1月21日付本欄 原油暴落でベネズエラ倒産寸前 中国の身勝手な「資金援助」は恨みを買う

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9074

 

2014年11月20日付本欄 経済発展には国民の自由と自助努力が必要 ベネズエラがデフォルトに向かっている?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8748

 

2015年1月号記事 実は「自由」でない日本―「自由の大国」を目指して(Webバージョン) - 編集長コラム

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9134

アメリカの次世代戦闘機は遅くて重武装? 日本は無人機の開発も進めよ

ザ・リバティーweb  より

F-35の量産体制を進めるアメリカでは、すでに次世代戦闘機の議論が熱を帯びている。その焦点の1つは、ステルス技術の継承だ。特に、米海軍の制服組トップであるジョナサン・グリーナート大将はステルスに否定的な発言をしている。

 

2月上旬の米海軍未来科学技術エキスポで、グリーナート氏は、「ステルス技術は過大評価されている。ステルス技術が終わったとは言わないが、その限界にも向き合うべきだ。物体が空中を高速移動し、空気を振動させて熱を出せば、どんなに静かなエンジンを積んだとしても、探知は可能になる」とスピーチ。

 

戦闘機のスピードについても、同氏は「結局、ミサイルは追い越せないのだから、過剰なスピードは必要ない」と否定的な見解を示した。つまり、ステルス中心の開発よりも、新兵器の開発を優先すべきだという。その上で、「ステルスとスピードの代わりに、次世代戦闘機は、敵の防空兵器を圧倒できる様々な武器を採用することになるだろう」と述べた。

 

米空軍の兵器装備の選定を担当するエレン・ポウリコウスキー中将も、「ステルスにすべてを期待することはできない。ステルスと他の装備を組み合わせれば、脅威に対処しうる」(2月20日付Defense-Tech)とし、超音速機技術を流用する可能性もあるという。

 

 

ステルスに懸念を示す米軍

日本も導入を予定しているF-35は、高いステルス性を持つ戦闘機であるため、次の世代もより高度に発達したステルス技術を持つのではないかと思われがちだ。しかし、これらの米軍上層部の発言からは、そのような認識がないことが分かる。ステルス技術に懸念を抱く背景には、超音速対空ミサイルやレーダーなどの技術進歩に伴い、ステルスの有効性が薄れつつある事情がある。

 

このほか世界では、無人ステルス戦闘機の開発が進んでいる。東洋経済によれば、イギリスはタラニス、フランスはニューロン、中国は利剣を研究開発しており、すでに初飛行などを終えているという(2014年4月20日付電子版)。将来的には、無人機が空の防衛を担う中心になるかもしれない。

 

次世代戦闘機の「心神」(通称)を開発中の日本にとって、アメリカで起きている議論や他国の無人機の動向は注目に値する。最先端の軍事技術を進歩させることは、日本の抑止力に大きく貢献するとともに、国際競争力を強化する。日本としては、F-35と心神をベースとした国産機を整えるのみならず、無人機への研究開発も進める必要がある。(山本慧)

 

【関連記事】

2014年12月29日付本欄 米軍の対中国「エア・シー・バトル」構想はサイバー攻撃で撃沈される?

http://the-liberty.com/article.php?item_id=8993

 

2015年1月8日付本欄 「自虐史観」が「国防危機」につながる3つの理由

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9023

 

2015年1月25日付本欄 UFOファン必見! 米空軍UFO情報がネット上で大公開

http://the-liberty.com/article.php?item_id=9126