朝日新聞がどれほどの毒を日本人に与えたかが計り知れないのだが、
当の朝日はまったく無責任です。
マスコミが謝罪することはめったになく、誤報であったと他人事ですます。
そのつけは、数千年続くでしょう。
理想国家日本の条件 さんより転載です。
http://blog.goo.ne.jp/hikarinonakama/e/b84a1d36aab87ce5cf0bbe7eafdea0cb
2015-03-21 megamiyamaさんの記事からです
アメリカ、グレンデール市の在米日本人が、一般市民を巻き込んでついに朝日新聞を提訴!
オーストラリアの「慰安婦像」の設置は、公聴会での日本側の正々堂々としたスピーチが功を奏し、かろうじて見送られ現在に至りますが、一方、奮闘虚しく「慰安婦像」が設置されてしまったアメリカ・グレンデール市では、なんと!市民や有識者ら約2000人もの人々が名を連ね、朝日新聞を相手取り、東京地裁に提訴していました!
この訴えが受理されれば、「“従軍慰安婦”報道の間違い(ウソ)」がもたらした被害の深刻さが、公式にあきらかにされることになり、さすがの朝日新聞もその社会的責任の一端を負わざるを得なくなると思われます。
例の“従軍慰安婦の検証記事”で、過去の記事に“間違い”があったことは認めても、それに対してのお詫びの文字や謝罪する言葉を一切載せなかった朝日新聞のことですから、ましてや、英語版の謝罪広告をアメリカのメデイアに載せるなんてことは、意地でもしたくないことかも知れません。
しかし、この訴えが受理され、日本のマスコミが日本国民に対して犯した犯罪が、日本の司法によって裁かれることになれば、司法自身もサヨク的自虐史観から目覚めるきっかけになりそうです。
中韓連合のお先棒を担いできた朝日新聞の悪事が天下に知れ渡る日が、ついにやってきた?!
朝日的文化人を支えてきた自虐史観の根拠でもあった「従軍慰安婦問題」が、朝日新聞の過誤(ウソ!)記事から始まったなら、日韓関係がここまでこじれることになった責任の一端が朝日新聞にあることは当然のことながら、その記事を鵜呑みにし、根拠もないまま、教科書に“従軍慰安婦”や“南京大虐殺”を歴史的事実であるかのように載せ、疑いもせず、長年自虐史観を教え込んできた日教組の教師達、学者達も同罪ではないでしょうか?
朝日新聞を信じたすべての日本人も、責任は免れないと思います。(かつて自分自身がそうでした)
ただし、“騙された側”にも責任があるということで、詐欺の罪は他の犯罪に比較して軽いのが、今の司法の判断ですが、日本国憲法がそもそもアメリカに押し売りされた“日本国民だましの憲法”ですから、騙した側の責任のがれが入りこんでいる可能性もありそうです。(「日本国憲法」こそ信用成りません!)
日本人の感覚として、騙した罪が軽いはずはありません。朝日新聞の罪の重さは、騙された人の数と年月の分だけ重くなって当然ではないでしょうか?だとすると、もはや社をたたんでも償いきれないほどの罪の重さではあります。(しかし、日本人は罪を憎んで人を憎まず。朝日新聞が“こころを入れ替え”、罪を償う努力を怠らなければ、拍手喝采するでしょう)
下手をすれば、拉致問題同様、長い戦いになる可能性もなきにしもあらずですが、いやしくも日本を代表するオピニオン・リーダーとしてのプライドがあるなら、邦人保護の観点からも、調停を申し出て、すみやかに英語の謝罪広告を打つべきでしょう。
この期に及んで「中韓」に右にならえで、「慰安婦問題」にケリがつけられないようなら、海外在住の日本人をすべての敵にまわすことになりますが、そこまで「反日」に撤して、何か良いことが朝日新聞にあるのでしょうか?
朝日新聞は、自分達の「慰安婦ねつ造報道」が何をもたらしたか?誰の為に報道してきたのか?大きな視野に立って反省し、出直すきっかけを、グレンデール市民達から与えられたようです。
頑張ろう、日本!
中韓連合による悪意ある“反日工作”に手を貸そうとするアメリカも、“従軍慰安婦像”が、日米関係にひびを入れるための中韓の嫌がらせでしかないことは、気がついているはず。(だからこそ、どっちつかず?アメリカもタチが悪いデス)
■ 「慰安婦像設置で嫌がらせ受けた」朝日新聞を提訴 在米日本人ら 2015.2.18 産経
http://www.sankei.com/affairs/news/150218/afr1502180024-n1.html
慰安婦をめぐる朝日新聞の報道で「誤報を長年放置した結果、慰安婦像が建てられて嫌がらせを受けるなど精神的苦痛を負った」などとして、米カリフォルニア州グレンデール市近隣に住む作家や僧侶ら日本人3人と国内の大学教授ら計約2千人が18日、同社に慰謝料と主要米紙などへの謝罪広告の掲載を求める訴訟を東京地裁に起こした。
在米日本人は平成25年に同市に慰安婦像が設置された結果、差別など嫌がらせを受けるようになり1人あたり100万円の慰謝料を求めている。 原告側が問題としているのは「慰安婦を強制連行した」とする吉田清治氏の証言に基づいた記事や慰安婦と挺身隊を混同した記事など52本。訴状で「慰安婦問題に関する誤った事実と見解が真実として世界に広まり、慰安婦像の設置などで定着した」と指摘。その上で、「日本人の尊厳を傷つけて国際社会における客観的評価を下げた。世界に対し謝罪を発信することが必要だ」と主張した。 提訴後に記者会見した原告で、米国在住の作家、馬場信浩氏(73)は「英文での謝罪広告が米国で掲載されることを心から望んでいる」と述べた。朝日新聞社広報部は「訴状が届いた時点で、しかるべく対応します」とコメントした。