特別なアドバイス

ババ・ヴァンガの特別なアドバイス

・あなたの家に卑劣で悪い人が足を踏み入れず、幸運な人しか入れないようにするために、ドアの上にエルダーベリーの交差した2本の枝を掛けてください。
・あなたが幸せを保ちたいのなら、食べていないパンをテーブルの上に決して残さないでください。一切れのパンであっても乾燥させて捨てないでください。食べ物を粗末にするとあなたの家は決して繁栄しません。残り物は鳥や動物に与えてあげましょう。
・新しい財布を購入したら、しばらくの間、高価な金の宝石を入れてください。そうすれば、あなたにたくさんのお金と富をもたらすでしょう。そして、ミントの葉とひとつまみのシナモンを入れればさらにお金を引き寄せてくれます。
・家に壊れた鏡があると問題を引き起こすので、鏡に少し水をかけたあと地中に埋めてください。鏡のある部屋で病人が長い間住んでいたり、口論などの諍いがあった場合は、その鏡に聖水をふりかけたり、拭いたりしてください。
・成功、健康、繁栄を損ないたくないのなら、壊れたり割れたりした皿から食べたり飲んだりしないでください。壊れた皿は不運を意味し、人生も割れます。したがって、皿に小さなひび割れや、ふちに破損がある場合でも皿を捨てることをお勧めします。
　いかがだっただろう。ババ・ヴァンガからの幸運のアドバイスがあれば、2020年もめでたく滅亡の脅威を乗り越えられそうな気分にならないだろうか？　皆様の幸運を祈る。

新型肺炎の蔓延を予言

ノストラダムスが新型肺炎の蔓延を予言していたと判明！ 支配層を残して人類削減か… 製薬会社・闇の政府が暗躍の可能性！

　中国を中心に世界中で感染が拡大している新型コロナウイルス。すでに中国全土で2700人以上が感染、80人以上の死亡が確認されている。春節で日本に訪れる中国観光客が増える中、日本国内での感染拡大も懸念されるが、実はもう我々は絶滅のとば口に立っているのかもしれない。
　英紙「Express」（１月24日付）によると、なんと世界最高の予言者ノストラダムスが世界の終末に伴う感染病のパンデミックを予言していたというのだ。
　1999年人類滅亡予言を外したことで、世間から顧みられることが少なくなったノストラダムスであるが、人類滅亡予言には異論もあり、決して予言が外れたわけではないと解釈する者もいる。また、彼の予言は最近でも的中している。たとえば、ドナルド・トランプ米大統領の出現、ノートルダム大聖堂火災などだ。ノストラダムスの大予言は現在も“有効”と見ていいだろう。
　今回の新型コロナウイルスのことを指しているとされるノストラダムスの予言は、『百詩篇』第２巻第53節のものだ。
海辺の都市の大規模なペストは
死が復讐されることでしか止まらないだろう、
― 代償として罪なくして咎められた公正な血の（死が）―
偽りによって辱められた偉大な婦人によって。
（「ノストラダムスwiki」より）

「ペスト」と訳されている部分は英語訳では「plague（疫病）」となっているため、いわゆるペストだけでなく伝染性の病気を指していると考えて良いだろう。この予言は2002年11月にアウトブレイクしたSARSコロナウイルスの時にも言及されたことがあり、海辺の都市は香港、偉大な夫人はSARS予防部総指揮の呉儀（ごぎ）氏を指すとされた。
　一方、「International Business Times」（１月27日付）によると、今回のウイルスは反トランプ派の影の政府が人為的に作り出したものだという陰謀論も囁かれているという。特にトランプ政権に通じている人物だとされる匿名投稿者Qアノンは同説の熱心な支持者であり、その証拠として2015年にイギリスの研究所が取得したコロナウイルスに人為的な操作を加える特許を挙げているそうだ。

また、この他にも製薬会社が自社の利益のために新型ウイルスを流行らせたという見方もある。というのも、新型ウイルス出現後、中国国内の製薬会社の株価が上昇しているからだという。確かに、世界中に新型ウイルスが拡大した後に、中国の会社が特効薬を開発したことにすれば、莫大な利益を得られるだろう。

　英紙「Daily Mail」（１月25日付）は、武漢の路上で昏倒した新型ウイルスに感染者と思しき人々を紹介しているが、その光景はまるでこの世の終わりだ。今回のウイルスの出現は本当に世界の終末を告げる出来事になのかもしれない……。今後も注意深く見守っていく必要がありそうだ。

M6.5

ホンジュラス北方でM6.5の地震　明け方のキューバ地震の震源から200kmほど西

　日本時間の1月29日(水)6時55分頃、海外で地震がありました。

　震源地は中米（ホンジュラス北方）で、地震の規模（マグニチュード）は6.5と推定されます。この地震による大きな津波の心配はありません。

　震源は米国地質調査所国立地震情報センター(USGS,NEIC)による。
3時間ほど前には200kmほど離れた場所でM7.7
　この地震の発生する3時間ほど前、今回の震源から東に200kmあまり離れたカリブ海で、M7.7の規模の大きな地震が発生していました。その地震では、ケイマン諸島のジョージタウンで0.11mの津波が観測されています。

　この周辺は、カリブプレートと北米プレートの境界付近にあたるとされ、たびたび大きな地震が起きている場所です。今日の2つの地震の関連性はわかっていません。

M7.7

ジャマイカ付近でM7.7

米国地質調査所(USGS)によると、日本時間1月29日04:10頃、ジャマイカ付近を震源とするM7.7の地震が発生しました。気象庁によると、この地震による日本への津波の影響はありません。

【発生事象】(USGS)
震源地：ジャマイカ付近(北緯19.3度　西経78.8度)
近隣都市の方角・距離：
南東 　117.4 kmにルシア(ジャマイカ、ハノーバ教区）
南東 　133 kmにモンテゴ・ベイ(ジャマイカ、セント・ジェームズ教区）
南南東 141.5 kmにサバナラバル(ジャマイカ、セント・ウェストモアランド教区）
東北東 152.7 kmに二ケーロ(キューバ、グランマ州）
東北東 171.3 kmにメディア・ルナ(キューバ、グランマ州）

発生日時(日本時間)：1月29日04:10頃
震源の深さ：10km
地震の規模：M7.7
津波：気象庁によると、この地震による日本への津波の影響はありません。

おおきいですねすね

健康へのリスクとは!?

「永遠の化学物質」 水道水の大半で検出
全米44地点中43カ所で検出、健康へのリスクとは、規制は進むのか

ミネソタ州コテージグローブには、1950年以来、防水および防汚製品向けの様々なPFASを生産してきた工場がある。
「PFAS」と聞いてもピンと来ないという人は多いだろう。「パーフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物」の略語だ。だが、米国人はこのPFASに日に何度も接触している可能性が高い。それどころか、体内に摂取しているかもしれない。 
　PFASは4000以上の異なる化学物質の総称で、家庭用品からファストフードの包み紙まで、あらゆるものに含まれている。人間の血液から検出されたとの調査結果さえある。（参考記事：「ファストフードで体内に「永遠の化学物質」の危険」） 
　そのうえ、1月22日に米国の非営利団体エンバイロンメンタル・ワーキング・グル－プ（EWG）が発表した調査結果によると、PFASは米国の大半の水道水にも含まれているという。 
　国民も政治家たちも、この問題を認識し始めている。 
　2019年12月には米国の予算案に、PFAS規制のための新たな費用が盛り込まれた。2020年1月初めにはPFASを規制する法案が米下院を通過し、上院での採決を待っている。また、デュポン社によるPFASの大量排出に立ち向かった弁護士ロブ・ビロット氏に関する記事が2016年の米ニューヨーク・タイムズ紙に掲載され、それに基づいたフィクション映画「Dark Waters」が2019年11月に公開された。 
「現時点での知識でPFASと鉛を比べたら、鉛のほうが危険だと言えます。しかし、現時点で知られているPFASの危険性と50年前に知られていた鉛の危険性を比べると、どちらが勝つかは微妙なところです」と米ハーバード大学のデータサイエンティスト、シンディー・フー氏は話す。氏が所属する研究チームが2016年に出した報告によると、米環境保護局の基準値を超えてPFASが含まれる水道水を飲んでいる米国人は、少なくとも600万人に上る。（参考記事：「オバマ大統領が非常事態宣言、水道鉛汚染の現実」） 
PFASとは？　どこにある？ 
　PFASは1940年代から様々な製品に使用されてきた。PFASを構成する炭素とフッ素の結合は、有機化学で作りだせる最も強力な結合の1つだ。この結合のおかげでPFASは水分や熱に強く、汚れが付きにくい性質をもつ。PFOS（パーフルオロオクタンスルホン酸）やPFOA（パーフルオロオクタン酸）のようにPFASの中でも頻繁に使われる物質は、半減期が長いために「永遠の化学物質」とも呼ばれる。 
　EWGは今回、米国の31州で44カ所の水道を調査した。すると、そのうちなんと43カ所でEWG独自の基準を超える量のPFASが含まれていた。 
「まだ完全には理解されていない水道水の危険性の中でも、最も大きな問題ではないかと思います。しかもこれは何十年も前から続いています」。調査に携わったEWGのシニアサイエンティスト、デイビッド・アンドリュース氏はそう話す。私たちは家具や衣服などを通じてPFASに接触しているが、環境保護局によれば、水道水汚染の大半は、製造工場や下水処理場といったPFASを扱う施設の近くで起こる。一般的な家庭用浄水フィルターはPFASを取り除くことができないが、PFAS除去をうたう高価な浄水製品はある。 
　EWGが調査した地域のうち、水道水中のPFOSおよびPFOAの濃度が環境保護局の基準値を超えていたのは、ノースカロライナ州ブランズウィック郡とアイオワ州東部クアッドシティーズの2カ所だけだった。環境保護局の基準値では、水道水中のPFOSおよびPFOAの許容濃度を70pptまでとしている。これはあくまで「健康勧告値」で、環境保護局が他の化学物質で公式に規制している基準とは意味合いが異なる。水道水中に含まれるべきではないと認めてはいるが、健康勧告値に強制力はない。 
　EWGの独自基準はそれよりはるかに低く、1pptを超えると有害である可能性があるとしている。この値は、げっ歯類や人間に及ぼすPFASの影響を調査した数本の論文に基づいている。 
　ただし、研究者のフー氏はEWGによるデータの取り方に異論を唱えている。EWGの調査では、PFOAやPFOSといった化学物質の個別の濃度でなく、PFASに該当するあらゆる化学物質がひとまとめに扱われている。フー氏が言うには、PFASの規制が個々の物質ごとに行われるべきか、それとも包括的に行われるべきかについて、科学者の意見は一致していない。 
どんな健康リスクがある？ 
　ウェストバージニア州の農家ウルバー・アール・テナント氏が家畜の牛を100頭以上失ったとき、彼は近くにあるデュポン社の工場が地域の土と水を汚染していると考えた。2017年に和解に至った裁判では、デュポン社が調理器具や防水ウェアに使われるPFOAを、テナント氏の農場に隣接するゴミ捨て場に廃棄していたことがわかった。（参考記事：「米Wバージニア、ケミカルバレーの現状」） 
　この裁判を受け、米国疾病予防管理センターは852ページにも及ぶ報告書を発表した。それによると、環境保護局は人間が摂取しても安全なPFASの量を多く見積もりすぎていた。この調査では、14種類のPFASとがん、先天性異常、甲状腺疾患、および肝障害との関係性が示された。また、PFASと高コレステロールや神経障害との関係性を指摘する研究もある。 
　PFASを扱う施設の近くに住めばリスクが高くなる。しかし、PFASを使用した製品は、掃除用品、フッ素樹脂加工のフライパン、レインコート、防汚加工のカーペット、食品の包装など、あまりにも身近にありふれているため、ほぼ誰もが体内にPFASを取り込んでいる。米国有害物質疾病登録局が定期的に行う調査では、ほぼすべての血液サンプルからPFASが検出されている。 ただし、この調査が始まった1999年以来、血中のPFOSとPFOAの濃度は下がっている。これはおそらく、米国内では2000年代初頭から、これらの物質が製造されなくなっているからだ。それでも、輸入品の布製品やカーペット、プラスチックなどには今も含まれている。PFOAやPFOSに代わるPFAS物質もやはり、健康被害をもたらすとされている。よく使われる2種類の代替物質について環境保護局が毒性検査を行ったところ、どちらも腎障害、免疫不全、および生殖に関する問題をもたらす可能性があることがわかった。 
　EWGによる今回の報告について環境保護局にコメントを求めたところ、同局のPFAS行動計画を強調する回答が返ってきた。その内容は、同局が「PFASの調査、モニタリング、検出、対策をより効果的に行うために重要な措置を講じる」というものだ。 
規制は進むのか 
　PFASが大半のサンプルから検出されたことについて、EWGの調査に関わったアンドリュース氏は、「環境保護局が安全な水道水のための基準を設定する能力を欠いていることは明らかです」と話す。 
　水道水に含まれる化学物質は、1974年に制定された安全飲料水法によって規制されている。しかし、1996年以降、規制対象に新たな化学物質は加えられていない。というのも、同法の修正により、規制対象に新たな物質を追加する権限が、議会から環境保護局に移されたほか、ある化学物質が間違いなく人間の健康を脅かすと証明することがより困難になったのだ。 
　2019年12月、環境保護局はPFOSとPFOAについて内部での審査を開始し、現在も規制対象にすべきかどうかを審議している。 
　国の態度にしびれを切らし、多くの州は独自にPFASの基準を定めている。PFASの使用をやめると宣言している企業もある。 
「環境保護局はずっと前からPFOSとPFOAを警戒していました。飲料水の基準を定めるには多くの証拠が必要となるので、ガイドラインを作ったり、健康被害をもたらしかねない化学物質を水道水から段階的に減らしたりする作業が難しいのは事実です」。そう話すのは、米非営利団体サイレント・スプリング・インスティテュート（沈黙の春研究所）の研究者、ローレル・シャイダー氏だ。 
　シャイダー氏は、PFASの規制法案が上院で可決されるのは難しいと考えているが、各州は今後も独自のガイドラインを定めていくだろうとの希望を持っている。