首都直下地震の想定見直し、Ｍ８級も検討へ(読売新聞) - goo ニュース
東大地震研の公表以来、俄かに注目を浴びる首都直下地震
３．１１巨大地震・大津波以降、日本の地震活動が活発化している。4年以内の発生確率が７０％とされる首都直下地震は南関東を震源とするＭ７程度の地震である。発生時刻によっては大規模火災がいたるところで発生し、交通網は寸断する等、首都東京の混乱が懸念される。不断の備え、準備が必要であるが、今回の首都直下地震の切迫性を契機に真剣に取り組む必要がある。
９世紀の貞観時代に発生した巨大地震と大津波、富士山大噴火、その後の大地震が今世紀に一致するのではないかとの指摘がある。確かに、現在、富士山の噴火は幸いにもおきていないが、貞観地震（８６９年）から８年後にＭ７．４の地震が関東を襲ったことと今回の首都直下地震との関連は気がかりである。
貞観地震の２０年後には南海トラフ巨大地震が発生したことも不気味になる。
今後の２１世紀前半は日本の地震活動期とみていいのではないか。
