ゆがんだ贖罪意識。。。いびつな白人社会のゆがみの根底にあるもの

この日記に何度もご登場いただいている経済学者のポール・クレイグ・ロバーツさんの見識は、とても参考になります
このブログ記事は、私に、新たに、そしてとても重要な発見をもたらしてくれました
氏のブログ翻訳は以下の通り


（引用開始）
Do White People Have Enough Intelligence to Survive?
白人たちは生き残るために十分な知性を持ち合わせているか？

白色人種の国家は消え去りつつある。
彼らの中においては、同化することが不可能な大規模な移民侵略者たちが、白人国家をバベルの塔に変えようとしている。
ヨーロッパ諸国の消滅は、欧州連合（EU）に対する（各国の）主権の喪失によって加速されている。
ドイツ、フランス、イタリア、その他の歴史的な民族にとって代わり、（欧州）中央銀行と共通通貨を持つ欧州連合だけが存在する。
ドイツマルク、フランスフラン、イタリアリラはもはや存在しないだけでなく、金融政策に関する欧州諸国の主権も存在しないのだ。

西洋の白人社会は、知識人や大学教授らによる、自分たち自身を悪魔化させる数十年の試みによって変えられてきた。
自分たちが有色人種に対する人種差別的な植民地主義の搾取者であると教えられてきた白色人種は、自分たちの国境を守り切る自信がないのだ。
アメリカへの白人の自信は、アメリカが奴隷制の責任を負った国であって、合衆国憲法は白人の特権を保護するための人種差別的な条文であると教えられたことにより、さらに損なわれることになった。
若者は現状に反抗的であるため、白人のアメリカ人の自信と自尊心を破壊するこうしたメッセージに影響されやすく、その多くは自分たちを迫害する有色人種たちの擁護者となっている。

この変化はすでにかなり進んでいる。
1960年代以降、アメリカの有色人種には、大学入学、就職、昇進において白人よりも優遇されるべき、という人種的特権が与えられてきた。
これは合衆国憲法修正第 14 条違反のはずだが、司法長官も司法当局者も法の下の平等のために何もしてこなかった。

役員や取締役の大半が白人であるアメリカの企業群は、白人ではなく黒人を雇用し昇進させることが現在の企業方針であると公式に発表した。
国防総省は黒人の昇進を優先するため、白人の昇進を保留すると発表した。
もし企業や国防総省が白人を優遇する採用や昇進を方針としている、と発表したならば、司法省が彼らを訴えるであろう。

事実として、現在アメリカの白人は、もはや法の下の平等が存在しない二重基準の法制度によって、二等（もしくは二級）国民となっている。
白人に対する人種差別が雇用に与える影響は甚大なものがある。
ブルームバーグは先月、S&P100登録企業が30万人の従業員を雇用し、そのうちの94％が黒人、6％が白人であると報じた。

Unzレビューのロバート・スタークの記事によると：S&P 100企業のうち最も白人雇用が少ない企業順に、クアルコム（白人30％、アジア系62％）、マクドナルド（白人31％）、アマゾン（白人33％）、ナイキ（36％）、Visa (36%)、メタ[旧フェイスブック] (38%)、エヌヴィディア (40%)、ギリアド・サイエンシズ (40%)、アルファベット (45%)、アップル (45%)、インテル (45%)、JP モルガン (46%)、PayPal ( 46%)、コストコ (47%)、AMD (白人 47%、アジア系 44%)、ターゲット (48%)、そしてマイクロソフト (48%)となっている。
アメリカの人口の大多数は白人だが、雇用や昇進、すべての人種的な悪者扱いにおいて、白人は少数派扱いを受けている。

2020年の米国国勢調査の数字を大別すると、黒人またはアフリカ系アメリカ人は人口の 13.6% 、アジア系は6.3％、ヒスパニック系は19.1％を占める。
憲法違反の有色人種への大規模な人種的特権に直面して、「白人の特権」という”神話”が我々に押し付けられている。

西洋世界は別の理由で終焉を迎えた。その信念体系は破壊されてきた。西側諸国は民主主義であることを主張している。
しかし、民主主義は言論の自由に基づいており、西側諸国の政府は言論の自由を立法化により規制しており、言論の自由をヘイトスピーチや意図的な誤情報、言論テロとして犯罪化にさえしている。
FBIや国土安全保障省は、トランプ氏とその支援者たちの発言を、アメリカに対する潜在的な脅威であるとみなしている。
イギリスはオンライン発言の内容を規制するための法律を可決した。

グレン・グリーンウォルド氏は、「9月、EUはデジタルサービス法と呼ばれる新法を採択した。これは西側諸国の中でも最も抑圧的な法律の1つであり、EU当局者にソーシャルメディアプラットフォームに政治的言論の検閲を義務付けるための、膨大な、これまでにない権限を与える：これは、 EUが偽情報、ヘイトスピーチ、もしくはロシア寄りのプロパガンダ（政治宣伝）だと判断したものを、（ソーシャルメディアが）検閲しなかった場合、これらの企業の、利益の6％ではなく、総収入の6％という巨額の罰金を課すことを許可するものである。」と報告している。

企業経営者は言論の自由の抑圧を支持し、さらには要求さえしている。
イギリス政府はパレスチナの旗を振った人々を逮捕したいと考えている。
こうしたことは延々と続いている。

国家はその信念体系によって定義される。その信念体系が破壊された場合、国家には何が残るのだろうか？
この問われることもなく、また答えのない疑問が、西洋世界のどこを見ても忍び寄ってきている白色人種の破滅と追放を目にする理由である。
（以上　引用終了）


ロバーツ博士のこうした指摘は、最近のアメリカ社会やEU諸国の「移民受け入れ政策」に色濃い影響を与えています
つまり、学校教育によって、「有色人種の移民を排除するのは”人種差別だ”」と教わった、若いホワイト・アメリカン達が
移民を制限することに反対している、ということらしいのです

私はこれまで、アメリカやEUの移民受け入れ政策は、彼らにとっての「安い労働力」としての移民政策なのだと考えていました
しかし少し考えが変わりましたね
特にアメリカの移民政策は、「根底には国民の贖罪意識がある」と見てほぼ間違いないと思います
まあ、間違ってはいるのですが、「日本は韓国や中国に酷いことをした」と、戦後の左翼教育を受けていた日本の子供とまったく同じ構図です
私が学生の頃に、統一教会や勝共連合（統一教会の政治組織）が日本人を勧誘する際、日本の戦争犯罪のビデオを見せて洗脳をかけていたように
人間の贖罪意識に訴えかける。。。というのは、人を洗脳する常套手段なのです

また、アメリカ人や白色人種の場合。。。実際に集団カルマがあると思います
アメリカを作った白人には、インディアンを殺してその土地を奪い、黒人を商品のように奴隷貿易で売買していたカルマがあり
また、スペインなどには南米諸国（特にペルーやインカなど）を集団殺戮して財産を奪った、というカルマもあります
こうしたものは、潜在意識下でくすぶっていることがほとんどであり、アメリカ人の場合は、その罪の意識が顕在化したものかもしれません
だとしたならば、この問題は、とても根深いものがあることになるでしょう
特にアメリカ人は反省のできない国民ですので、こうした社会的自由の抑圧によって、カルマの刈り取りがなされるという事もあり得るのでしょう
白人が抑圧してきたBLMなどのアフリカ系黒人、南米諸国の移民によって復讐を受けているとしたら、それは象徴的な出来事ですね

今日はこれまでとします。。。それではまた