免疫とかの話かと思います。
実際の医療体制や重症者の事も有るので必ずしも恐怖心が無くなるとは思えません。
変異も有ります。
そこまでに医療体制や医療の進展が有れば良いのですけど。
>菅総理周辺は宣言が２週間延長されれば、１都３県のうちでも病床のひっ迫度が特に高い千葉県の数値も改善されるという期待を示しています。しかし、２週間の延長期間に関して、科学的な根拠が明確にあるわけではありません。政府内にも感染対策を徹底するには、２週間でなく１か月程度の延長が望ましかったという意見もありました。
しなければなせない千葉県の数値の改善の為で理由は十分なのかと思います。
むしろ、課題は議論が纏まらない科学的な解析の精度に有ります。
今後、統計的な手法だけではなく、季節的な要因、行事などの影響も考察できる資料を積み重ねえてゆくしかないのでしょう。
>パウエル議長の4日の発言が下押し材料としてのしかかる。議長が金融緩和の維持を強調しつつも、現行の政策は適切として足元の金利高への対応策を具体的に示さなかったことが失望感を誘った。
>米金利の上昇で株式の投資妙味が低下するとの見方が強まった。
日本だと金利差でそこまでリスク回避にシフトしないように見えて
現実米資金が流出して同様の構図になるのでしょうね。
利益確定売りの中で決算の業績の良い企業が買われるようです。
>「若干の海面変動はあるかもしれないが、被害の心配はない」
今回の件は良かったのですが、
と言うのもあり、備えは必要なのかと思います。
これで減少が加速するのか、それともやはり閉塞感などからかえってリバウンドになるのか一つのトライアルな対策と思います。
想定通りに更に一日の新規感染者が減って重症者の発生が抑えられ、医療のひっ迫の度合いが緩和されれば良いのですが。
リバウンドの兆候があるなら一部で言われているような追加対策も視野に入れなければなりません。
変異株への対応も気になるところでは有りますが、検査体制の強化で発生地域を限定して隔離・自粛などを検討しなければならないのかと懸念材料ではあります。
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